老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
累計で約127兆円、年率3.97%の好成績。年金はどういう方法で運用されているの?
「長期国際分散投資」のお手本となる運用手法
老後の生活費の基盤になる年金。その年金が、普段はどのように管理されているのか、ご存じですか? 時折、メディアが年金の運用で「〇〇円の利益(損失)」などと報じることがあるため、何らかの形で運用されていることは知っているという方も少なくないはず。では、具体的にどのように運用されているのでしょうか。今回は、「年金運用」を紹介します。
終活・相続で「遺言書」を作る前に必ずやらなければならない「推定相続人と財産状況の確認」
まずは「現状の全体像」を把握しよう
終活・相続でどんな準備をすればよいかをネットで調べると、「遺言書」や「家族信託」、「節税対策」に「不動産を活用する」など、たくさんの方法を見つけることができます。もちろん「遺言書」や「家族信託」、「不動産の活用」は、終活・相続において必要な方法ですが、どれを取り組むにしても、その前に「現状の全体像を把握すること」が大切です。
「人生100年時代に備える資産形成」は不要です
老後のお金の考え方⑤
「人生100年時代だから、しっかり資産形成をしましょう」という専門家は大勢いらっしゃいます。65歳で定年を迎えたら、100歳までは35年。その間にお金が無くなったら大変です。今から備えましょう、ということですが、はたして本当でしょうか。
老後の資産運用に向いているリスク商品は? 取ってはいけない価格変動リスクの見極め方
老後のお金の考え方④
前々回、高齢者もある程度のリスクを取らないと、資産価値が目減りするリスクがあることを説明しました。ただ、さまざまなリスク商品があるなかで、取っても良いリスクと悪いリスクがあります。それを見極めることが肝心です。参考記事:「高齢者の資産運用は安定資産で」は本当なのか?
定年を境に180度変わる仕事への価値観。幸福に生きるためにできることとは?
非地位財による幸福感は持続する
いきなりですが、仕事をする上での「あなたの価値観」って何でしょうか? どんなことを重視しながら仕事をしているのか考えたことはありますか?たとえば、「高い収入を得ること」が目標ですか? あるいは「昇進したい」「幸せな家庭生活を実現するため」「会社に貢献する」「ワクワクする体験がある」「自分の専門性を高めたい」さまざまな価値観のもとに仕事をしていると思います。ところが、定年を境にこの仕事に対する価値観は人によってはガラッと変わってしまうこともあります。今回は、定年後の仕事の価値観について解説をしてみたいと思います。
夫の退職金を住宅ローン返済にあてた58歳パート女性「手元に現金がなく、万一のときに不安…」
夫が定年後、妻の公的保障はどうなる?
ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに、パートで58歳の女性が相談にいらっしゃいました。昨年、夫が定年退職となり退職金を住宅ローンの返済にあてたところ、手元にほとんど現金が残らなかったそうです。さらには、退職後に夫が加入していた生命保険を解約したため、老後のお金が不安になったというご相談でした。
資産の凍結、相続人の揉め事…親が認知症になると何が起きるのか?
財産管理への備え
年齢を重ねるほど発症する可能性が高まる認知症。高齢化が進むなか、誰もがなりうる認知症がどのような病気なのか、一緒に確認していきましょう。
「お墓はいらない」といっても死後どの程度お金がかかる?
