はじめに
仕事などを理由に今すぐではないけれども、いつかは妊娠して出産したいと考える女性に注目されているのが卵子凍結です。しかし日本産科婦人科学会 は、健康な女性の卵子凍結については様々なリスクがあるとして推奨しておらず、希望する女性は自費で大きな金額を負担する必要があります。
一方、米国のFacebookやappleでは、数年前に女性社員の卵子凍結に関する費用を会社が負担する福利厚生制度を導入しました。日本でもこうした動きは続くのでしょうか。
妊活・不妊治療・卵子凍結のクリニック検索サイト「婦人科ラボ」を運営する株式会社ステルラの代表取締役・西史織さんに詳しく話を聞きました。
スカイマークが試験導入
――御社は2020年2月に、スカイマーク株式会社へ卵子凍結・不妊治療の福利厚生プラットフォームの試験導入を開始したと伺いました。詳しく教えてください。
西：不妊治療・卵子凍結の福利厚生サービスを、試験的にではありますが国内で初めて企業向けに提供しました。 弊社の法人向けサービスでは、子供を望むすべての人が最良な選択肢を選べるお手伝いをしております。
具体的には、卵子凍結に関する情報提供や提携クリニックの紹介、産婦人科医や不妊カウンセラーへのオンライン相談窓口などを通して、従業員の働きやすい環境作りを支援しています。
――スカイマーク株式会社以外に、他社も導入は続いているのでしょうか。
西：残念ながらまだ導入していただいた企業はありません。しかし、企業向けのセミナー依頼は増えています。管理職向けセミナーでは、基本的な不妊治療や卵子凍結に関する医療知識のほか、不妊治療のスケジュールなどを伝え、従業員が妊活と仕事の両立をしやすいように理解促進を目的としています。従業員向けのセミナーでは、仕事とライフプランの両立、女性のホルモンバランスの変化、年齢による疾患、妊娠適齢期などを医師からお伝え しています。