はじめに

今のマーケットで最大のテーマは「インフレ」でしょう。

相場は落ち着きを取り戻しつつあるように見えますが、年初からの急落のもとをただせばインフレ懸念が根底にあります。


「異常事態」が招いたインフレ

ロシアのウクライナ侵攻による資源・農産物価格の高騰も加わって、物価上昇率がさらに上振れする見通しが強まっています。インフレを抑え込もうとFRBのスタンスもタカ派に傾斜し、金融引き締めのピッチが加速しそうです。

それでも、ウクライナ危機のような供給制約によるインフレは金融政策だけでは制御することが難しいため、FRBが景気を犠牲にしてまで強い金融引き締めを行ってもインフレは十分に収まらず、景気悪化とインフレが共存するスタグフレーションを招く、といった悲観論も多く聞かれます。

このシナリオが現実のものになる蓋然性はかなりありますが、この見通しはやや短絡的です。なぜなら左から右への一方向への進展しかとらえていないからです。すなわち、右から左へのフィードバックを考慮していないからです。一時的には景気悪化とインフレの同時進行があり得ますが、長続きせず、インフレのほうが落ち着いてくるでしょう。

例えば、FRBの金融引き締めではロシアの軍事侵攻が引き金になった原油価格の高騰を抑えることはできない、ということは事実ですが、それでも需要の一部を減退させる効果はあるので、インフレ抑制策になります。金融引き締めによって景気が弱くなれば、それによる需要の減少でインフレは和らぎます。そしてインフレ自体が実質可処分所得を減らし、消費減少を通じてモノへの需要を抑制します。

従って、FRBの金融引き締めがある程度進み、景気が冷やされてくれば、それに伴ってインフレもある程度落ち着いてくると考えるのが普通でしょう。ではどうして、そのような「普通」の考え方が今回は一般的にならないのかと言えば、「普通ではない事態」が起きているからです。「普通ではない事態」とは言うまでもなくロシアのウクライナ侵攻であり、その前から続くコロナ禍です。足元のインフレ率が歴史的な高さになった理由は、この2つの「異常事態」が重なったからです。これらはいずれも供給制約を招いてインフレを助長しています。しかし、両者とも「異常事態」であるからいずれ「常態」に戻るでしょう。

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