はじめに

主要な金融商品の2021年相場について専門家に聞く短期集中連載。1回目は、昨年コロナ禍でも日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を更新した「日本株」です。

今年の相場はどのように動くと予想されるのか、三井住友DSアセットマネジメントの山崎慧ファンドマネージャーに寄稿いただきます。


株式市場はコロナの影響を受けにくい構造

新型コロナウイルスの感染拡大が続いています。世界各国で外出・営業制限が強化されており、飲食・観光業の廃業が懸念される状況です。

一方、株式市場は非常に好調でした。昨年の日経平均株価は1991年以来の高値をつけ、より市場全体の動きを示すTOPIXも12月には配当込みでバブル期である1989年の過去最高値まであと3%ほどに迫る局面もありました。米国でも株価指数が軒並み過去最高値を更新しています。

コロナの傷跡が残る実体経済と株式市場の差の原因は何なのでしょうか。一つは業種・規模の構成の違いです。コロナ禍の特徴は、飲食・観光に代表される一部の業界に甚大な悪影響を及ぼす一方、その他のセクターは影響が小さい、もしくはかえってプラスになるという両極端さにあります。

飲食・観光業は個人事業主や中小企業が大半で、そのほとんどは株式市場に上場していません。一方、IT、通信、製薬、金融、製造業、インフラ関連などのコロナの影響が軽微、もしくは追い風となる企業の規模は大きく、軒並み株式市場に上場しています。

2020年3月のように、世界各国で罰則付きの外出禁止令を伴う厳格なロックダウンが実施されれば市場の流動性が枯渇し株価も暴落しますが、逆に言えば市場機能さえ損なわれなければ株式市場自体がコロナの影響を受けにくい構造になっていると言えます。