老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
夫の退職金を住宅ローン返済にあてた58歳パート女性「手元に現金がなく、万一のときに不安…」
夫が定年後、妻の公的保障はどうなる？
ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに、パートで58歳の女性が相談にいらっしゃいました。昨年、夫が定年退職となり退職金を住宅ローンの返済にあてたところ、手元にほとんど現金が残らなかったそうです。さらには、退職後に夫が加入していた生命保険を解約したため、老後のお金が不安になったというご相談でした。
老後若原恵
資産の凍結、相続人の揉め事…親が認知症になると何が起きるのか？
財産管理への備え
年齢を重ねるほど発症する可能性が高まる認知症。高齢化が進むなか、誰もがなりうる認知症がどのような病気なのか、一緒に確認していきましょう。
老後南真理
「お墓はいらない」といっても死後どの程度お金がかかる？
コロナ後、変わる葬儀費用
200万円は必要といわれた葬儀費用。コロナ禍で葬儀のスタイルがだいぶ変わりました。死後の整理費用に、準備しておくべき資金、準備する方法を解説します。
老後寺田 紀代子
知っておきたい 「180万円の壁」。60歳パート主婦「夫の健康保険の扶養に入れますか？」
年金の受取額を確認することが重要
シニア世代の就業者は増えていますが、60歳以降も働き続ける女性は多いと実感しています。働く理由には経済的不安もあるでしょうが、健康増進、社会や人とのつながりを持つためでもあるようです。今回はパートで働く主婦の方々から質問されることが多い健康保険の扶養についてお伝えします。
老後三原由紀
「死ぬまでにお金を使い切る」難題。残す資産をコントロールするためにできることとは
収入と支出のバランスが重要
日本の金融資産は約2000兆円あります。そのほぼ6割を60歳以上の人が保有しています。多くの資産を高齢者が持っているのがわかりますね。でも死んでしまったら、その資産は相続財産になります。MUFG資産形成研究所の「退職前後世代が経験した資産承継に関する実態調査（2020年）」のデータによると、親から相続した平均金額は3273万円です。中央値では1600万円です。つまり、老後には2000万円以上必要だと言われている一方で、2000万円近く残している人が多いのです。もしかすると2000万円貯めたものの、「減るのが恐くて使えなかった」ということもあるのではないでしょうか。「死ぬまでに、自分のお金は全部使い切る」のが理想ですが、これがなかなか難しいのです。今回は、「死ぬまでに自分のお金を使い切る」という難題に挑戦してみようと思います。
老後長尾義弘
家族関係次第で最適な選択肢が変わる 相続でモメやすい不動産を分ける時の三つの方法
換価分割・共有分割・代償分割のメリットとデメリット
相続で、自宅などの不動産をきょうだいたちと分けなければならないとしたら、どうすればいいでしょうか。今回は、相談者の斎藤さんの例から考えながら、不動産などの分けにくい財産を分ける時に役立つ三つの方法について解説します。
老後アクセス相続センター
年金は繰下げ受給か、受給して投資か。お金のプロが考える最適解
不確実性に備えるのが年金
年金は65歳から受け取り開始を基本としています。しかし、希望すれば60～75歳の間の好きなタイミングで受給できます。このうち、66歳以降に受け取り開始を遅らせる「繰り下げ受給」を行うと年金額が増加します。1カ月遅らせるごとに0.7%ずつ受給率が増加し、75歳から受け取り開始すると、受給率は最大184%（84%増額）となります。自分が何歳まで生きるのかわからないがために、何歳から受け取るのが良いのか悩むところなのですが、健康寿命・平均寿命が今後も伸び続けることを考えると、長生きリスクに合わせて「繰り下げ受給」を選ぶのがベターです。しかし、Twitterなどのネット上では、60歳や65歳時点で年金を受け取って、そのお金を投資に回すのが良いという声もあるようです。はたして本当なのか、検証していきます。
老後頼藤太希
60～65歳は年金生活を「幸せ」か「苦しい」ものにするかの分かれ道。老後を安泰に過ごすためにやるべきこと
資産運用よりも大切なこと
60歳の定年を迎えて、その後は再雇用。その再雇用も65歳には終わるのが一般的です。65歳からは年金生活とシミュレーションしているのではないでしょうか。これがもっとも多いパターンでしょう。だからこそ、60歳から65歳までの暮らし方がとても重要になってくるのです。この時期の生活・暮らし方が、その後の年金生活を幸せなものにする、それとも苦しいものにするかの分かれ目になるといってもいいでしょう。では、この再雇用の期間は、どんな生活・暮らし方をすれば、幸せな年金生活が過ごせるのかを考えてみましょう。
老後「あと20年で1億貯めたい」年間手取り1100万のサラリーマン世帯は“億り人”になれるか？FPが試算してみた
