米国株が下落する中で買われた企業は？ S&P500「値上がり銘柄」ランキングと好調の背景
戦争終結時の動きにも警戒
2026年も早いもので、3か月が過ぎました。アメリカとイランの戦争が続く中、不安定な相場が続いています。特に米国市場は、弱い相場展開となっています。米国の代表的な株価指数であるS&P500指数は、年初来で4%安で推移しています。日本のTOPIXは2.6%高で推移しました。そうした中で、S&P500採用銘柄において、どのような企業が買われ、どのような企業が売られたかを見ていきたいと思います。
ビジネスたけぞう
株価乱高下の今は「動く時間」ではない、5月の決算ラッシュに向けて今すぐやるべき3つの準備
待つ余裕が最大の武器
イラン情勢の悪化で、株式市場は一段と不安定さを増しています。日経平均株価が1日で数千円単位で上下し、証券口座を開くたびに心臓がヒュッとなる日が続いています。「これは買い場なのか、まだ下がるのか」「持っているこの銘柄、売ったほうがいいのか」——そんな問いが頭をぐるぐると駆け巡っている方も多いのではないでしょうか。わたしも同じです。ただ、わたしの経験上、こういう局面で焦って動いた売買は、たいてい後悔することになります。
ビジネス藤川 里絵
日経平均の暴落はなぜ「月曜日」に多い？ 過去の下落幅トップ4から見えた相場の傾向
暴落の予兆を読み解く
この記事は3月28日の早朝に執筆しています。中東情勢の緊迫化が続くなかで米原油先物相場が上昇し、NY市場が大幅安となり、日経平均時間外が前日比で2000円以上下落しています。最近、月曜日に大幅安することが多い傾向にあります。
ビジネス増収増益の「バイセル」「コメ兵」「トレファク」でも株価は対照的？ 明暗を分ける要因
御三家の決算を読み解く
イラン情勢の緊迫化が続くなか、リユース業界3社の株価は相対的な底堅さを見せています。不要品を売りたい消費者の節約志向と、良品を安く買いたい買い手のニーズが同時に高まる局面は、リユース市場にとっては追い風に。BuySell Technologies（7685）、コメ兵ホールディングス（2780）、トレジャー・ファクトリー（3093）の3社は、いずれも直近の本決算・四半期決算で増収増益を達成しており市場環境の良さがうかがえます。しかし、ビジネスモデルや成長の方向性には大きな違いがあり、ここから投資妙味があるのはどの企業か考えたいと思います。
ビジネス投資信託と「ETF」は何が違う？ 少額からリアルタイムで買える東証上場の注目ETF3選
1口950円から投資可能
「ETFと投資信託の違いがわからない」と言う方もいらっしゃるのではないでしょうか？ETFとは「Exchange Traded Fund」の頭文字を取ったもので、文字通り取引所（Exchange）で、取引される（Traded）、投資信託（Fund）のことです。日本語では「上場投資信託」といいます。今回は、ETFの基本的な仕組みをおさらいしつつ、東京証券取引所（東証）に上場している注目のETFを3本紹介します。
ビジネスラーメン株が再び相場の主役に？ 物価高でも過去最高益を更新する「町田商店」「山岡家」、苦戦する「一風堂」
価格決定権のシビアな差
2025年はほとんどマーケットから無視されていたラーメン株ですが、個人的にはつねにウォッチしていたい業界です。この連載でもたびたび記事にしていますが、2025年12月には、生成AIブームの陰で人気が低迷していたラーメン株を「今こそ注目すべき」と紹介しています。当時は「人の行く裏に道あり」の格言通り、静かに仕込み時を待つフェーズでしたが、ここのところ世界情勢の混乱もあり、2025年後半には高市銘柄として持ち上げられていた株群から、少し視点が逸れつつあります。そんな中、ふたたびラーメン株が来るかも！と感じるラーメン御三家のうち2社の決算発表が、3月16日にありました。
ビジネスキオクシアが全市場の売買代金でダントツのトップに。アドバンテスト、ディスコなどAI半導体銘柄が躍進
数字が示す市場の熱狂
米国とイスラエルによるイランへの攻撃が長期化し、原油価格が高騰するとの懸念を背景に、日経平均株価は3月4日に史上5番目の下げ幅を記録、3月9日には史上3番目の下げ幅を記録するなど大荒れの展開となりました。先週末には、イランの最高指導者モジタバ・ハメネイ師が選出後初めて声明を公表し、ホルムズ海峡の封鎖を継続する方針を示しました。依然として、不透明な相場展開が続きそうです。
ビジネス一見好決算も株価はひとり負けの「ユニクロ」。中小型アパレル株と明暗を分けた要因とは？
