はじめに

家計改善、特に支出を減らす節約に大きな効果を生むと言われているのが「固定費の見直し」です。家計における固定費とは、住居費や子どもの教育費など、毎月必ず一定料金がかかってくるものです。そんな固定費のなかでも今回は「保険料」に注目してみましょう。

もしもの時に頼りになる保険ですが、月々の負担は軽いものではありません。生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、2018年の世帯年間払込保険料(全生保)は38.2万円。月額3万円以上にものぼっています。みなさんが、今加入している保険は、今の生活に適切な保険の種類・保険料になっているでしょうか?

それを簡単に確認できるのが「マネーフォワード 固定費の見直し」から7月1日にリリースされた保険の見直し診断です。ウェブ上で無料診断できるということなので、早速使ってみました。

なぜ保険料の見直しが必要なのか

今回の診断結果では年間8万円以上も削減できる可能性があるという結果でしたが、なぜこのようなギャップが生まれるのでしょうか。数多くの家計を見てきたファイナンシャル・プランナーの黒田尚子さんは「ライフステージの変化に応じて保障内容を見直していない人が多い印象です」と話します。

「多くの人は社会人になって保険に入りはじめます。その後の長い人生、多くの人はライフステージの変化を経験します。就職、転職、結婚、子供の誕生、住宅購入、子供が学校を卒業、退職引退などですね。それぞれのフェーズで必要となる保障は変わってくるため、その都度、見直しをするのが合理的です。必要な時期に必要な分だけ掛ける、というのが最もムダのない保険の入り方です。」(黒田さん)

また、日本では終身型の保険が好まれる傾向があることも、保険の見直しをしにくくしている一因ではと黒田さんは話します。確かに、終身型は若い時に加入したほうが安いですし、何らかの病気になると健康な方と同じ条件では保険に入れないケースもあります。さらに「終身」という名もあってか、一度入ればあとは安心と放置してしまいがちです。

保険料という観点からすると、保険は必要なら「見直し」、貯蓄でまかなえるようになって不要になれば「卒業」、としていくほうが過不足ない保障を得られますし、保険料の節約にもつながります。

自分に必要な“必要最小限”の保障

今回の診断根拠となっているのは、死亡保険であれば「遺族の3年間の生活費を用意できるか」です。遺族の生活は3年以降も当然続きます。その場合のお金をどのように考えるかで、保険の必要性は変わってくるかもしれません。

また、医療/がん保険についても、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療費など健康保険の対象外となる費用については、考慮されていません。今回の診断結果は「マネーフォワード 固定費の見直し」が考える“必要最小限の保障”を軸に結果を出していますので、診断結果をもとに「自分にとって必要最小限の保障とはどの程度か」を考えるきっかけにしても良いかもしれません。

ちなみに、現在の保険料が妥当な場合はこのような診断結果が出ます。年間で数百円の誤差であれば、とくに見直す必要はなさそうですね。

「マネーフォワード ME 固定費の見直し」による保険見直し診断、自身の保険料が払い過ぎかどうか気になる人は、ぜひ一度試してみてはいかがでしょうか。

※保険の検討・申込には注意事項があります。ウェブサイトを必ずご確認ください。
※乗換による解約はお客さまの不利益になる場合がありますので、保険の見直しに当たってはご注意ください。
※募集文書審査番号:LN-RT-31282-210712