Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
日経平均株価3万円回復！株価を上昇させた3つの要因と今後の見通しを解説
今後を占う2つの人事とは
あれよあれよという間に日経平均株価が3万円を回復しました。ついこの間一時2万7,000円を割り込んだ場面がありましたから、急速な上昇に驚かれている方も多いのではないでしょうか。なぜこのように急速に日本株は上昇したのでしょうか？筆者は3つの要因があると考えています。
ビジネスマネックス証券 執筆班
日本株の転機は近い？過去の値動きパターンから反転時期を読む
9月に向け重要日柄が集中
新型コロナウイルス感染の拡大に歯止めが掛からないなか、トヨタの9月大幅減産の方針が伝わるなど、頼みの企業業績にも不透明感が浮上しています。海外でもコロナ禍からの経済正常化で先行した欧米や中国などで景気スローダウン懸念が意識される場面が増え、「世界の景気敏感株」とされる日本株への逆風も止みません。一方で、好調な企業業績を背景とした割安感は一段と際立つ状況にあり、日経平均ベースの予想PER（株価収益率）は12倍台、PBR（純資産倍率）も1.1倍台とかなりの悪材料を先行して織り込んだとも見られる水準に低下しています。きっかけ次第で大幅な水準訂正になる可能性も小さくないと考えます。今後9月に向けては、そうした転換を促すかもしれないいくつかの重要日柄が集中します。日経平均株価3万円超えの2月高値から約半年を経過し、株式需給の面でも信用期日絡みのポジション整理が一巡しつつあります。9月後半には自民党総裁選が行われる見通しで、その後の総選挙を見据えた経済対策への期待も高まりやすい時期に当たります。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
中国は世界経済をけん引できなくなる？原因となる3つの変調を読み解く
7月の主要経済統計はいずれも市場予想から下振れ
新型コロナウイルスの感染再拡大と行動制限強化、製造業活動の減速など、足元では中国経済の変調が浮き彫りになっています。こうした変調の要因を紐解き、中国景気の先行きを考えます。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
相場のチャンスは“人間の過ち”にあり
先週の日経平均が“ミスプライス”だったワケ
プロ野球の日本ハムで同僚に暴力をふるったとして、全試合出場停止処分を受けていた中田翔選手が巨人に無償トレードされました。批判覚悟で獲得に動いた背景を巨人の大塚淳弘副代表は「過ちを犯さない完璧な人間はいない。（中略）野球を辞める覚悟もあるということで、原監督と話して、一人の選手を救わないといけないという話になった」と説明しました。過ちを犯さない完璧な人間はいません。人間は間違えます。相場もまた人が作るものですから間違えます。
ビジネス環境対応で注目の「サーミスタ」って何？幅広い用途で需要拡大、市場動向を解説
温度を測るニーズが増えている
サーミスタという部品を知っていますか？サーミスタは、温度変化に対して電気抵抗の変化の大きい抵抗体（半導体）で、温度を測定するセンサとして利用されています。なかでもNTCサーミスタは、温度の上昇に対して抵抗が減少するサーミスタで、安価で大量生産が可能であることから、温度センサとして自動車、空調機器、家電、産業機器など幅広い分野で使われています。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
年内のドル円は108～110円台のレンジ相場か、米金融政策の行方と為替相場の展望
市場のテーマはFRBのテーパリング完了時期へ
いよいよ米連邦準備制度理事会（FRB）の金融緩和縮小のタイミングが近づいてきたと思われます。デルタ変異株の感染拡大といった不透明要因もありますが、この先のFRBの金融政策とドル円の値動きを展望してみたいと思います。
ビジネス大和証券 執筆班
世界の株式市場は「K字型」に、出遅れ日本株の回復ヒントはインドにあり？
日本株にもいずれ経済再開相場が訪れる見通し
足元では、新型コロナウイルスのデルタ型による感染の拡大が世界中で猛威を振るっています。一日あたりの感染者数が過去最多を更新する日本はもちろんのこと、一時期は一定レベルまで感染が落ち着いた欧米諸国でも感染者数が再び増加に転じているケースが散見され、経済・金融市場への影響に予断を許さない状況が続いています。とはいえ、実際の株式相場を見ると、コロナショックが起きた2020年3月当時とは随分と異なっていることが分かります。つまり、グローバルの株式相場が必ずしも総悲観に陥っているわけではなく、株価のパフォーマンスに明暗が分かれているということです。
