老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
公的年金だけでは心もとない老後資金…NISA、iDeCoではなく「投資型年金保険」は老後の備えとしてあり？なし？
加入時に抑えるべきポイントと注意点を解説
セカンドライフもお金の心配なく生活したい。そのために、老後資金の準備をどのような方法で始めようかと悩んでいる方もいらっしゃるのではないのでしょうか。老後の資金作りの方法として、NISAやiDeCoが注目されていますが、保険を活用することもできます。そして、保険のなかでも運用して将来のお金が増える可能性のある投資型年金保険は、「保険会社から契約を提案された」「最近契約した」という話を伺うこともしばしば。しかし、投資型年金保険は、契約期間が長期に及ぶこと、短期間での解約だと手数料が取られるケースもあること、などの理由から加入時には慎重に検討する必要があります。今回は、投資型年金保険について、FPが事例をまじえて確認すべきポイントについて解説します。
老後南真理
短命家系なので、年金を繰上げしてもいいですか？
繰上げした後のデメリットをしっかりチェック
「先祖代々早死に家系だから、年金を早めにもらった方がいいのではないか」と聞かれることがよくあります。短命と家系＝遺伝子の関係について、ここで触れることはしませんが、年金を繰り上げる際に考えておきたいポイントについてお伝えしたいと思います。
老後三原由紀
59歳シングル女性「定年退職時に繰り上げ返済すべき？」住宅ローンの全額繰上返済前にみるべきポイントとは
操上返済のデメリットとは？
定年退職の時期が近づいてくると気になる老後生活のこと。老後2,000万円問題の報道を記憶されている方は多く、資金準備はもちろん大切ですが、長生きすることを想定すれば、資金をいかに取り崩すのか、その方法もまた大切です。住宅ローンが定年退職時に残っている場合、全額を繰上返済した方がいいのでしょうか。定年退職時に全額繰上返済を検討する際のポイントについてお伝えしていきます。
老後内田英子
「介護費用は、どのくらい準備しておけばいい？」知っておきたい考え方
介護保険を選ぶポイントとは
「今は健康だけど、もし将来、要介護になったらどうすればいいのだろう…」と考える方も多いはずです。介護保険に入ったほうがいいのか、悩みますよね。介護保険は昔からありましたが、支払要件が厳しいものでした。しかし、6〜7年前ぐらいから商品改定が進み、保障内容もよくなってきました。今回は、保障内容がどのように変わってきたのかと選ぶポイントについて解説をしていきましょう。
老後長尾義弘
59歳会社員「早期退職に応募するか迷っています」メリット・デメリットは？
退職金の増減、再就職の可能性は…
厚生労働省が発表した「令和5年就労条件総合調査」によると、勤続20年以上かつ45歳以上の退職者（大学・大学院卒）の退職金の平均額は、早期退職で2,266万円と定年退職と比べ370万円上回っています。退職金の増額は見込めるものの、早期退職をしても大丈夫なのか？ 検討する場合のポイントについてお伝えしていきます。
老後老後生活に2000万円は本当に必要？ 目安となる金額とは
介護の費用を目安に考える
もう5年前になりますが、「老後資金2000万円問題」が、話題になりました。その後2000万円では足りない3000万円が必要だとか。いろいろな金額を目にすることがあります。本当のところ老後資金はどのくらい必要なのでしょうか。もし、老後資金を十分に準備できなかったら、老後生活は、惨めなものになってしまうのでしょうか？ そんな不安を抱えている人が多いのではありませんか。では、老後資金はどのくらい準備しているのでしょうか？PGF生命の「還暦人に関する調査（2023年）」の調査によると、60歳のときの貯蓄額の平均は3454万円です。金額が多いのでビックリですが、実態は、100万円未満の人が25.2％、つまり4人に1人います。300万円未満の人も38.2％います。「老後資金2000万円問題」などと聞くと、300万円未満では老後資金の準備ができているとは言えないようにみえます。では、この4割近い人の老後生活が暗いのかというと、決してそうではありません。今回は、意外と少ないお金でも老後は幸せに過ごせるという話をしましょう。
老後改めて知っておきたいiDeCoとNISAの違い、活用法をFPが指南
2024年はiDeCoの改正にも注目
老後2,000万円問題もあり、老後への備えについて気になっている方も多いのではないでしょうか。老後への備えに欠かせないのがiDeCo（個人型確定拠出年金）です。iDeCoとは、国民年金や厚生年金などの公的年金とは別に、ご自身で準備できる私的年金のことを言います。本記事では、NISAとの比較や制度改革の話を含め、iDeCoの魅力や注意点などをわかりやすく解説していきます。
老後内田優帆
40代非正規雇用、老後に受け取れる年金はいくら？
iDeCoと国民年金基金の受給額を比較
3人に1人が非正規雇用者の今、老後への不安はより大きなものとなっています。厚生労働省が発表した「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、正社員・正職員と正社員・正職員以外の賃金には10万6,700円もの差があります。また、現在の収入だけでなく、非正規雇用は老後に受け取れる年金も限られます。老後のお金の不安から抜け出し、安心な老後を実現するために、非正規雇用者の老後への備え方について解説します。
