「出産を視野に入れ家計を見直したい」30代共働き夫婦。見直しとマネープランのポイント
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、ともに31歳の共働き夫婦。これまでは贅沢をしてきたけれど、出産を視野に入れて家計を見直したいとのこと。見直しの際の支出の目安やマネープランの立て方へのアドバイスは? FPの高山一惠氏がお答えします。
つみたてNISAの次の投資を考え始めた32歳会社員。効率よくお金を増やす近道は?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、32歳会社員の男性。投資に興味があり、つみたてNISAを始めた相談者。できるだけ早くお金を増やしたいので、個別株やFXや暗号資産などにも興味を持っています。今の家計状況で手を出しても大丈夫でしょうか? また、効率よくお金を増やすには? 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
自分が稼いだお金は生活費以外自分のものと捉える夫に、将来が不安な36歳産休中の妻
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、産休中の36歳会社員の女性。38歳の夫と共働きですが、夫は、自分が稼いだお金は生活費以外は全て自分のものと捉えていて、話し合いができないといいます。復職できるかもわからず将来が不安な相談者。このままの家計だと将来どうなるでしょうか? FPの鈴木さや子氏がお答えします。
手取り世帯年収700万円。今のままで3人の教育費と住宅ローンと老後資金をまかなえる?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳会社員の女性。40歳会社員の夫と共働きで、手取り世帯年収は700万円ほど。3人の子どもの教育費と住宅ローンを支払い、老後資金までまかなえるでしょうか? どんな貯蓄計画を立てればよい? FPの坂本綾子氏がお答えします。
育休の前例がなく収入減が不安な30代夫婦「妻が正社員でなくなっても子育てできる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、30代の共働き夫婦。子どもを希望していますが、妻の会社では育休取得の前例がなく、出産すると正社員を諦めないといけない可能性が高いといいます。子どもができて妻が正社員でなくなった場合、家計は大丈夫でしょうか? FPの氏家祥美氏がお答えします。
PayPayポイント開始で、4大ポイントの勢力図に変化の兆し?楽天、T、Ponta、dポイントの行方
ポイント付与の違い、PayPayポイントの課題
クレジットカード、FeliCa型電子マネー(SUICAやWAON等のカードタイプ)に次いで、今やスマホを利用したQRコード決済は、キャッシュレス決済利用率で第3位です。そのQRコード決済の中でも、断トツで利用率が高い「PayPay」が、2022年4月より、ポイント事業へ本格参入します。いま主流のポイントサービス勢力図が、PayPayポイントが本格始動することで、どのように変わり、どう影響してくるのか、解説をしていきます。
「効率よく貯金を増やしたい」余剰金を全額投資に回す3人家族の危うい家計
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳会社員の男性。妻と娘と3人暮らしの相談者。少しでも効率よくお金を貯めたいので、毎月の余剰金を全て、iDeCo、つみたてNISA、アクティブファンドに投資して大丈夫か知りたいとのこと。相談者の家計の場合はどうなのでしょうか? FPの横山光昭氏がお答えします。
コーラにからあげクン、カップヌードルも…止まらない値上げラッシュ、家計への影響は?5月以降に値上げされる商品まとめ
2022年5月以降の値上げ商品一覧
食品メーカーを中心に、各社からの値上げ発表が続いています。背景には世界的な原油価格の高止まりによる原材料費、製造費、物流費の高騰があります。日本銀行が2022年4月7日に発表した、「生活意識に関するアンケート調査」(第89回<2022年3月調査>)によると、1年前と比べて現在の物価について質問したところ、「かなり上がった」「少し上がった」と回答した人が8割を超え、半年前の同調査より2割近く増えていました。続く値上げラッシュが家庭へ影響していることが伺えます。以前、4月以降に値上げされる商品を紹介しましたが、改めて5月以降に値上がりする商品をまとめました。家計への影響を抑えるためにも、値上がりする商品を把握するのにお役立てください。
手取り年収300万の34歳「現在資産は1500万円。できれば60歳前にFIREしたい」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、34歳会社員の女性。生涯独身のつもりで60歳で4,000万円を貯め、できればFIREをして暮らしたいと考えています。現在の貯蓄総額は1,500万円。今のプランでFIREは可能でしょうか? FPの横田健一氏がお答えします。
