Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
2022年のSDGsで進展が期待できる10の注目トピック、脱炭素・生物多様性・男性育休・DX…
SDGs＝2030年までに持続可能な世界へ
「SDGs（持続可能な開発目標）」と聞いて、皆様はどのような世界を思い描くでしょうか。SDGsは2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す17の国際目標です。2015年の採択から6年が経ち、目標年まであと8年になりました。
ビジネス大和証券 執筆班
世界の外食企業ランキング、今後ハンバーガーに続く可能性が高いのは日本の牛丼？うどん？寿司？
外食企業はグローバル展開が肝
日本の人口減少は続いています。長引くデフレにより販売価格は抑えられ、原材料高、人件費の上昇などもあり外食企業の国内の収益性は明らかに低下しています。しかし、世界の人口は増加傾向で70億人超となり、増加傾向は続いています。一人当たりGDPも多くの国で上昇しています。かつて日本の物価が高過ぎると非難されましたが、気が付くと日本の飲食単価は世界的にみると、他の先進国と比べると半分程度と安い部類になっています。今回は、世界の外食企業トップ5と、収益の柱を世界に求めグローバルな展開をすすめる国内外食企業を紹介します。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
2022年の日経平均株価は3万7,000円、予想のポイントは？
寅年の相場格言は｢寅千里を走る｣
株式市場ではこのところ非常に激しい値動きが続いています。欧米の中央銀行が金融緩和の終焉を示唆するなど、これまで相場の根底にあったものが大きく変わる転換点を迎えていることが、この相場の波乱を生んでいるのだろうと思われます。このような状況下で迎える新年、2022年の日経平均株価はどうなるのでしょうか。予想してみました。
ビジネスマネックス証券 執筆班
半導体市場2022年以降の見通しを解説 2030年には1兆ドル市場へ、国内主要銘柄も紹介
5G、DX、メタバース、脱炭素、半導体市場へ追い風続く
2021年も残すところわずかとなりましたが、半導体産業は2年連続で絶好調でした。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）によると、シリコンウエハーの2021年の出荷面積が前年比14％増となり、半導体前工程装置販売額も44％増となる見通しです。いずれも、2020年に続き2年連続のプラス成長となり、過去最高を更新します。シリコンウエハー出荷面積は1月から9月までの累計実績がすでに14％増であり、SEMIの予想はほぼまちがいなく達成できそうです。半導体前工程製造装置販売額についても同じで、SEMIの予想から大きく乖離しないと考えます。日本製装置と米国製装置を合算した販売額は半導体製造装置販売額の約7割を占めますが、この合算値の9月までの累計実績が前年同期比4割増となっているからです。今後、株価は2022年を材料視する展開になりますが、見通しは明るいと考えます。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
来年の中国経済政策は期待薄？2022年中国当局が重要視していることとは
中央経済工作会議後の声明を読み解く
景気の鈍化を受けて、中国当局は各種政策の緩和姿勢を見せ始めています。過去の景気の悪化局面では、中国の経済政策に対して国内外のマーケットは大きな注目を寄せていました。公表された来年の経済政策方針を概観したうえで、来年の中国の経済政策に期待すべきか否かを考察します。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
2021年に「株式SNSで最も注目された株式銘柄」ランキング
ランキングにみえる2021年らしさ
2021年の株式市場も、残すところあと10営業日ほどとなりました。2020年は、コロナショックの暴落を経て、新型コロナワクチン開発進展を受けた急上昇で幕を閉じた波乱の1年でした。それを受けた2021年は、バブル期以来の日経平均株価3万円台突破が期待されて始まりましたが、期待通り3万円台を回復した歴史的な1年となりました。しかし国内の新型コロナ流行による経済回復の遅れや政治情勢などが重なり3万円台の定着とはなかなかならず、日経平均が大きく上下に振れる場面もありました。投資家にとっては銘柄選びがカギを握る1年であったとも言えるでしょう。個人投資家はこの1年、どのような銘柄に注目していたのでしょうか。今回はスマートプラスのコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」内の掲示板での銘柄別コメント数のランキングから、2021年の個人投資家の関心を紐解いていこうと思います。※紹介するコメントは原文のまま表記しています。