日経平均寄与度の壁
米国のイラン攻撃により、株式市場は大荒れです。一方的に下落してくれるならまだしも、上げたり下げたりと乱高下。日経平均株価は1日で2,000円、3,000円、4,000円と上下しており、まさにジェットコースター相場。衆議院選挙での自民党圧勝により沸いた高市相場で、「3月中には6万円も圏内でしょう」と多くの専門家が語っていたのはなんだったのか？ 狐につままれたような気分です。日中、かけっぱなしのラジオのマーケット情報では「全面安」という言葉が何度も聞かれ、証券口座を開くのをためらわれます。しかし、そんな阿鼻叫喚の中でもアパレル関連株は、案外強いことに驚きます。日経平均株価が2月26日につけた高値59,332円から、現在3月9日の終値52,728円と約12%下落しているのに対して、ユナイテッドアローズ（7606）-2%、ワールド（3612）-5%と下げ幅が小さく、アンドエスティHD（2685）に関しては+4%と逆行高となっています。しかし、アパレル界の大ボス・ファーストリテイリング（9983）は、2月27日の高値69,030円から-9%の下落で、アパレル内ではまさかのひとり負けといえます。
ビジネストヨタや任天堂も…加速する「政策保有株」の解消。株式売り出しは買いのチャンス？
ディスカウント価格も
2026年の株式市場のキーワードの1つが「政策保有株の売却・縮減」になりそうです。政策保有株とは、純粋な投資目的ではなく、取引先との関係維持などを目的に保有する株式のことです。企業同士が互いに保有し合う「持ち合い」が代表的ですが、近年その比率は低下傾向にあります。1990年頃は上場株式の時価総額のうち、約3割を政策保有株式が占めていました。政策保有株解消の流れを加速させている背景には、東京証券取引所の市場再編に伴う「流通株式」の定義見直しがあります。さらに、2024年に金融庁が損害保険大手4社に対して政策保有株の売却を急ぐよう求めたことも、大きな要因として挙げられます。これは、株式の持ち合いによる企業間のなれ合いが不正行為を招いたとして、金融庁がメスを入れた結果といえます。2025年に提出された各社の有価証券報告書によると、政策保有株の売却額は前年比5割増の9兆7,655億円と、2年連続で過去最高を更新しています。
ビジネススキマバイト撤退で株価急騰の「メルカリ」と一強でも冴えない「タイミー」、明暗分けた要因とは？
利益率を押し下げる背景
2025年10月、メルカリがスキマバイト事業「メルカリ ハロ」からの撤退を決めた際、それを投資における「見事な損切り」と評した記事を書きました。あれから約半年、2026年に入り発表された最新決算は、当時の「損切り」が単なる止血にとどまらず、メルカリという企業の体質を劇的に変えたことを証明しています。一方で、ライバルがいなくなり「一強」となったはずのタイミーの株価は、なぜかスカッと晴れ渡りません。数字の裏側に隠された、両社の「現在地」を解説します。画像：TradingViewより参考記事：メルカリ、スキマバイト事業「ハロ」撤退で株価が14%も上昇！ そのわけは？
ビジネス1ドル＝160円で「為替介入」発動か？ 個人投資家が警戒すべき2026年「5つの経済シナリオ」
「春闘」の結果に注目
2月8日に行われた衆議院解散総選挙では、自民党が単独で3分の2超の議席を獲得するなど圧勝しました。これによって、株式市場では主に高市政権の政策への期待から株高が進行。また、ドル／円相場が一時大きく円高に振れるなど、為替市場にも大きな影響を与えています。このように、大きなイベントや経済事象は金融市場を大きく動かす力を持っています。今回は、2026年に実施が予定されている、あるいは発生の可能性が高いイベントや事象について、現状の動向と、そのイベントや事象がもたらす結果を考察。あらかじめそれらを知り、自らの投資戦略に活用しましょう。
ビジネス新井奈央
東証の「10万円投資」要請で急増！ フジクラなど3月に「株式分割」を行う注目5銘柄
少ない資金で投資可能に
早いもので、2026年も2か月が終了しました。日本市場は非常に強い動きが続いており、プライム市場の売買代金も1日8兆円を超える日が続き、活況を呈しています。そうした中、「株式分割」を公表する企業が増加しました。株式分割とは、企業がすでに発行している1株を2株、5株など複数の株式に細分化し、発行済みの総株式数を増やすことです。これには、1株あたりの株価が下がり、少ない資金で株を購入できるようになるメリットがあります。最低投資金額が小さくなるため、新NISAなどの年間投資枠を活用しやすくなるのです。