毎月の貯蓄は投資信託と個人年金に全振りの40代男性「老後資金準備の方針はこれでよい?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、パートナーと同居中の40歳会社員の男性。現在は、現金で約260万円、株や投資信託などで約600万円の資産があり、毎月約10万円を投資信託と個人年金に積み立てているといいます。老後資金作りの方針に自信がないと言いますが、現状で問題ないでしょうか? FPの伊藤亮太氏がお答えします。
共有口座を作って家計管理を効率化したい30代共働き夫婦。上手な運用方法や注意点は?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、2歳のお子さんをもつ30代共働き夫婦。これまでは夫婦共有の口座を持っていませんでしたが、口座を新たに作って家計管理を効率化したく、運用方法を知りたいと言います。運用のコツや注意点は? FPの秋山芳生氏がお答えします。
大手銀行の「紙の通帳」に手数料、放置している銀行口座で損をしないためにすべきこと
使わなくなった口座に潜むリスク
2022年4月から、三菱UFJ銀行の紙の通帳に手数料が新設されました。以前は銀行口座を開設すれば紙の通帳が無料でもらえるのが当たり前でした。しかし、同様の手数料はすでに大手銀行を中心に導入されていますので、今後は当たり前ではなくなります。今回は、銀行の紙の通帳の話題から、ウェブ通帳への切り替え、使わなくなった口座に潜むリスクまで、銀行口座についてお話しします。
33年ローンが残る家を50代で住み替えたい30代夫婦。手取り年収750万、希望は現実的?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、30代半ばの共働き夫婦。現在、2,600万円、33年の住宅ローンが残っている住宅に住んでいますが、50代半ばに住み替えを希望しています。2歳と6歳の子供の教育費がこれからかかってくるなか、現実的に可能でしょうか? FPの渡邊裕介氏がお答えします。
貯金200万、手取り年収500万の40代夫婦「我が家の家計で私立中学は難しい?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、40代共働きのご夫婦。子供を私立中学に入れたいと考えていますが、貯金は200万円ほど、毎月約37万円の収入で収支はわずかに黒字という状況で、やっていけるのか心配されています。家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
マイナンバーと「公金受取口座登録」連携で7500円分マイナポイントをもらう方法、具体的なやり方は?
マイナポイントを受け取ろう
2020年の「特別定額給付金」では、新型コロナウイルスの経済対策として国民1人あたり10万円が給付されたものの、給付に多大なコストや時間、手間がかかったことも話題になりました。しかし、2022年3月28日にスタートした「公金受取口座」を利用すれば、今後の給付金などをよりスムーズに受け取ることが期待できます。今登録をしておくと7,500円分のマイナポイントがもらえます。今回は、公金受取口座の仕組みと登録の手順、マイナポイントをもらう方法を紹介します。
世帯年収850万円の30代夫婦「将来相続税が3000万かかり、途方に暮れています」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、30代半ばの共働きの夫婦。フリーランスの妻と会社員の夫で、世帯年収は850万円ほど。財布は別々という相談者夫婦。将来、相続によって3,000万円もの相続税を支払わなければならず、金額の大きさに途方に暮れているといいます。毎月どれくらい貯金をすれば相続税と老後資金をまかなえるでしょうか? FPの飯田道子氏がお答えします。
夫は単身赴任で年収750万。年収450万の妻が仕事を辞めて同居したら家計はどうなる?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、39歳、単身赴任中の公務員男性。妻を単身赴任先に呼び寄せて同居を考えていますが、妻が仕事を辞めることによる収入減に加え、単身赴任手当もなくなるため、同居後の生活が心配だと言います。シミュレーションの結果は? FPの氏家祥美氏がお答えします。
不妊治療は保険適用で費用いくらに?2022年医療制度改定で変わること、大学病院の診察料の値上げも
医療制度の大きな変化
新型コロナウィルスの感染拡大や、深刻な少子高齢化。直近では、ウクライナ侵攻による急激な円安と、不景気の中での物価上昇……私たちの取り巻く環境が目まぐるしく変化をしている中、2022年度、医療制度にも大きな変化が起こります。不妊治療の保険適用や処方箋やマイナンバーカードの健康保険証化など、いま押さえておきたい医療制度の主要な改正内容を解説していきます。