はじめに
家計相談を受けていると、老後が不安で“貯蓄”に励む若者によく出会います。
老後資金の備えとして、貯蓄や資産運用が有効な方法であることは間違いありません。ただ、貯蓄額を増やすことがすべてだと思っていると、老後に対する不安は増してしまいます。
そこでこの記事ではあえて、“貯蓄以外”で老後生活の支えになる4つの方法を紹介します。老後が不安な人は、貯蓄や資産運用とあわせて取り組んでみてください。
1：年金額が増やせることを知る
老後の主な収入となる「年金」は、繰り下げて受給することで最大84％まで年金額を増やせることをご存じでしょうか。この制度を知っておくと、老後資金の対策が立てやすくなります。
・老齢年金（原則65歳から受け取り開始）を受け取り始める時期を遅くすると、その期間に応じて年金額を増やすことができる
・年金の増額率は、繰り下げた月数×0.7％（最長の75歳まで繰り下げると84％）
自分が何歳まで生きられるかは事前にわかりません。長生きに備えて万全に貯蓄しようとすると、必要な金額が大きくなってしまいます。そこで、亡くなるまでずっともらえる年金を繰り下げして年金額を増やす方法も取り入れると、老後資金が尽きてしまう不安を減らすことができます。
・繰下げ受給が必ずお得な訳ではない
繰下げ受給をすると年金をもらう期間が短くなるため、もらえる総額が必ず多くなるとは限りません。例えば75歳まで繰り下げると、受給総額が65歳から受け取った場合と比べて多くなるのは86歳10ヶ月より長く生きる場合だといわれています。そのため、繰り下げ受給を活用するかどうか、いつまで繰り下げるかは、実際に老後が近づいてからその時の状況を踏まえて判断するのが良いでしょう。
ただ、年金額を増やすことで長生きに備えられることを知っておくと、少し気持ちが楽になりませんか？このように、年金制度を知っていることが老後の備えにつながります。年金制度はたまに変更されるので、年金に関するニュースに耳を傾けることを習慣化しましょう。
2：生活費のスリム化で必要な老後資金を減らす
老後資金として貯蓄しておきたい金額は、その家庭が必要とする「生活費の金額」で大きく変わります。必要な老後資金として有名なのは「2,000万円」という数字です。ただ、生活費が多い人の場合、必要な老後資金を計算すると3,000万円や4,000万円になる人も決して珍しくありません。
一方で、食費や住居費などの基本的な生活費が少ない人は、必要な老後資金も少なくて良いこととなります。夫婦とも正社員で働き、かつ堅実な生活をしている家庭などは、2人ともが厚生年金を受け取れることもあって、年金だけで生活できると予想できる人もいます。
つまり、「基本の生活費を減らすこと」が、老後資金への強力な備えとなるのです。例えば、毎月の基本生活費が月2万円減れば、必要な老後資金（老後を30年間で計算する場合）は720万円も減ります。
・生活はシンプルに、使うなら一時的に必要なもので！
いつも買う食材や日用品、化粧品、いつも行く飲み屋、美容院、いつもかかる家賃や通信費などは、財布の紐がゆるんだ生活が習慣化すると、引き締めるのに苦労するものです。
そうはいっても、収入が増えてゆとりが出たら贅沢したくなるでしょう。そのときにおすすめなのは、老後には使わないことにお金をかけることです。例えば、若い時におしゃれやデートにかけるお金や、子どもとのレジャー費や教育費、共働きの忙しさを緩和するための便利家電やサービスなど、お金がかかる時期が一時に限定されるものです。または、資産性があるマイホームの購入費に回すのも良いでしょう。
基本の生活費はスリムな状態をキープしておけば、老後資金の準備は格段にラクになります。