住まい

老後の住まいをリフォームするのに1000万円かけても大丈夫?

そろそろ子どもが独立するなら…

それでもリフォームしたい!支援制度やローン利用も調べること

色々考えながらも、予算を減らしてリフォームすることに気持ちが傾いているAさんご夫婦です。リフォームをすると決心されたのであれば、支援制度やローン利用の検討もしていただきたいところです。

リフォームに関する補助金・減税・優遇制度はインターネットで手軽に調べることができます。また、居住する市町村独自の制度も調べてみることをお伝えしました。

自己資金を使ってリフォームを考えていたAさんですが、家計のキャッシュフローを見ておくことも重要です。というのも、Aさんの夫は現在56歳で会社員ですが、年収が下がっていくとお聞きしています。

老後のことを考えると、手元資金を出してしまうのは避けたほうがいいかもしれません。それには家計のキャッシュフロー表で将来の家計収支を確認しておかれた方が良いことをお伝えしました。リフォームローンは金融機関によりますが、固定あるいは変動の金利で2%台からありますので検討の余地はありそうです。

老後暮らす理想の居住地、何が重視されている?

最後になりますが、老後暮らす理想の居住地についてどのような場所であることを重視するのか?を参考までにお伝えします。内閣府が行った2015年(平成27年)10月「住生活に関する世論調査」から上位7項目までを抜粋します 。

高齢期(65歳以上)における理想の居住地

順位 理想の居住地 回答割合
1位 医療・介護・福祉施設へのアクセスの良い場所 78.7%
2位 日常的な買い物などを行う生活関連施設などへのアクセスの良い場所 68.0%
3位 公共交通機関へのアクセスの良い場所 65.0%
4位 地震、台風などの自然災害に対して安全な場所 44.2%
5位 犯罪、交通事故などに対して安全な場所 41.5%
6位 騒音・振動、大気汚染などが少ない場所 37.8%
7位 近隣住民や地域との交流・つながりが持てる場所 31.8%

※複数回答
※資料:内閣府「住生活に関する世論調査(平成27年10月調査)」を元に執筆者作成

1位の「医療・介護・福祉施設へのアクセスの良い場所」については高齢期に重要視されるのは納得ですね。2位以下についてはマイホームを持つ時に重視することと重なる部分ではないでしょうか。つまり、立地・利便が良い物件であれば需要も見込まれるので将来売却できる価値がある不動産と考えることができます。

これからリフォームを考える人は将来夫婦どちらかが一人になった時にも住み続けたいのか?もしも売却するとしたら価値はどのくらいか?も考えておくことも必要と言えます。

そこまで考えておくことで、リフォームにいくらかけたらいいのか?ではなくて、ここまでなら出せる、と冷静に考えることができるのではないでしょうか。

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