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳・会社員の女性。相談者が退職するまでのあと20年で1億円を貯めることを目標にしている相談者。どのように資産を増やせばいいのか相談したいとのこと。目標額を達成できる見込みはあるのでしょうか？FPの秋山芳生氏がお答えします。
老後秋山芳生
貯蓄額を増やすだけではNG？ 老後資金の不安が減る“貯蓄以外“の4つの備え
老後は複数の柱で支えよう
家計相談を受けていると、老後が不安で“貯蓄”に励む若者によく出会います。老後資金の備えとして、貯蓄や資産運用が有効な方法であることは間違いありません。ただ、貯蓄額を増やすことがすべてだと思っていると、老後に対する不安は増してしまいます。そこでこの記事ではあえて、“貯蓄以外”で老後生活の支えになる4つの方法を紹介します。老後が不安な人は、貯蓄や資産運用とあわせて取り組んでみてください。
老後張替愛
ターゲットイヤーファンドが老後の資産形成に向かないわけ
老後のお金の考え方③
前回の記事では、老後資産運用に「ターゲットイヤーファンド」が向かないということに触れました。詳しい理由を書いていなかったので、それを今回、説明したいと思います。
老後鈴木雅光
60歳からiDeCoを始めるメリットはある？ 加入条件や受け取り可能な時期を解説
受け取り時の出口戦略
2022年5月以降、iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）の加入年齢が5年延長となりました。この改正に伴い、最長65歳になるまで掛け金を出すことが可能になったわけですが、60歳から新たにiDeCoに加入するメリットはあるのでしょうか？
老後競争のストレスから解放される定年後。幸せに生きるためにやらないほうがいいこと
生き方も資産運用もムリをしないこと
会社員の方は、50代の半ばくらいまでには、定年あたりの自分の立場、職位をだいたいわかってしまうそうですね。部長・課長で終わるならば、役職定年が待っています。取締役まで行くことができれば、定年がなくなり、もう少し会社に残れるでしょう。とはいっても、取締役になれるのは、ほんの一握りです。多くのケースは、60歳で定年を迎えることになると思います。つまり50代半ばで、会社での職位をかけた競争は、ほぼ決着が付いたことになります。ですので、晴れて定年を迎えることは、見方を変えると長い競争からやっと解放されることを意味します。過去を振り返れば、受験競争からはじまり、ずいぶんと長い競争を続けてきました。もう競争をしなくてもいいと考えれば、じつに幸せな生き方ができると思いませんか？その幸せな生き方が、定年後に待っているのです。今回は、競争から一歩引いたときの幸せな定年後の生き方について考えてみましょう。
老後「年金の繰り下げ」と「加給年金をもらう」どっちが得？ お金のプロが考える正解
年の差夫婦の場合は要チェック
老後の年金額から見える現実は明るくありませんが、「我慢するような老後の生活はしたくない」「豊かな老後を送りたい」という人がほとんどではないでしょうか。もらえる年金額を増やす方法として「繰り下げ受給」があります。また、年下の専業主婦（夫）がいる人は、男女に関わらず年約40万円の「加給年金」がもらえます。ただし、「厚生年金の繰り下げ受給」と「加給年金の受給」の併用はできません。今回は、どちらを利用するのが正解なのか一緒に考えていきたいと思います。
老後「高齢者の資産運用は安定資産で」は本当なのか？
老後のお金の考え方②
高齢になると定期収入が年金に限られるので、なるべくリスクの低い商品を持つようにと言われます。はたして本当でしょうか。
老後60歳年上妻、夫の扶養内でパート勤務「年金の手続きは必要ですか？」
事前に確認しておきたい任意加入・付加年金制度・振替加算
会社員など厚生年金に加入している夫に扶養されている妻は、国民年金の第3号被保険者に該当するため、国民年金保険料を納める必要はありません。ただし、国民年金の加入が義務付けられているのは60歳になるまで。では、60歳になったらどうしたら良いのでしょうか。
老後定年後を幸せに過ごすために捨てるべき4つのもの
自分のために生きていく
定年後は、仕事も少なくなって自由な時間も増えるし、65歳になれば年金も入ってくるので、ノンビリして幸せな時間を過ごせるのでは？なんて思い描いていませんか。しかし実際の定年後の生活は、「時間を持てあまし、孤独を味わい、ちっとも幸福感がない」ということもあるのです。いままで頑張ってきたのだから、定年後は幸せに暮らしたいと思うのは当然です。でも必ずしもそうならない理由は、定年後に「捨てられなかったもの」が残っているからです。幸せに過ごすために「捨てる」べきもの4つを解説していきましょう。
老後57歳会社員、継続雇用を利用せず60歳定年でリタイアしたいけど可能？
住宅ローンを退職金で一括返済するのは得策か
現在、多くの会社が60歳での定年と65歳までの継続雇用制度を実施しています。一般的に年金をもらい始めるのは65歳からという環境の中、定年の60歳でリタイアすることは金銭面で可能か、実際の相談事例から考えてみたいと思います。
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