はじめに
体調をみて可能なら再就職を
体調がよくなれば、無理のない働き方を見つけて仕事を再開させましょう。退職後11年間は家計の年間収支が赤字になります。貯蓄の取崩しを少しでも減らしたいのであれば、仕事を再開して収入を得ることが必要です。夫の扶養内で月10万円の収入があれば、年間の家計収支が黒字に転じます。Mさんは今まで正社員として一生懸命家計を支えてきましたが、これからは体のことを労わりながら働ける方法を探されてはいかがでしょうか。
やみくもに貯蓄しても不安は解消されませんでした
FPの説明を聞いた後、Mさんは、「私が夫と共に65歳まで正社員として働き続けるつもりで、子どもを私学の小学校に通わせ始めました。働き方を変えても、こんなに教育費にお金をかけられるのかわからず不安でした。やみくもに貯蓄をしても不安は解消できませんでしたが、これからも子どものためにお金を使っていけると知って安心しました。しばらくゆっくりしてから、無理のない仕事を探します。今までは、子どもに『おかえり』と言ってあげられるお母さんじゃなかったけれど、これからは『おかえり』って言ってあげられますね」と、にっこりと笑ってらっしゃいました。
Mさんのような共働き夫婦は、保険にお金をかけすぎていることがあります。それは収入が減った時に家計に大きな負担となります。働き方が変わると、家計を支える人が変わりますので保険の見直しは大変重要です。
子どもの教育費は家計の三大支出の一つ。そして、子どものやりたいことはお金を理由に諦めさせたくないというのが親心でしょう。教育費にどれだけお金が必要か、万一の場合に保障がいくらあれば安心できるのか知ることで親の働き方も変えることができます。今一度、ご自身の家計の場合はどうか、できるだけ早めに確認されてはいかがでしょうか。
【監修】伊達有希子／ファイナンシャルプランナー（CFP、1級FP技能士）
