老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
資産1億円超でも不安は消えない？ FIRE達成者が悩む老後の現実
FIRE後に直面する意外な老後の落とし穴
FIREを達成した人は、経済的な自由を手に入れ、悠々自適な生活を送ることができます。しかし、老後生活にまった不安がないかといえば、決してそうではありません。実際に、FIREを達成した方から老後についての相談を受けることがあります。一般的にFIREの目標額は1億円といわれていますが、ある相談者の金融資産は約1億5000万円でした。一見すると老後は安泰に思えますが、そこには思わぬ落とし穴がありました。早期にFIREを達成することが、かえって老後不安を大きくしてしまうケースもあるのです。
老後長尾義弘
「お金」だけではない、定年前後に広がる不安の正体とは？ 乗り越えるために役立つ3つの視点
老後資金に関する特有の不安
ネットには年金関連の記事が次々と表示され、本屋には老後資金の本が平積みになっている。情報はこれでもかと目に入るのに、いざ「自分はどうする？」となると、手が止まる——。老後資金が足りるのか、働き続けられるのか、夫婦の生活設計はどうなるのか。本記事では、定年が見えてきた50代後半〜60代前半に特有の不安がなぜ生まれるのか、その背景を整理しながら、これからの選択を考えるための視点をまとめます。
老後三原由紀
「年金は目減りする」は誤解？令和8年度の改定から読み解く“年金の真実”
正しい知識で老後不安を解消
「年金は目減りする」「年金はもらえなくなる」そうおっしゃる方が少なくありません。だからこそ、老後のために自助努力が必要と投資に励もうとするのですが、本当に公的年金はあてにならないのでしょうか？今回は1月23日に発表された令和8年度の年金額改定を基に年金を解説していきます。
老後山中 伸枝
退職金をすぐに投資してはいけない？ 継続雇用で65歳まで働く人が「5年間」ですべき資産配分
退職金3,000万円、60歳からどう動かす？
60歳で定年を迎え、退職金を受け取る。ただし、すぐに完全リタイアではなく、65歳まで継続雇用で働く――。いま、この働き方を選ぶ人は少なくありません。「収入があるうちに、退職金はどう動かすべきか」「すぐ投資していいのか」「いくら投資に回すべきか」。今回は、実例をもとに、退職金を〈守る・待つ・育てる〉に分けて考える方法と、NISA・個人向け国債・保険をどう組み合わせるかを整理します。
老後老後の幸福度は何で決まる？幸せに暮らす人が実践していること
“選べる人生”が幸福度を左右する
「幸せに暮らしたい」これは、誰もが願うことだと思います。では、老後を幸せに過ごすためには、何が必要なのでしょうか。多くの人が思い浮かべるのは「お金」と「健康」。この2つはいずれも大切な要素で、どちらかが欠けても幸福度は下がるでしょう。しかし、それ以外にも重要な要素があります。それが「自己決定」、つまり「人生を自分で選ぶ自由」です。老後の生活を自分の意思で決められることが、幸福度を高めるカギになるのです。では、「自分の自由にできない生活」とはどのようなものなのか。また、「できるだけ幸福に暮らすために必要なこと」は何なのかを考えていきましょう。
老後人生100年時代「長生き」こそが武器になる。時間を「富」に変える、これからのマネープラン
長寿を支える「3つの資産」
「人生100年時代」この言葉を聞いたとき、私たちは長生きに対する喜びと同時に、少しばかりの戸惑いも感じるかもしれません。2019年に話題となった「老後資金2,000万円問題」の名のもと、「年金だけでは暮らせない」「貯蓄が底をつくのではないか」という不安が社会の根底にあります。長生きすること自体が、長期間にわたるコストのように捉えられ、多くの人にとって不安とともに過ごす重荷となってしまっているのが現状です。しかし、視点を少し変えると、私たちは人類史上かつてないほどの自由な時間という資産を手に入れた世代ともいえます。この長い時間をリスクではなくチャンスと捉え直し、長寿を味方につけるための現実的かつ前向きなお金の知恵について解説します。
老後村井 美則
退職金・DB・DCの「手取り」を最大化する受け取り方とは？ 知っておきたい税金の仕組み
賢い税制活用と老後資金の考え方
定年が近づくにつれ、退職金の使い道をあれこれ考える方もいらっしゃるでしょう。しかし、退職金にかかる税金の仕組みを知らないとせっかくの計画も台無しになってしまいます。今回は退職一時金、DB（確定給付企業年金）、DC（企業型確定拠出年金）と複雑化する退職金と税金について整理します。
