はじめに
投資は経済を活性化させる社会貢献
信頼できる投資信託で積立を始めたら、簡単にやめないでください。昨年秋からの「トランプ相場」で日本株やアメリカ株が上昇した際、多くの個人投資家はいいチャンスだこれは売り時だと売ってしまいました。これでは、最初の目的からちょっと外れてしまいます。
将来のためのお金を貯めていく手段として積み立てているのですから、急激に上がったからといって簡単に売ってしまうべきではありません。しかし、投資家の皆さんが着実に積立を続けていくためには、サポートが必要なこともあります。当社では投資を始められた方を応援するための「ポートステーション」という動画をサイトで公開し、運用リポートやファンドを支える社員たちの奮闘ぶりなどを紹介しています。
最後になりますが、資産運用は決して自分だけが資産を増やして得をしようという自己中心的な話ではありません。投資行動が社会に与えるインパクトは大きく、経済学の世界では個人の投資の浸透度はその国の経済の活力に関係するとされています。
その典型例がアメリカです。アメリカの投信保有の構造をみていくと、日本と違って若年層が非常に多い。年齢別の投信保有率をみると、18～34歳の層でも32%、35～50歳の層は50%が保有しています。現役世代の多くが投資しているからこそアメリカは経済に活力があり、リーマンショックからも早く立ち直ることができたのではないでしょうか。日本はリーマンショックどころかバブル崩壊からも回復できていませんが、今後は皆さん一人ひとりの資産運用が日本経済の復活につながるかもしれません。投資は自分や家族のためでもあると同時に、社会貢献でもあるのです。