コロナ後、変わる葬儀費用
200万円は必要といわれた葬儀費用。コロナ禍で葬儀のスタイルがだいぶ変わりました。死後の整理費用に、準備しておくべき資金、準備する方法を解説します。
知っておきたい 「180万円の壁」。60歳パート主婦「夫の健康保険の扶養に入れますか?」
年金の受取額を確認することが重要
シニア世代の就業者は増えていますが、60歳以降も働き続ける女性は多いと実感しています。働く理由には経済的不安もあるでしょうが、健康増進、社会や人とのつながりを持つためでもあるようです。今回はパートで働く主婦の方々から質問されることが多い健康保険の扶養についてお伝えします。
「死ぬまでにお金を使い切る」難題。残す資産をコントロールするためにできることとは
収入と支出のバランスが重要
日本の金融資産は約2000兆円あります。そのほぼ6割を60歳以上の人が保有しています。多くの資産を高齢者が持っているのがわかりますね。でも死んでしまったら、その資産は相続財産になります。MUFG資産形成研究所の「退職前後世代が経験した資産承継に関する実態調査(2020年)」のデータによると、親から相続した平均金額は3273万円です。中央値では1600万円です。つまり、老後には2000万円以上必要だと言われている一方で、2000万円近く残している人が多いのです。もしかすると2000万円貯めたものの、「減るのが恐くて使えなかった」ということもあるのではないでしょうか。「死ぬまでに、自分のお金は全部使い切る」のが理想ですが、これがなかなか難しいのです。今回は、「死ぬまでに自分のお金を使い切る」という難題に挑戦してみようと思います。
家族関係次第で最適な選択肢が変わる 相続でモメやすい不動産を分ける時の三つの方法
換価分割・共有分割・代償分割のメリットとデメリット
相続で、自宅などの不動産をきょうだいたちと分けなければならないとしたら、どうすればいいでしょうか。今回は、相談者の斎藤さんの例から考えながら、不動産などの分けにくい財産を分ける時に役立つ三つの方法について解説します。
60~65歳は年金生活を「幸せ」か「苦しい」ものにするかの分かれ道。老後を安泰に過ごすためにやるべきこと
資産運用よりも大切なこと
60歳の定年を迎えて、その後は再雇用。その再雇用も65歳には終わるのが一般的です。65歳からは年金生活とシミュレーションしているのではないでしょうか。これがもっとも多いパターンでしょう。だからこそ、60歳から65歳までの暮らし方がとても重要になってくるのです。この時期の生活・暮らし方が、その後の年金生活を幸せなものにする、それとも苦しいものにするかの分かれ目になるといってもいいでしょう。では、この再雇用の期間は、どんな生活・暮らし方をすれば、幸せな年金生活が過ごせるのかを考えてみましょう。
「あと20年で1億貯めたい」年間手取り1100万のサラリーマン世帯は“億り人”になれるか?FPが試算してみた
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳・会社員の女性。相談者が退職するまでのあと20年で1億円を貯めることを目標にしている相談者。どのように資産を増やせばいいのか相談したいとのこと。目標額を達成できる見込みはあるのでしょうか?FPの秋山芳生氏がお答えします。
貯蓄額を増やすだけではNG? 老後資金の不安が減る“貯蓄以外“の4つの備え
老後は複数の柱で支えよう
家計相談を受けていると、老後が不安で“貯蓄”に励む若者によく出会います。老後資金の備えとして、貯蓄や資産運用が有効な方法であることは間違いありません。ただ、貯蓄額を増やすことがすべてだと思っていると、老後に対する不安は増してしまいます。そこでこの記事ではあえて、“貯蓄以外”で老後生活の支えになる4つの方法を紹介します。老後が不安な人は、貯蓄や資産運用とあわせて取り組んでみてください。
ターゲットイヤーファンドが老後の資産形成に向かないわけ
老後のお金の考え方③
前回の記事では、老後資産運用に「ターゲットイヤーファンド」が向かないということに触れました。詳しい理由を書いていなかったので、それを今回、説明したいと思います。
60歳からiDeCoを始めるメリットはある? 加入条件や受け取り可能な時期を解説
受け取り時の出口戦略
2022年5月以降、iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)の加入年齢が5年延長となりました。この改正に伴い、最長65歳になるまで掛け金を出すことが可能になったわけですが、60歳から新たにiDeCoに加入するメリットはあるのでしょうか?
競争のストレスから解放される定年後。幸せに生きるためにやらないほうがいいこと
生き方も資産運用もムリをしないこと
会社員の方は、50代の半ばくらいまでには、定年あたりの自分の立場、職位をだいたいわかってしまうそうですね。部長・課長で終わるならば、役職定年が待っています。取締役まで行くことができれば、定年がなくなり、もう少し会社に残れるでしょう。とはいっても、取締役になれるのは、ほんの一握りです。多くのケースは、60歳で定年を迎えることになると思います。つまり50代半ばで、会社での職位をかけた競争は、ほぼ決着が付いたことになります。ですので、晴れて定年を迎えることは、見方を変えると長い競争からやっと解放されることを意味します。過去を振り返れば、受験競争からはじまり、ずいぶんと長い競争を続けてきました。もう競争をしなくてもいいと考えれば、じつに幸せな生き方ができると思いませんか?その幸せな生き方が、定年後に待っているのです。今回は、競争から一歩引いたときの幸せな定年後の生き方について考えてみましょう。
「年金の繰り下げ」と「加給年金をもらう」どっちが得? お金のプロが考える正解
年の差夫婦の場合は要チェック
老後の年金額から見える現実は明るくありませんが、「我慢するような老後の生活はしたくない」「豊かな老後を送りたい」という人がほとんどではないでしょうか。もらえる年金額を増やす方法として「繰り下げ受給」があります。また、年下の専業主婦(夫)がいる人は、男女に関わらず年約40万円の「加給年金」がもらえます。ただし、「厚生年金の繰り下げ受給」と「加給年金の受給」の併用はできません。今回は、どちらを利用するのが正解なのか一緒に考えていきたいと思います。