岩井コスモ証券 執筆班関西地区で高い知名度を誇る証券会社
2023年まで市場拡大予測も！絶好調な半導体業界の注目銘柄８選
強気予想の理由は5G
昨年は新型コロナウイルスの影響で、経済活動が停滞し、世界のGDP成長率はマイナスとなりましたが、半導体製造装置業界は成長を達成しました。直近の予測では、前年比15％増となり過去最高を更新したと報道されています。
ビジネスやっぱりテレワーク！新型コロナ感染再拡大で再注目、働き方改革関連銘柄を一挙紹介
“ウィズコロナ”のスタンダード
世界中で新型コロナウイルスが再拡大しています。足元では着々とワクチンが承認され接種がはじまっていますが、供給状況を考えると当面は“ウィズコロナ”の経済活動となるでしょう。さらに、欧州で感染力が強い変異種が見つかったというニュースも気がかりです。このような状況下で再注目されているのが「テレワーク」です。テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用して時間や場所にとらわれない柔軟な働き方ができることを意味し、「リモートワーク」とも言われています。日本では、今年4月の緊急事態宣言時に、半ば強制的にテレワークが導入された結果、日常業務を続けられると認識を改めた企業や、ハンコの押印や紙資料によってDX化が遅れていると気がついた企業が多く見受けられました。経済活動の再開にともなって元の出勤体制に戻ってしまった企業も、昨今の感染動向を踏まえ、再度テレワークを導入しはじめています。
ビジネス時代はEV！2021年相場の主役になる日本のEV関連銘柄7社
グローバルな環境規制が後押し
2021年1月より、欧州では現行の燃費規制が一段と厳しくなり罰則が強化されます。新たな欧州の燃費規制は、販売する全新車の二酸化炭素（CO2）排出量の平均が1km当たり95gに制限されます。2020年12月までは同130gであり、3割以上厳しくなります。未達成の場合は、自動車メーカーに巨額の罰金が課せられます。CO2排出量が基準値の95gより1gオーバーするごとに95ユーロと域内販売台数を乗じた金額が罰金として徴収されます。例えば、EU域内の新車販売台数が100万台で10gオーバーすると約1,200億円(1ユーロ＝約124円)を支払わなければなりません。ドイツを代表する自動車メーカー、フォルクスワーゲンなどは、5,000億円以上の罰金を支払う必要があると言われています。欧州の制度の罰則の厳しさは群を抜きますが、今後、世界的に環境規制が厳しくなります。ここにきて自動車メーカー各社が排気ガスゼロ車の代表である電気自動車（EV）へのシフトを加速させているのはこのためです。EV市場が数年前の想定を大きく上回るペースで拡大することは間違いなく、2030年には年間2,000万台以上の規模に達する、と
ビジネスオンライン診療がついに日本でも普及目前、主要各国の利用状況は？
新型コロナで保険適用が加速
新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけとして、欧米や中国を中心にオンライン診療が急速な広がりを見せています。オンライン診療は、パソコンやスマートフォンを通じて医師が患者の診察、診断を行い、診断結果の伝達や処方等の診療行為をリアルタイムで行うもので、その利便性から海外で一部の国や地域においては、既に普及が進みつつありました。そこに、新型コロナウイルス感染症の拡大で、病院が患者の受け入れを中止するケースや、体調が悪くなっても病院には行きたくないという人が増えたことで、オンライン診療の活用が一気に増えているようです。
生活トヨタ“水素カー”だけじゃない、注目される日本の水素技術と脱炭素関連銘柄を一挙紹介
菅首相が「温暖化ガス排出量を2050年までに実質ゼロ」明言
日本の菅義偉首相は10月26日の所信表明演説で、温暖化ガス排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を掲げました。目標設定で先行するEUと足並みを揃え、地球温暖化対策に積極的な姿勢を世界にアピールする狙いがあります。2015年12月に採択された「パリ協定」では、産業革命以前からの気温上昇を1.5度以内にする目標があります。実現するには2050年までに世界全体の温暖化ガス排出量を実質ゼロにすることが必要です。EU以外では、CO2最大排出国である中国が2060年までの実質ゼロを目標に掲げるほか、米国ではバイデン大統領候補が温暖化対策に積極的な姿勢を見せており、「脱炭素」への取り組みが世界的に加速しそうです。
