老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
いまさら聞けない「老後2000万円問題」、根拠と本当に必要な金額について改めて計算
老後の資産は実際いくら必要?
近年、さまざまな変化が起こり、取り巻くお金の環境・動きも変わらざるをえなかったのではないでしょうか。コロナウイルスがここまで大きな騒ぎになる少し前の2019年に「老後2,000万問題」が話題になり、今まで投資や運用に全く興味を持たなかった人までが証券口座を開設しました。このタイミングでNISA・iDecoを始められた人も多かったのではと思います。2021 年6月末時点の NISA(一般・つみたて)・ジュニア NISA の口座数は約1,655 万、iDecoは200万口座を突破しています。では、今も継続して運用ができている人はどれくらいいるか知っていますか?そもそも「なぜ2,000万円」だったのか、きちんと理解している人がどれだけいるでしょうか。「いまさら聞けない2,000万円問題」について、不足額が2,000万円と言われた根拠や、実際にはどのくらいの金額が必要なのか、また活用したい資産形成方法は何なのかを「シングル」「ディンクス(共働き、夫婦のみ)」「ファミリー」ごとに分けて考えていきましょう。
16歳差のDINKs夫婦はいくらあれば同時リタイアして地方移住の夢を叶えられる?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、妻37歳、夫53歳のDINKs夫婦。夫が60歳で定年退職するタイミングで、地方に移住したいと考えている相談者。移住先では夫婦ともに働かずに暮らすことを希望していますが、夫婦揃ってリタイアすることは経済的に可能でしょうか? FPの飯田道子氏がお答えします。
亡くなった父に認知した子がいることが相続で発覚!戸籍の落とし穴とは?
戸籍の編製や改製に注意
親が亡くなった時、相続の手続きをするためには戸籍を取り寄せて相続人を確定することが必要です。この時に初めて父親に認知した子がいたということを知るケースがあります。認知した子がいることを知らずに来てしまう戸籍の落とし穴とは……。
45歳独身女性、手取り年収320万「老後の家を確保したい。老後資金はいくら必要?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳独身、会社員の女性。現在は会社所有の物件に住んでいますが、再来年には退去しなければならず、マンション購入について悩んでいます。相談者の収入で買えるマンションはいくらでしょうか?また老後にはいくら必要になるのでしょうか? FPの渡邊裕介氏がお答えします。
55歳からはじめる定年後の準備、一体何をすれば?老後生活の質が変わる3ステップ
生活を豊かに!
55歳というのは、定年をつよく意識する年齢ではないでしょうか。55歳になると役職定年、昇給がストップ、人事部からの「定年前研修」など、周りから「定年」を意識せざるを得ない状況になってきます。「あと5年で定年、そろそろ準備をしないといけないかなぁ」「定年の準備って何をすれば?」と思っている人は決して少なくは無いはずです。いったい何をすればいいのでしょうか?「定年をした後は、どうせ再雇用で働くのだから、準備って必要なの?」という疑問を持つ人もいると思います。ところが、この55歳から定年の準備をしている人と、してない人とでは、天と地ほども老後生活の質を分けてしまう恐れがあります。定年前の準備で何をすればいいのかというのを、3つのステップに分けて解説をしましょう。
世帯年収1500万円だけど持病ありのDINKSカップル。いくら貯金があれば安心?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳、会社員の女性。31歳のパートナーと暮らす相談者。現在の世帯年収は1,500万円と高収入ですが、2人とも健康に不安があり、いつまで働けるか不安だと言います。今後は分譲マンションを購入し、子どもは持たずに暮らす予定ですが、いくらくらい貯金があれば安心でしょうか? FPの黒田尚子氏がお答えします。
住宅購入で貯蓄を使い果たした50代新婚夫婦。効率よくストレス少なく老後資金を貯めたい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、50代で再婚されたご夫婦。同居にあたって貯金で住宅を購入し、蓄えはほぼゼロに。これから2人で老後資金をつくっていく予定ですが、お互いを尊重しつつ効率よくお金を貯めるための家計管理方法が知りたいといいます。家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
独身で一人っ子のため、親と自身の介護が心配な55歳男性。FPのアドバイスは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、55歳、フリーランスプログラマの男性。独身で一人っ子のため、両親が介護状態になった時のお金や、自分自身の介護のことも心配されています。FPのアドバイスは? FPの飯田道子氏がお答えします。
家族が認知症になる前に理解したい「成年後見制度」のしくみ。メリット・デメリットは?
