老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
「とりあえず」継続雇用ではない暮らし方、老後をどこまでイメージして準備したら良いのか
老後は、これまでできなかったことに取り組める時間である
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を老後資金用に活用している方も多いかと思いますが、そもそも老後をどこまで具体的にイメージして準備したら良いのでしょうか？ 今回は海外のリタイアメント事情も踏まえ考えてみたいと思います。
老後山中 伸枝
定年後の時間は想像以上に長い。老後生活を充実させるために、現役時代にやっておくべきこと
自分のことを棚卸ししてみよう
定年後に「やりたいこと」は何でしょうか？ソニー生命のアンケート「シニアの生活意識調査」では、「旅行」が第１位です。でも、「旅行」といっても長くて2週間くらいです。世界一周クルージングだとしても、半年くらいでしょう。定年後の時間はたっぷりと残っています。その時間をどうやって過ごしますか？ 今回は、定年後の長い時間についてお話しをしようと思います。
老後長尾義弘
後期高齢者該当になる70代が加入する生命保険、年間払込保険料はいくら？
負担が増加傾向にある医療費に備えるには？
団塊の世代が後期高齢者となる2025年問題の中でも、医療費・介護費の負担増は大きな問題です。支えきれない社会保障を維持するために、自己負担が増えることは覚悟しなければなりません。70代に必要な民間保険はどのような保険なのか、詳しく解説します。
老後寺田 紀代子
うっかりして税務署から指摘も…相続税申告の際に見落としがちな【暦年贈与】と【相続時精算課税贈与】って？
制度を利用する時の注意点は？
亡くなった人（被相続人）から相続や遺贈により取得した財産の価額の合計が一定額（基礎控除額）を超える場合、相続税の課税対象となり相続人等は相続税申告が必要です。相続税申告には期限が決められており、相続の開始があったことを知った日の翌日から10カ月以内に被相続人の住所地の税務署へ申告し、納税しなければなりません。基礎控除額は、3,000万円に法定相続人1人につき600万円を加算した額です。例えば3人家族（父、母、子）の父が亡くなると法定相続人が2人です。この場合、3,000万円+（2人×600万円）＝4,200万円までの相続財産なら相続税がかからないということです。
老後アクセス相続センター
「毎年いくらまでなら大丈夫ですか？」孫に積極的にお金を使いたい70歳女性の実情
老後資金の使い方と注意点
現在夫と二人で年金暮らしをしているKさん。3人の子どもは独立し、6人の孫に恵まれました。老後は多くは望まず、ご自身や夫が健康で今と変わらない生活を送ることを望んでいます。元気なうちは子や孫のためにお金を使っていきたいそうですが、毎年いくらまでならお金を使っても大丈夫なのでしょうか？ 家計の実情と照らし合わせて解説していきます。
老後南真理
「わたしにNISAはまだ早い…」変額保険を検討する35歳会社員、お金のプロはどう判断する？
マイナスは保険、プラスはNISAで準備する
新NISAが話題ですが、今月に入り「私にはNISAはまだ早いのでは？」と保険商品を検討しているというお客様からのご相談が相次いでありました。もしや同じように悩んでいる方もいるのでは？と想い、解説していきたいと思います。
老後貯蓄がまったくない34歳独身女性「老後が不安…」現役FPが解説する家計管理の3ステップ
貯蓄ができない人の3つの特徴
会社員で最近一人暮らしを始めた独身のAさん(34歳)は貯蓄がまったくありません。「今まで貯蓄する習慣がなく、老後の年金資金についてのニュースを見ると不安が募ります。今のうちにきちんと家計管理できるようになりたいと思いました」と、ファイナンシャルプランナーのところに相談に来ました。なぜAさんは貯蓄ができないのでしょうか。今回のコラムでは家計管理を身に付け、貯蓄ができるようになる方法をご案内します。
老後誰も教えてくれない、お金の格差が本格的に出るのが「65歳から」という事実
長寿にあったライププランを考える
日本の家計が保有している金融資産は、なんと2100兆円を超えています（日本銀行「資産循環統計」2023年）。個人の金融資産の約6割を保有しているのが、60歳以降の高齢者です。その内訳は60代の人が33.9％で70歳以降が24.8％です。しかし、周りを見ても必ずしも、そう見えない家庭が多いと感じます。老後資金を準備しているけど、そんな素振りは見せないようにしているのでしょうか？実際のところ、どのくらいの老後資金を準備しているのでしょうか。また、もし準備できなかった場合の対策について解説していきましょう。
老後「保険料が年9万円以上あがった…」為替相場の影響が大きい【外貨建て保険】のリアル
外貨建て生命保険加入の注意点