ビジネス「鬼滅の刃」経済効果は数千億円!?コラボで売上UPが期待できる銘柄9選！
公開10日間の興行収入は107億円で歴代1位
10月16日から公開が始まったアニメ映画「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」が大ヒットしています。同映画を配給している東宝（9602・東証1部）とアニプレックスによると、公開10日間の興行収入は107億円となり、これまで興行収入100億円達成の最短記録だったアニメ映画「千と千尋の神隠し」の25日間を大きく上回る速さで興行収入が増えているとしています。「鬼滅の刃」は今や社会現象と呼ばれるほど人気になり、株式市場でも「鬼滅の刃」への注目が高まっています。そこで今回は「鬼滅の刃」と関連企業を紹介したいと思います。
ビジネス米のファーウェイ制裁強化始まる、世界シェア変動で投資妙味のある銘柄3選
当面は半導体関連の銘柄選択が重要に
米商務省によるファーウェイへの制裁強化の猶予期間が9月14日に終了しました。今後はファーウェイに半導体を販売する場合、ファーウェイが設計した特注品であれ、スポット市場で取引される汎用品であれ、少しでも米国の技術が使われていれば事前の許可が必要になります。2020年4～6月期にファーウェイは、中国国内スマホ市場での圧倒的なシェアを武器に世界で5,000万台半ばのスマホを販売し、世界シェアがトップとなりました。今後、急速にシェアを失うことは明らかで、漁夫の利を狙った競争が激しくなりそうです。＜写真：ロイター/アフロ＞
ビジネスだからバフェットも商社株を買った！？いま日本株に見直し気運が高まる理由
季節パターンも割安修正のタイミングを示す
日経平均株価はここひと月ほど継続している23,000円台前半のレンジ相場をしっかりと維持し、相対的な底堅さを示しました。3月以降の米ハイテク株上昇にはやや反動的な動きが生じましたが、世界的にも物色面で出遅れ株、割安（バリュー）株への短期見直し買いの動きが観測され、日本株への評価がやや回復した印象を感じさせます。8月末に判明した米著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米バークシャー・ハザウェイによる日本の5大商社株買いもこうした流れを後押しする動きと捉えられるかもしれません。
ビジネス回復する米中の自動車需要、その生産を支える日本の先端技術企業に注目
両国の政策が需要をけん引
春先から、世界の2大自動車大国である中国と米国で自動車の需要回復が進んでいます。中国では景気刺激策の一環として政府による販売補助金などの支援策が、米国では中央銀行が決定した低金利政策で購入時の自動車ローンの金利低下が、それぞれ自動車の購買意欲を刺激しているようです。両国とも国策として自動車産業を支援していますので、当面、自動車の販売台数や生産台数の増加が続くものと考えられます。
ビジネス「あつ森」に続け！年末に向けてさらなる上昇も期待できるゲーム株の今
「巣ごもり消費」、新型ゲーム機発売が追い風に
最近の株式市場ではゲーム株に注目が集まっています。ゲーム株に注目が集まっている理由は、業績が好調なゲーム会社が多いことです。ゲーム各社が直近発表した第1四半期の営業利益の伸びを見ると、任天堂（7974・東証1部）が前年同期比5.3倍、スクウェア・エニックス・ホールディングス（9684・東証１部）が同3.4倍、コーエーテクモホールディングス（3635・東証1部）が同4.6倍、カプコン（9697・東証1部）が同39％増となり、バンダイナムコホールディングス（7832・東証1部）、コナミホールディングス（9766・東証1部）を含めたゲーム主要6社のうち4社が大幅増益になりました。好調な業績を背景に株価が上昇しているゲーム株が増えています。そこで今回は業績が好調なゲーム会社とゲーム株を紹介します。
ビジネス国策に売りなし？政策チェックで見えてきた有望な投資先とは
骨太方針2020を読む
政府は7月17日に「経済財政運営と改革の基本方針2020～危機の克服、そして新しい未来へ～」（略称：骨太方針2020）を閣議決定しました。この骨太方針とは、小泉純一郎首相が2001年に開始したのをきっかけに民主党政権下を除いて、毎年6～7月に閣議決定を経て発表されているものです。経済財政の基本方針を官僚主導ではなく、首相官邸が政治主導で予算を作ることを目的に始まりました。今後の政府予算の配分にも関わることから、株式市場にとっても重要な指針となっています。ウィズコロナやニューノーマル、新たな日常へとパラダイムシフトというべき大きな変化にある中、政策から見た有望な投資テーマを探っていきます。