ビジネス米FRBテーパリング決定は年内か、今後の米金利と日米株価の動きを徹底予想！
米国株の健全な上昇が続くこと自体は、日本株にもポジティブ
一般に、米国の市場金利の動向と、日米株価の相対的な値動きには一定の関係があることで知られています。それは米国の市場金利が上昇する際に、米国株（S&P500）よりも日本株（TOPIX）の方が上がりやすいという特徴です。また、米国での金利上昇には、景気回復期待の高まりを伴うことが多く、景気に敏感な銘柄が物色される傾向があります。株式市場を構成する銘柄の特徴として、日本株には景気敏感株が多く含まれており、米金利が上昇し、景気敏感株が買われる局面では、日本株が米国株に対して相対的にアウトパフォームしやすいと考えられます。FRB（米連邦準備理事会）は18日、7月のFOMC（連邦公開市場委員会）の議事要旨を公開しました。市場ではテーパリング（金融緩和の縮小）の開始時期にさらなる注目が集まっています。今後の米国の市場金利は上昇へと向かうのでしょうか。
ビジネス8～9月の日経平均、節目の価格帯は3つ！26,000円台に突入したらどうなる？
今後の展望をチャートと政治イベントから考察
3月以降、米国や欧州の株価指数が歴代最高値圏に位置する中で、日本株の出遅れが鮮明になっています。新型コロナのワクチン政策、経済の回復度合い、自国の政治動向など、さまざまな要因が絡む中ではありますが、日米欧の株価指数のパフォーマンスの違いが顕著になっています。この傾向は今後も続くのでしょうか。日経平均株価のこれまでの動きについて、チャートを中心に簡単に振り返り、今後の節目の価格帯・展望についてみてみましょう。
ビジネススマートプラス 執筆班
「ディディ・ショック」で中国のIT業界が“冬の時代”に、規制を強める政府当局の狙いは？
競争の促進と国民の負担軽減で経済の活性化を図る
今年7月2日、中国ネット規制当局は、配車アプリ運営大手の滴滴出行（以下、ディディ）に対して、国家安全を守るための調査を開始すると発表しました。ディディは6月30日に米国ニューヨーク市場でIPOを行ったばかりで、上場前に中国当局は配車で収集した機密データが米国に流出することを懸念して、同社に上場延期を求めていました。ディディは中国当局の意向の背いでIPOを強行したため、配車アプリの配信が停止させられ、これを受けて同社の株価は暴落したほか、米国と香港に上場する中国の大手IT企業の間でも政策リスクを巡って大きな動揺が広がりました。ディディの場合、主に国家安全保障上の事情で規制された格好ですが、中国では昨年から独禁法違反で規制されたIT企業も多く、今回はその背景と中国当局の狙いについて考えてみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
デルタ型の猛威で中国「ゼロコロナ戦略」に暗雲、日本株に及ぶ中国リスクとは
日本株への逆風続く
新型コロナウイルスのデルタ型の感染が世界的に広がっています。ワクチン接種で先行する米国や英国では、感染者数は増加しているものの死者数の増加ペースが抑制されていることから、行動制限を緩める動きが続いています。ワクチン接種数が1億回を超え、接種完了率が40％に近づきつつある日本でも、感染の拡大と比較して死者の増加は抑えられています。一方、ワクチン接種が遅れているその他のアジア諸国では感染、死者ともに増加傾向が続いています。これまでアジアでは感染者、死者ともに欧米対比で低い状況が続いていました。しかし今局面では、直近で世界の新規感染者のおよそ2割、死者の3割ほどをアジアが占めるに至っています。こうした中、フィリピンではこれまでで最も厳格なロックダウンが実施されている他、マレーシアやタイなどでもロックダウンが強化されています。コロナの封じ込めを目指してきたオーストラリアでもロックダウンが繰り返されていますが、政権の方針は徐々にワクチン接種の加速へと転換されてきています。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
米テーパリング開始は早くて10月以降、雇用統計と当局発言から年後半のドル円相場を読む
米7月雇用統計直後はドル上昇、米国債利回り上昇
8月6日（金）に発表された米7月雇用統計は、事業所調査ベースによる非農業部門雇用者数（以下、NFP）が前月比94万3千人増と、事前予想中心値の87万人増に比べてかなり強い内容となりました。前月・前々月分は併せて11万9千人上方修正されました。新型コロナウイルスのデルタ変異株感染拡大が世界中で懸念されている中、2月分以降のレジャー部門を中心としたサービス業の堅調な雇用者増が引き続き全体の雇用増をけん引しています。加えて、8月は政府部門雇用者数が24万人増と、1～6月の月平均5万9500人増から大きく上振れしたことも影響したものと思われます。