「法定後見制度」と「任意後見制度」の違いも理解しよう
介護などの場面でたまに耳にする「成年後見制度」という言葉。判断力のない人に代わって代理人が契約などをできるようにできるみたいだけど、詳しいことはよく知らない……という人は多いのではないでしょうか。この制度では何ができて何ができないのか。利用することによるメリット、デメリットは? 行政書士が解説します。
56歳独身、資産360万円「残り13年の住宅ローン、定年後も払える自信がない」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、56歳、独身の会社員の方。老後資金があまり貯められていない状況のなか、役職定年で給料が2割減。あと13年残っている住宅ローンを支払い続けるのに不安があるといいます。今から何ができるでしょうか? 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
運用方針、プロはどう見る?「貯金1:投資2で資産形成を計画。投資の目標は年利6%」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、今年から投資を始めた30代の独身男性。貯蓄1に対して投資2の割合で資産形成を計画中。また、年利6%を目標にしたポートフォリオを組んでいるつもりだそうですが、プロの視点にこの運用方針はどう映るのでしょうか? FPの伊藤亮太氏がお答えします。
60歳貯蓄ゼロは珍しくない、ここから老後対策を巻き返す方法は?
給与は額面だけではない
60歳で貯蓄ゼロというのは、けっして珍しくはありません。PGF生命の「還暦人に関する調査」によると、貯蓄が100万円未満という人が4人に1人です(25%)、300万円未満まで入れると3人に1人ということになります(35.7%)。300万円未満は、老後資金としては少ないので、準備ができているとは言えないですね。老後資金を貯めるのは、どうしてこんなに難しいのでしょうか? 平均賃金をみてもわかりますが、子どもがいた場合には、教育費だけでも大変です。とても老後資金なんて貯められない……という家庭も多いでしょう。とはいえ貯蓄ゼロは、とてもマズイ状態です。もし、病気やケガなどのトラブルがあると、生活が困窮してしまいます。これは絶対に避けたい状況です。そうでなくても長寿が当たり前の時代になって、長い老後生活を迎えるのに貯蓄がないというでは暮らしてはいけません。まして豊かな老後などは期待できません。では、どうすればいいのでしょうか?60歳から始める老後対策を解説していきます。
50歳以上の「ねんきん定期便」は今までと何が違う?確認すべき部分と見方
ねんきん定期便を確認しよう
老後のライフプランを考えるうえで、老齢年金がいくらもらえるかは大変重要です。老齢年金で受け取れる金額を知るには、毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」が確実。ねんきん定期便には、将来受け取れる年金を知るために必要な情報が網羅されています。その、ねんきん定期便、50歳を境に内容が変わることは知っていますか。50歳以降は、老後が近づいてきた人のニーズに応えるものになっています。また、2021年度から変更になっていることもあります。今回は、ねんきん定期便について、確認しておきたいことをお伝えします。
老後資金1700万円の60歳夫婦。このままだと足らない?今から対策して間に合う?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、59歳、パートの女性。老後資金は夫婦合わせて1,700万円ほど。60歳の夫は65歳まで働くつもりですが、今のままでは老後資金が足らなくなるのではと心配しています。今から対策して間に合うでしょうか? FPの横山光昭氏がお答えします。 退職金が2,000万円出ましたが、各ローンの返済や外壁の修理をしたところ半分ほど使ってしまい、残る老後資金は退職金の残り1,000万円とこれまでの貯金700万円になってしまいました。貯金を減らさないために、夫は65歳まで働く予定ですが、年を重ねるにつれ、だんだんと収入は減る見込みのようですから、徐々に赤字はひどくなっていくと思えます。今のままでは老後資金が足りないのではないかと心配です。家計のほうは住居費の支払いはないものの、毎月の収支は赤字です。私もパートをしていますが、すっかり体力が落ちてしまい、今以上に仕事量を増やすのが難しいため、増収も難しいと思います。できれば老後はゆったりと過ごしたいのですが、今のままでそ