ビジネススポーツ株好調の中で一人負けの「ゴールドウイン」。過去最高益予想なのに株価が下がる理由
脱・ダウン依存なるか
冬季オリンピックの興奮はまだまださめやらずですが、3月にはWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）、6月11日から7月19日にかけては「FIFAワールドカップ」と2026年は大型スポーツイベントが盛りだくさんです。この連載でも、たびたびスポーツ関連企業は取り上げておりますが、今年もスルーするわけにはいきません。以前、比較検討したアシックス、ミズノ、ヨネックス、ゴールドウイン、デサントの株価をチェックしてみると、デサントは上場廃止しているため除いて、残り4社のうち3社は株価堅調。しかし1社だけ、株価がずるずると下げ続けています。外部環境は決して悪くない中、なぜひとり負けしているのか、かえって気になります。画像：TradingViewよりその1社は、「ザ・ノース・フェイス」が代名詞のゴールドウイン（8111）です。株価は2023年6月を高値に右肩下がりで、下げ止まりはまだ確認できません。しかし、2026年3月期の業績予想は、売上高1,405億円（前年比＋6.2%）、営業利益259億円（前年比＋18.2%）で売上、営業利益ともに過去最高を更新する見通しです。現在のPERは13倍とかなり低
ビジネス2026年の注目テーマが躍動！ 年初から「株価2倍」を達成した銘柄の中から5銘柄をピックアップ
急騰する銘柄の材料を分析
2026年の相場が始まりまだ2か月足らずですが、2025年末比で株価が2倍になった企業がどれくらいあるかご存知でしょうか。すでに28銘柄が2倍以上になっています。どのような企業が上昇したのか、その理由を含めて紹介します。
ビジネス株価急落から一転、サンリオが「復活」した理由。過去最高益と株式分割で狙う“次の成長シナリオ”とは？
インバウンドが減少も、国内ファンの消費が増加
2025年8月に上場来高値の8,685円をつけて以来、好業績にもかかわらず株価はだらだら下げ続け、2026年の1月にはついに4,500円まで凋落。あれほど盛り上がっていた日本のIPビジネスが、期待はずれだったかと投資家からも見放されたかと見えたサンリオ（8136）が、第3四半期決算を発表し、息を吹き返しました！ この強さは本物か、株価は回復するのか、決算内容をもとに考えてみたいと思います。
ビジネス売買代金10兆円超え！ キオクシアなど「活況相場」を牽引する主役銘柄4選
日本市場を動かす主役たち
2026年2月8日に投開票が行われた衆議院議員選挙。自民党は戦後最大級となる316議席を獲得し、歴史的な圧勝を収めました。高市早苗政権が発足以降に維持してきた高い支持率が、そのまま選挙結果に反映された格好です。
ビジネス赤字続きなのになぜ株価4倍？ 「対米投資」で急騰した銘柄の正体
「期待先行」の相場、買い時はいつ？
画像：TradingViewよりまずはこのチャートを見てください。ほぼ垂直にそり上がっています。2026年のはじめは400円台だった株価が、2月10日は1,600円とほぼ4倍。このチャートがどの企業のものであれ、投資家であれば何があったか知りたくなる形です。
ビジネス2026年は「スポーツ関連株」が熱い？ 五輪・WBC・W杯で注目したい5つの銘柄
3つの大きなイベントが開催
2026年は、世界的なスポーツイベントが目白押しの年です。2月6日から22日まで、イタリアのミラノとコルティナダンペッツオの2都市で「ミラノ・コルティナオリンピック」が開催されます。8競技116種目が行われる予定で、フィギュアスケートの鍵山優真選手、スノーボード・ハーフパイプの平野歩夢選手、スピードスケートの高木美帆選手などがメダル候補として挙げられます。前回の北京五輪で日本は最多となる18個のメダルを獲得しており、今回はそれ以上の活躍が期待されます。熱気は冬だけにとどまりません。3月には前回日本優勝で列島が沸いた「WBC（ワールド・ベースボール・クラシック）」、6月11日から7月19日にかけては「FIFAワールドカップ」が開催される予定です。こうしたビッグイベントの開催は、株式市場においても関連銘柄への注目度を高めます。日米の市場で注目の銘柄をご紹介します。
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