老後あなたの老後に2000万円は必要？ 平均ではなく「わが家はいくら必要か」を考える
暮らしから必要額を考える
老後資金について、2019年にいわゆる「老後2000万円問題」が大きく話題になりました。夫婦世帯が年金だけで暮らした場合、長期的にみると生活費が不足する可能性がある、という内容です。ただ、この話題から時間が経ったことで、「とりあえず2000万円必要」「なんとなく不安」といった形で、数字だけが記憶に残っているケースも少なくありません。しかし、老後資金は、住まい・働き方・家族構成・健康状態・暮らし方など、それぞれの前提によって必要額が大きく変わります。老後資金は「平均いくらか」ではなく、「わが家はどのくらい備えると、安心して暮らし続けられるか」という視点で考えることが大切です。本記事では、今の暮らしから必要額を考えるための視点を整理します。
老後白柳 麻美
60代前半、「お金のため」だけでは続かない——定年後も満足して働く人の共通点
セカンドキャリアの準備をしていますか？
「何歳まで働けば安心ですか？」「いくらあれば老後は大丈夫ですか？」そんなご相談を受ける機会が増えています。仕事・健康・人間関係など、あらゆる面で変化が訪れる60代前半。定年後研究所の最新調査によると、この時期は仕事満足度が大きく下がる一方、人生満足度を高く保つ人には共通点があることがわかりました。今回は、FPとして多くの相談を受ける立場から、定年後をどう働き、どう生きるかを考えるヒントをお伝えします。
老後iDeCoは利益がゼロでも税金はかかる？ 注意したい受取時の課税の仕組み
拠出時の税制優遇と出口での課税
税制優遇制度として認知度が高まるiDeCoですが、やはり受取時の課税の仕組みについては相当の注意喚起が必要であると感じています。今回は、確定拠出年金を中心に四半世紀活動しているファイナンシャルプランナーとして改めて注意点をまとめます。
老後心配しすぎ？老後は想像より幸せだった！
老後の不安は「取り越し苦労」なのか
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、自分の老後生活に不安を感じている人は82.2％にのぼります。また、メットライフ生命の「全国47都道府県大調査2024」でも、「将来の不安は何か」という質問に対し、「老後の生活」と答えた人が67.0％でトップでした。つまり、多くの人が老後に大きな不安を抱えていることがわかります。では、実際の老後は、本当に不安ばかりの毎日なのでしょうか？実は、現在の高齢者の中には、思いのほか明るく楽しい生活を送っている人が多くいます。この調査結果と現実のギャップは、どこから生まれてくるのでしょうか？
老後企業型確定拠出年金（企業型DC）、定年時に「損をしない」受け取り方とは？
受け取り方で税金はどのくらい変わるのか
「確定拠出年金は受け取り時に課税される」という認識が高まってきています。正しい理解はとても重要ですが、課税を嫌って利用しないのではなく老後資金として最大限に活用するという視点で様々な受け取りのオプションを知ることも大切です。今回は特に定年で退職金と企業型DCを受け取る際の税金と、受け取り方のオプションについて解説します。受け取り時の選択肢について理解を深めていただけるとうれしいです。
老後金融資産、写真、クラウドサービス…中年が取り組むべき「デジタル終活」の10項目
「死を意識した準備」ではなく「未来の安心のため」
近年、「デジタル終活」は、高齢者だけでなく現役世代にも必須のテーマとなっています。スマートフォンやクラウドサービスが生活の基盤となった現代において、デジタル資産の整理は、紙の財産整理以上に複雑で緊急性の高い課題です。中年期は、判断能力や記憶力が確かなうちに、未来の家族の負担を軽減できる最適なタイミングです。デジタル終活を先送りにすると、ネット銀行の残高が引き出せなくなったり、プライベートなデータが流出したりするなど、遺族に多大な迷惑をかけてしまいます。ここでは、中年が今すぐ取り組むべきデジタル終活の具体的な10項目をご紹介します。
老後矢野きくの
2027年の法改正で「iDeCo+」が大きく変わる！ 拠出可能額は企業型DC並に
企業型DCは中小企業に広がっていない？
退職金制度の有無は、人材確保において重要な判断材料となり、中小企業でも制度整備を検討する動きが広がっています。しかし、「費用負担が重い」「制度設計が難しい」という理由から導入に踏み切れない企業も少なくありません。今回は、制度改正によりメリットが拡大する「中小事業主掛金納付制度（iDeCo+）」を、コストを抑えながら導入できる中小企業向けの退職金制度として紹介します。
老後誤解されがちな年金制度改正、実は誰もが恩恵を受ける?