「保険に加入しすぎ?」老後に向けて支出を減らしたい夫婦。見直しのポイントは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、57歳、公務員の女性。再雇用で働く夫と、母と息子と暮らす相談者。老後に備えて支出を縮小したいけれど、何から手をつければいいのかわからないとのこと。特に保険をかけすぎているのか気になっている様子。プロのアドバイスは? FPの鈴木さや子氏がお答えします。 57歳、公務員で手取り月収30万程度。夫(63歳)は再雇用で手取り月収14万ほど。ボーナスは二人合わせて180万円程度。対して、生活費は、月約40万ほど。老後に向けて、生活のダウンサイジングをしたいのですが、なかなか進みません。とくに、終身保険や民間介護保険などに加入し過ぎているように感じています。実際、どのようなダウンサイジングが適切か、アドバイスがほしいです。夫:保険料年間41万円(死亡保障600万円/基礎疾患のため割増あり/70歳まで払込予定/75歳解約返戻金560万円)妻(本人):保険料年間43万円(死亡保障1000万円/60歳まで払込予定/65歳解約返戻金750万円)、介護保険年間24万
定年後すぐの住民税は高い!ふるさと納税やiDeCo、確定申告はやるべき?定年後の税金対策
老後のお金の注意点
平均寿命が延びて「人生100年時代」といわれるようになりました。老後を豊かに過ごすためには、「健康」「お金」「生きがい」が必要になります。企業によっては定年制をなくしたり、70歳まで働ける環境が整ってきたりと、老後の過ごし方も選択肢が増えてきました。しかし、いまだ多くの企業は60歳を定年とする場合が多く、働き続けるとしても再雇用や転職など定年を境に生活スタイルを変えざるを得ません。定年時とくらべ収入が減少するので、老後の思わぬ出費はパニックになるかもしれません。今回は老後のお金の注意点として、定年後の税金を中心に見ていきましょう。
年5%のリターンで月1万積み立て続けても足りない?リアルな資産形成の思考
コツコツと積み立てればいつか花は咲く?
よく「資産形成は無理のない程度に。毎月1万円でもとにかく続けることが大事」と言われます。確かに、初めの一歩はそれでも良いでしょう。ただ、本格的な資産形成をするには、それだけでは足りないのも事実です。
「80歳から運用は無謀?」子どもに少しでも多く残したい女性にプロのアドバイスは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、80歳の女性。現在、85歳の夫とともに年金暮らし。48歳の子どもに、少しでも多くの財産を残したいと、投資をしたいと言いますが……。プロの意見は? FPの伊藤亮太氏がお答えします。 80歳からの投資は無謀でしょうか? 子どもに少しでも多く遺したく、この年齢からの資産運用のポイントを教えてください。定年後、証券マンに勧められた株やREITなどで失敗した経験がトラウマで、積極的に運用して増やすよりは、減らさない事を最優先に暮らしてきました。前は、預金利息が高いところに預け替えたりはしていましたが、ここ10年程は特定の銀行に預けたままです。国内株も保有していますが、含み損50%の状態です。ローンや借金はなく、贅沢をしなければ、この先に介護が必要になっても、子どもに迷惑をかけずに寿命を迎えられる目途が立っています。今更ですが、貯金をただ寝かせておくのであれば運用して少しでも増やして子どもに遺せればと考え始めました。インデックス型の投資信託を検討しています