ビジネスオンラインライブ配信はウィズコロナ時代の救世主になれるのか
ライブ配信に脚光集まる
新型コロナ感染症の影響で、会場で行われる音楽ライブや演劇、スポーツイベントなどが軒並み苦戦を強いられています。今後しばらくは、3密を避ける対策やソーシャルディスタンス確保などの感染症対策を行い、コロナと上手く付き合いながらビジネスを行うウィズコロナ体制で興行することになるでしょう。しかし先般、新宿の劇場でクラスター感染が発生したことは業界にとって大きな痛手となり、更なる対策が求められることが考えられます。そのため、今後しばらくは収容人数と比べて動員人数は低くなる見込みです。動員人数が下がれば収益化することが難しくなるため、他に収益を求めることになるでしょう。そこで今回は、オンラインによるライブ配信に注目してみます。リアルタイムで配信されるものや後日にストリーミング形式で配信されるもの、どちらも今後の成長が期待できると見ています。
ビジネス早くもV字回復、「コロナ後」中国の需要増で注目される国内銘柄は？
建設機械と自動車
新型コロナ感染症の震源地ともいえる中国では、春先に需要の底打ちを確認した後、建設機械や自動車については順調に回復を続けています。更に、感染症が小康状態に入った現在では、政府による公的補助金や公共投資などの景気対策が一層の需要や生産を刺激しています。このような状況をふまえ、日本国内でその恩恵を受けそうな企業を考えてみます。
ビジネス「富岳」スパコン世界一で「日の丸半導体」復活の狼煙
半導体の関連銘柄全体の底上げに
富士通と理化学研究所が共同で開発したスーパーコンピュータ「富岳」が演算スピードを競う世界ランキング「TOP500」において首位を獲得しました。日本製のスパコンが首位となるのは、前世代スパコン「京」が2011年11月に首位となって以来で8年半ぶりの快挙です。
ビジネス「4年サイクル」の大底通過か？コロナショックを経て堅調株価
「2番底」懸念一段と遠のく
新型コロナウイルス感染の第2波警戒や米中対立の不透明感がくすぶる中でも、日本を含む世界主要市場の株価は堅調を持続しています。日経平均は6月に入り約3ヵ月ぶりに2万2,000円台を回復、内外での経済活動再開が広がりをみせる中、主要各国での金融・財政政策の積み増しで、景気最悪期からの脱出観測が一段と高まっています。従来のショック安では1番底の数ヵ月後に厳しい2番底を試す動きが出るなど、本格底入れに時間経過が必要なケースも少なくありませんでした。しかし今回は短期間で底入れ完了し、着実な復元過程に入った可能性を感じさせます。
ビジネス「あつ森」世界的ヒット、「巣ごもり」で広がる娯楽消費
中期的にも定着するか
新型コロナウイルスの感染を防ぐために外出を自粛し、自宅で時間を過ごす「巣ごもり」の現象が国内外で広がっています。巣ごもりで注目されるのが、消費者が自宅で行う消費活動の「巣ごもり消費」です。その例としては、インターネットでモノを買うイーコマースや、家で食事するための食品購入などが挙げられますが、足元で増えているのが、自宅での時間を費やすための娯楽への消費です。そこで、今回は巣ごもり消費の恩恵を受ける娯楽関連企業を紹介します。
ビジネスコロナで加速する「小中学生に1人1台端末構想」で恩恵を受けるのは？
端末だけでない幅広い活用先
新型コロナウイルスの感染拡大がさまざまなところに影響を及ぼしています。特に早期に影響を受けたのが教育現場です。3月2日から臨時休校要請を受け休校し、いまだ継続して休校状態が続いている地域もあります。そこで問題となっているのが、子供たちの学びの機会を保障することです。休校により学ぶ機会が奪われる地域がある一方、休校が解除されている地域もあります。学ぶ機会の平等性が損なわれることから、早急な是正が望まれています。その是正案として注目されているのが、ICT（情報通信技術）を活用した教育です。
ビジネス落ち着きを取り戻すドル円相場、危機後の「円高リスク」再燃するか
コロナからの回復を見越した動き
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う市場の混乱を背景に乱高下した3月相場とは打って変わって、足元のドル円相場は落ち着きを取り戻しつつあります。危機封じ込めに向けた国際的な政策協調が厚みを増すにつれて、投資家の過度なリスク回避姿勢が和らいできたことが大きく、コロナ・ショックの終息を織り込むには時期尚早ながらも、先々の回復を見越して動き出す向きもあるようです。
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