ビジネス決算速報！31業種の４～6月期決算を集計、好調なのはどの業種？個別企業もピックアップ
3月決算企業の第１四半期決算発表始まる
東京オリンピックが始まりました。卓球、体操、柔道など数々のスポーツでアスリートの活躍が伝えられています。しかし、深刻なのは新型コロナウイルスの感染再拡大です。 なんとしつこいのでしょうか。日本の1日の感染者数は再び過去最多を更新してしいます。日々多くの方へのワクチン接種が進んでおり、早く感染に歯止めがかかると良いのですが、首都圏や沖縄などで緊急事態宣言が出され飲食店等の営業時間の短縮が求められるなど、一部で経済活動の制限が続くなんとも難しい状況です。こうした中で3月決算の日本企業の第1四半期（4～6月期）の決算発表が始まりました。まだ前半戦といったところで発表したのは全体の3割程度ですが少しずつ傾向が見えてきています。
ビジネス厳しすぎる世界の“脱炭素ロードマップ”その中身とは？注目のテクノロジーと関連銘柄を一挙紹介
2050年ネットゼロはいかに野心的なのか
「脱炭素」の実現に向けた取り組みは世界的に加速する見通しです。6月開催のG7サミット（主要7ヵ国首脳会議）の共同宣言には、2050年までのCO2ネットゼロ排出、各国の2030年目標へのコミットが盛り込まれました。11月に英国で開催されるCOP26（気候変動枠組み条約締約国会議）では、さらに具体的な取り組みが話し合われると予想されます。そのたたき台になると注目される報告書に、国際エネルギー機関（IEA）が5月に発表した「世界エネルギーセクターのための2050年ネットゼロ・ロードマップ」(以下、報告書)があります。世界で2050年までにエネルギー関連CO2排出量をネットゼロにするシナリオに沿った、エネルギー技術や投資、イノベーションなどに関する野心的かつ実行可能なロードマップです。
ビジネス2021年後半の日経平均株価はどうなる？月間騰落率と週足終値の相関分析から予想してみた
1950年以降の市場データで徹底分析
今年後半の日経平均株価はどうなるのでしょうか？今回は、月間騰落率と週足終値の相関分析から考察してみます。
ビジネスいちよし証券 執筆班
日銀も動きだした、日本企業の気候変動対応は待ったなしの理由
企業収益に及ぼすインパクトは増大する可能性
昨年10月の菅首相の所信表明演説における2050年カーボンニュートラル宣言、及び今年4月に発表した2030年度の温室効果ガス排出削減目標で、日本は気候変動問題へのコミットメントを強化しました。これらの野心的な目標の達成に必要となる施策に関する議論が、足元において急ピッチで進んでいます。今回はその中でも特に重要とみられる分野、気候変動対応について、日本の対策を整理していきたいと思います。
ビジネス日経平均は「年内に3万円回復」、日本経済が直面している“節目”とは
米金利の低位安定で米国株は高値更新へ
7月の世界の株式市場で、株価は比較的堅調な推移をたど辿りました。米国では主要株価指数が再び最高値を更新し、欧州でも独DAX指数が高値を塗り替えました。6月の米FOMC（米連邦公開市場委員会）直後には、米国での金融引き締め前倒しに対する警戒感から、世界の株式市場が一時的な動揺を見せる場面もありました。しかし、それが必ずしも米FRB（連邦準備理事会）のコンセンサスではないことが判明すると、米金利は低位で安定し、株式市場も落ち着きを取り戻しました。低金利下での今後の着実な景気回復への期待が、株価をもう一段押し上げたかたちです。一方で、日本を中心とするアジアの株式市場は、経済再開の遅れなどを理由に冴えない展開となり、株価は欧米のパフォーマンスに見劣りした状態にあります。ただ、こうしたパフォーマンスのギャップが、いわゆる「ワクチン格差」の結果としての「景気格差」によるものならば、いずれ、その問題は解消に向かうと見込まれます。ワクチン接種は時間さえかければ、遅れを埋め合わせることは十分可能で、「経済再開」は世界中に広がっていくと予想されるためです。今のところ、米FRBは急激な金融引き締めを回避する
ビジネスブライダル業界の回復はいつ？新型コロナ直撃の現状と今後の見通しを解説
Reopening＋αが期待される
ブライダル業界は、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた業界の一つです。昨年度は、新型コロナウイルス感染拡大の影響から結婚式の延期が相次ぎました。マスメディアではキャンセルという言葉が出ていますが、キャンセル率は低く、大半が延期となったようです。今回は、ブライダル業界の現状と今後の見通しについて解説します。
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