はじめに
教育費の貯め方、具体的にいくらずつ貯めていく？
お子さん2人の教育費の貯め方を具体的に考えていきましょう。
高校卒業まで公立へ進学予定の場合には、大学4年間の学費を18歳までに貯めるようにしましょう。仮に500万円ずつ貯める場合には、月々の積立額はこのようになります。
4歳のお子さんの場合、500万円÷（18－4年）÷12ヵ月＝2.98万円
1歳のお子さんの場合、500万円÷（18－1年）÷12ヵ月＝2.45万円
もし、中学受験を予定している場合には、中学校から教育費の負担が重くなることを想定して、中学校入学までに大学費用を貯めておくことをお勧めします。1カ月あたりの教育費積立額を計算するとこのような金額になります。
4歳のお子さんの場合、500万円÷（12－4年）÷12カ月＝5.2万円
1歳のお子さんの場合、500万円÷（12－1年）÷12カ月＝3.79万円
もし、私立理系に進学した場合には、この500万円に加えて、現在加入している貯蓄性のある保険の解約返戻金を利用しましょう。月々1万円を20年間支払うタイプ、年間24万円を10年間支払うタイプの保険にしているので、どちらも保険料の支払いを終えて解約すれば240万円以上になるものと思われます。
このように考えていくと、年間221万円している貯蓄のうち、中高が公立予定の場合には月々5万5,000円（年間66万円）、中高が私立予定の場合には月々9万円（108万円）を教育費として取り分ければ、あとは使い道が縛られない余裕資金と考えられます。
自己投資や家族の思い出作りに使ったり、より積極的な運用に挑戦したりもできるでしょう。
保険の見直しについて
最後に保険の見直しについてお答えします。現在、貯蓄性の保険に多数加入しているため、保険料の支払いが重いと感じていらっしゃるようですね。
ご主人の保険の場合、医療保険はそのまま残し、また、月々1万円支払っている変額保険は学資目的として考えられます。ドル建て年金保険は、記入いただいた返戻率から見ると魅力がありますね。このように考えると継続する理由が一番見つからないのが、積立型の三大疾病保険という事になります。60歳まで続けた場合の総支払額と解約時の返戻金の額を比べて検討してみましょう。また、幼いお子さんが2人いることを考えると、死亡保障額が少ないことが気になりました。掛け捨ての定期保険か収入保障保険で死亡保障を上乗せしてみてはいかがでしょうか。
ご相談者さん（妻）の保険も同様です。会社で加入している医療保険、定期保険1,000万円、積立型の死亡保険はそのまま継続しましょう。積立型の三大疾病保険については、総支払額と解約時の返戻金の額を比べて再検討してみてください。
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