老後阿部 瞳
「老後資金は、いったいいくら必要なのか？」という問いよりも重要なこと
「収支のバランス理論」とは？
「老後資金2000万円は必要だ！」「いや、2000万円では全然足りない。3000万円は必要だ」「4000万円は必要」「いやいや田舎暮らしをすると年金でも十分に暮らしていける」など、老後資金の必要額は、いろいろな意見があります。では、正しいのはどれでしょうか？ じつは、どの意見も正しいのです。答えは「人それぞれ」なのです。しかし、「老後資金がいくら必要なのか？」よりも、もっと重要なことがあります。それは老後生活における「収支のバランス」です。このお金が、あなたの老後生活をどんなものにするのかを決定づけます。今回は、老後生活でもっとも重要な「収支のバランス」についての話をしましょう。
老後【新NISA】積立をとりあえず1万円でしてはいけない理由
老後の計画を立てるコツ
老後の備えとしてiDeCoやNISAを活用されている方も少なくないと思いますが、「とりあえず1万円」などと安易な金額で積立を始めていませんか？ 目標を定めずに積立をしていると充分な金額が準備できないままとなってしまいます。
老後山中 伸枝
3月に始まった【戸籍証明書等の広域交付】相続手続きはどれだけ楽になる？取得の際の注意点も
できること・できないことを行政書士が解説
2024年（令和6年）3月1日から戸籍証明書等を最寄りの市町村窓口で取得できる「広域交付」が始まりました。広域交付とは、欲しい戸籍の本籍地が全国各地にあっても最寄りの市町村窓口でまとめて請求、取得ができるようになるというものです。
老後アクセス相続センター
iDeCoの加入が70歳まで拡大されたら…暮らしにどんな影響がある？
現状の制度から確認しておこう
厚生労働省が「iDeCoの加入可能年齢を現状の65歳から70歳に引き上げる予定」こんなニュースが飛び込んできました。はたして、これはどういう意味を私たちの暮らしにもたらすのでしょうか？ 詳しくみていきましょう。
老後新NISAだけが資産形成じゃない、保険をお金の置き所にするメリットとは？
使用目的が明確なお金は保険で活用
保険を使っての資産形成は、低金利が続いている間は、ほとんど停滞していましたが、2023年秋頃から、予定利率の改定が行われ始めました。新NISAに注目が集まっていますが、保険をお金の置き所にするメリットも戻り始めています。どんな使い方があるのか、事例を挙げて説明します。
老後寺田 紀代子
「とりあえず」継続雇用ではない暮らし方、老後をどこまでイメージして準備したら良いのか
老後は、これまでできなかったことに取り組める時間である
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を老後資金用に活用している方も多いかと思いますが、そもそも老後をどこまで具体的にイメージして準備したら良いのでしょうか？ 今回は海外のリタイアメント事情も踏まえ考えてみたいと思います。
老後定年後の時間は想像以上に長い。老後生活を充実させるために、現役時代にやっておくべきこと
自分のことを棚卸ししてみよう
定年後に「やりたいこと」は何でしょうか？ソニー生命のアンケート「シニアの生活意識調査」では、「旅行」が第１位です。でも、「旅行」といっても長くて2週間くらいです。世界一周クルージングだとしても、半年くらいでしょう。定年後の時間はたっぷりと残っています。その時間をどうやって過ごしますか？ 今回は、定年後の長い時間についてお話しをしようと思います。
老後後期高齢者該当になる70代が加入する生命保険、年間払込保険料はいくら？
負担が増加傾向にある医療費に備えるには？
団塊の世代が後期高齢者となる2025年問題の中でも、医療費・介護費の負担増は大きな問題です。支えきれない社会保障を維持するために、自己負担が増えることは覚悟しなければなりません。70代に必要な民間保険はどのような保険なのか、詳しく解説します。
老後うっかりして税務署から指摘も…相続税申告の際に見落としがちな【暦年贈与】と【相続時精算課税贈与】って？
制度を利用する時の注意点は？
亡くなった人（被相続人）から相続や遺贈により取得した財産の価額の合計が一定額（基礎控除額）を超える場合、相続税の課税対象となり相続人等は相続税申告が必要です。相続税申告には期限が決められており、相続の開始があったことを知った日の翌日から10カ月以内に被相続人の住所地の税務署へ申告し、納税しなければなりません。基礎控除額は、3,000万円に法定相続人1人につき600万円を加算した額です。例えば3人家族（父、母、子）の父が亡くなると法定相続人が2人です。この場合、3,000万円+（2人×600万円）＝4,200万円までの相続財産なら相続税がかからないということです。
老後「毎年いくらまでなら大丈夫ですか？」孫に積極的にお金を使いたい70歳女性の実情
老後資金の使い方と注意点
現在夫と二人で年金暮らしをしているKさん。3人の子どもは独立し、6人の孫に恵まれました。老後は多くは望まず、ご自身や夫が健康で今と変わらない生活を送ることを望んでいます。元気なうちは子や孫のためにお金を使っていきたいそうですが、毎年いくらまでならお金を使っても大丈夫なのでしょうか？ 家計の実情と照らし合わせて解説していきます。
老後