2022年に引き続き、2023年も外国為替市場の対ドル円相場では、円安ドル高傾向が続いています。10月には約1年ぶりに一時1ドル＝150円台を突破し、11月には2023年最安値を更新しました。このような背景から、ファイナンシャルプランナーの筆者の元には、為替相場の影響を大きく受ける外貨建て生命保険についての相談が増えています。今回は、実際に相談を受けた2つのケースを元に、外貨建て生命保険への加入を検討する際に注意していただきたいポイントについて解説します。
老後若原恵
終活・相続対策に入る前に必要なのは銀行口座と不動産の確認！やるべきことを終活カウンセラーが解説
「遺言書」「任意後見契約」「信託」の前に必要な初めの一歩
今、「遺言書の書き方」や「認知症対策には任意後見契約」、「不動産には信託」などの終活・相続対策の情報はたくさん出ています。もちろん、これらの対策を行なっておくことは大切です。ただし、これらを進めるには、それぞれの内容を理解した上で自分で進めるか、専門家の助言を得ながら進めていくことになります。まずは、各対策がどんなものか、概要を理解しましょう。
老後健康保険、税金、年金…定年前に準備しておくべきこと5つ
手続きの期限が短いものは要注意
いざ定年を向かえると、さまざまな手続きが必要になります。手続きには期限が設けられているものが多いため、直前になって慌てることのないように、事前にどのような準備をしておくべきかを知っておくと安心です。今回は、定年前に準備しておく内容について解説します。
老後新井智美
【実録】親子であっても話しにくい「お金の話」。FPはどのように切り出した？
親の資産管理で感じた3つのメリット
老後の思わぬリスクとして、親の生活費や介護費の負担が挙げられます。対策としては、親の財産状況の把握が有効ですが、「お金の話は親子であってもしづらい」と後回しにされがちです。今回は筆者が実際に親の財産状況を把握した経緯をお伝えします。
老後定年で企業型DCの加入資格を喪失、その後も働くならiDeCoに加入したほうがいい？
60歳からのiDeCo活用法
企業型確定拠出年金（企業型DC）の加入資格を60歳までとしている会社が多いようです。しかし、60歳以降も働いている場合は個人型確定拠出年金（iDeCo）の加入を検討したいもの。今回は働き方別iDeCoの活用法と受取り方を解説します。
老後90歳まで生きるなら、年金は71歳で受け取るのが得？ 年金受取のベストな時期を考える
年金にも「額面」と「手取り」がある
長寿化が進む日本において、生きている間ずっと年金をもらい続けられる公的年金は、いわば「長生きリスク」に備える保険です。年金額を大きく左右するのが、「繰り上げ受給」と「繰り下げ受給」。年金は何歳で受け取るのが良いのか、メリット・デメリットはもちろん、手取り面も合わせて考え、自分自身で選択しなければなりません。寿命をまっとうした時でないと、どの受け取り方が良かったか正解はわからないものの、なるべくベターな選択をしたいものです。
老後頼藤太希
老後の備えに、民間の介護保険は必要ですか？
公的介護保険では不充分？
人生100年時代、70歳でリタイアしても、老後は30年。認知症などのリスクに加え、病気やケガで介護状態になるリスクもあります。人口の10人に1人が80歳以上の高齢化社会を経済的に乗り切るために民間の介護保険は必要か。データをもとに検証します。
老後知っておかないと老後破綻につながる可能性も。定年から変わるお金のステージ
老後資金の取り崩し、そのコツは？
退職前と後では、お金の意味がガラッと変わります。お金のパラダイムシフトが起こるタイミングと言っていいでしょう。退職前は、労働収入があるため、資産形成のステージです。ところが、定年後は、それまで蓄えた資産の取り崩しのステージです。実際に人生の中で60歳前後は、もっとも貯蓄額が多く、60歳以降は、老後資金を取り崩すようになって、お金が減っていきます。このお金のステージが「変わる」ことを、理解していないと老後破綻に繋がるのです。今回は、「定年から変わるお金のステージ」について解説をしてみます。
老後本当のところ「介護のお金」はどのくらい必要ですか？
１億円以上の入居金が必要な超高級老人ホームも存在
高齢になってくると「要介護になったらどうしよう」という大きな不安がでてきます。その中でも費用面の心配は大きいでしょう。介護費用は、「介護の期間」「介護の場所（在宅なのか施設なのか）」で大きく変わってきます。また本人や家族の価値観、生活スタイルなどでも変わります。そこで、介護費用の基本的な考えを確認しておきましょう。それは「いくらかかるのか？」ではなく、「いくらかけるのか？」ということです。本当のところ「介護のお金」はどのくらい必要なのかを解説します。
老後定年直前だけど、退職金も貯金もゼロ。どう暮らしていけばいいですか？
退職金がない場合の生活手段として考えられる方法
定年を目前としているにもかかわらず、貯蓄がない場合、定年後の収入は年金収入のみになります。貯蓄がなくても退職金があれば、それを切り崩しながら生活できますが、退職金がない場合、どのように生活していけばいいのでしょうか。今回は定年直前の貯蓄率や、年金だけの生活の実態を紹介するとともに、年金だけで生活できない場合の対処法について解説します。
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