はじめに
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー（FP）が答えるFPの相談シリーズ。今回は読者の家計の悩みについて、プロのFPとして活躍する大竹のり子（おおたけ・のりこ）氏がお答えします。
これから結婚を考えていますが、年収550万円ほどで、貯金は100万円もありません。月収は手取り25万前後です。これから、子育て・老後などを考えると憂鬱です。絶対に共働きでなければ無理だと考えています。そこで、共働き前提で、今後の貯蓄やお金の育て方について教えてください。
(40代前半 独身 男性)
大竹： ご結婚後の貯蓄についてご心配されているようですね。
確かに子育てにも老後にも、まとまった金額が必要なので、計画的に貯蓄していくことが大切です。まずは「いつまでに」「いくら」貯めなければならないのかを見える化することから始めましょう。
子育てにはいくらかかる？
まずは子育てにかかるお金ですが、一般的には子供1人が大学を卒業するまでにかかる教育費はすべて国公立の場合で1,000万円、私立に進学すると1,600～2,000万円必要になると言われています。さらに日々の衣食住などの基本的養育費が約1,600万円かかります。
とはいっても、これらのほとんどはお子さんが成長する過程で少しずつ出ていくお金です。実際に計画的に貯めて備える必要があるのは、大学進学にかかる300～500万円と思っておいても問題はないでしょう。
お子さんがいつ誕生するかは誰にもわからないところですが、これからご結婚されて、その後にお子さんが誕生するとなると、気になるのはご両親の年齢です。
もしも40代後半でお子さんが誕生した場合、リタイア後に教育費のピークがやってくるという可能性がないわけではありません。
なるべく早く、できれば結婚してから18年後をゴールに、教育費として300～500万円の積み立てを始めるのがおすすめです。
老後については、ご夫婦ともに会社にお勤めで厚生年金に加入している、なおかつ今後も共働きを続けるというのであれば、公的年金である程度、生活費がまかなえる可能性があります。
共働きであることには、目の前の収入を増やせるだけでなく、老後の年金収入も増やせるというメリットがあるのです。企業年金や退職金制度があればさらにプラスの要素になります。
一度、それぞれの勤務先にどういった制度があるのかを確認してから具体的な貯蓄の目標金額を決めるのがよいでしょう。
目標が決まったら毎月コツコツと
「いつまでに」「いくら」という具体的な貯蓄の目標が決まったら、あとは毎月一定額をコツコツ積み立てしていくだけです。
結婚前に、それぞれの収入をどう合算し、家計をやりくりするのか。積み立て分はどこから拠出するのか。管理は誰がするのかなど、家計管理の方法をじっくり話し合いましょう。
子育てのお金も、老後のお金も、使う時期は10年以上先ですので、預金商品ではなく、貯蓄型保険や投資信託を活用して積み立てたいところです。
ご夫婦で共働きするのに加え、お金にも働いてもらうことで将来の不安を払拭していきましょう。