お互いさまで成り立つ年金制度
「年金に所得再分配の機能がある」ことは、あまり知られていません。実は、所得の低い人にとって、有利に働く仕組みになっているのです。2025年の年金制度改正で、「給付水準が下がる見込みがある場合、厚生年金の一部を基礎年金の底上げに活用することを検討する」という項目が盛り込まれました。国会審議では立憲民主党の野田佳彦代表が「あんこのないあんパンだ」と表現し、話題になりました。また、「厚生年金の財源を使うのは会社員に不利だ」という声もSNSなどで多く見られました。しかし、基礎年金を底上げすることは、結果的にすべての国民の年金受給額の増額につながります。その理由は、公的年金の仕組みにあります。基礎年金は全国民が加入し、その上乗せとして会社員や公務員が加入する厚生年金があります。つまり、基礎年金が増えれば、全員の年金が増えるのです。逆に基礎年金の財源が不足して減額されれば、すべての人の年金も減ることになります。なお、この改正は2029年の財政検証時点で、基礎年金の財源が不足していた場合に実施されることになりました。
老後米国株と金だけではリスクが高い。積極運用を望む60歳夫婦に伝えた「債券を入れる理由」
老後資金を守るための出口戦略とは
「老後のための投資だからこそ、積極的に増やしたい」。そう話すのは、60歳を迎えた共働き夫婦。AI相場や米国株の上昇に期待しつつも、将来の取り崩しをどう考えるべきか悩んでいました。老後資金を“攻めと守りの両立”で支えるために、FPとしてお伝えしたポイントを紹介します。
老後ゴミ出しや買い物で一苦労…高齢者の暮らしに潜む意外なリスク
当たり前が思わぬ負担に
私は毎朝6時30分に自転車でスターバックスへ向かうのが日課です。その日もいつも通りスターバックスへ向かっていたところ、小さな声で「助けてください」と声が聞こえた気がしました。気になって引き返してみると、都営住宅の階段におばあさんが座り込んでいました。「大丈夫ですか？」と声をかけると、ゴミ出しの途中で、倒れて立ち上がれなくなってしまったとのこと。「救急車を呼びましょうか？」と尋ねましたが、「大丈夫です」との返答でした。幸いケガもなく意識もはっきりしていたため、緊急性はなさそうでした。おばあさんの体を支えながら、ゆっくりと起き上がるのを手伝いました。お話を伺うと、背骨の圧迫骨折をして以来、足がむくんで力が入らず、両手でストックを使いながらゴミを出していたそうです。3階にお住まいとのことでしたので、私が代わりにゴミを出し、おばあさんを支えながらゆっくりと自宅までお送りしました。ちょうど「買い物難民が3人に1人」という原稿を書いていたこともあり、まさにその現場を目の当たりにした出来事でした。
老後定年後の2拠点暮らし、本当にできる？ FPが教える成功の条件と注意点
成功のための段階的アプローチと出口戦略
「老後は海の近くでのんびり過ごしたい」「でも都市部の利便性も手放したくない」──。FPとして数多くの相談を受ける中で、特に女性のクライアントからこうした声をよく耳にします。定年後の理想として語られる「2拠点暮らし」ですが、実現には相応の準備が必要です。憧れを現実にするための資金計画から、見落としがちな"隠れたコスト"、そして成功させる条件と注意点を、FPの視点から解説します。
老後