ビジネススマートプラス 執筆班
メタバース主要技術の特許件数は日本が世界2位！投資相次ぐ日米12銘柄を一覧紹介
日本企業は波に乗れるか
2021年10月28日、フェイスブックはメタ・プラットフォームズ(以下、メタ）へと社名変更を発表しました。メタバースの構築に力を入れていくそうです。この社名変更発表以降、メタバースやその関連技術への注目度が急上昇しています。今回はこのメタバース市場について解説します。
ビジネス第2の中国を目指すベトナム、半導体で台頭の台湾…2022年の日本とアジア諸国の情勢を考える
2022年1月RCEP（地域別の経済的包括連携）が発効
2021年11月22～25日、ベトナムのファン・ミン・チン首相が訪日し、24日には日本の岸田首相との首脳会談を行いました。今回の訪日をきっかけに、今後は様々な分野で協力関係が強化されることとなりそうです。また、2022年1月からは、15カ国によるRCEP（地域別の経済的包括連携）の発効が予定されています。今後の世界経済や交易関係などに影響が出てくる可能性があります。このたびのベトナム首相の訪日を受けた今後の日越関係、RCEPの意義とアジア新興国への影響などについて、考えてみます。＜写真：AFP/アフロ＞
ビジネス藍澤証券 執筆班
むしろコロナ第6波が来なかったら株安？世界で感染拡大でも日本株が下がらなかった理由
株価には企業業績と政策が重要
世界で新型コロナウイルスの感染が再び拡大しています。欧州では感染再拡大を受け、オーストリアで全国的なロックダウン（食料品や薬局などを除いた店舗の営業停止、罰則付きの外出制限）、オランダで飲食店の営業時間短縮、ドイツではワクチン非接種者の店舗立ち入り禁止などが決定されています。米国でも屋内のマスク着用が強く推奨されており、感染の動向次第では行動制限のさらなる強化も想定されます。さらに、11月からはオミクロン型の感染が世界各国で急拡大しています。日本は外国人の入国を基本的に停止していますが、すでに50を超える国で感染が確認されていることから水際対策で長期にわたって流入を防ぐことは困難と見られ、今後国内での感染拡大を想定する必要があります。日本では夏場のデルタ型による感染第5波が収束して以降、感染者数は極めて低水準となっていますが、オミクロン型や次なる変異ウイルスが発生することで第6波が到来する可能性は十分残ります。今回は、感染第6波が来た場合の株式市場への影響について考察します。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
2021年 株価が上がった銘柄トップ20・下がった銘柄ワースト20
日経平均採用銘柄の上昇率・下落率
2021年もあっという間に終わろうとしています。今年も多くの方が新型コロナウイルスに振り回された1年だったのではないでしょうか。日本中がずっと我慢の生活を強いられるとともに、8月には1日の新規感染者数が25,000人を超え医療資源の逼迫が指摘されるなど非常に厳しい情勢となることもありました。ワクチン接種が進み、年後半には感染者数が落ち着いてきたのは本当に喜ばしいことです。世界では新たな変異株「オミクロン」の感染が広がるなどまだまだ油断は禁物ですが、なんとか収束に向かってほしいところですね。師走恒例、2021年のマーケットの値動きを振り返ってみましょう。
ビジネス株式市場におけるオミクロン株の影響、ワーストケースを考えてみる
半導体など成長分野については好機となる可能性も
株式市場では、値動きの激しい日々が続いています。南アフリカで発生されたとする新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、その感染力、毒性、既存ワクチンの有効性等はまだはっきりとわかっていません。どの程度の危険性なのか見極め中として、今後の世界経済へのリスク等、市場の不透明感が増していることが背景のひとつとして考えられます。
ビジネスいちよし証券 執筆班
世界中の人が日本水準の生活をするには地球が何個必要？持続可能な消費と生産を考える
SDGsゴール12「つくる責任、つかう責任」
皆さんは、今の暮らしを維持するのに地球が何個必要だと思いますか？世界中の人が日本水準の生活をするには、地球が2.9個も必要とされています。持続可能な「地球1個分の暮らし」を取り戻すには、どうしたらよいのでしょうか？
ビジネスメタバースで100兆円規模の巨大経済圏が誕生する？注目される理由と関連企業10選
SNSに代わる生活インフラになる可能性も
最近、株式市場で注目を集めているものの１つに「メタバース」があります。メタバースとは「メタ（meta：超越）」と「ユニバース（universe：宇宙）」から作った造語で、沢山の人が集まって様々なことが出来るインターネット上につくられた仮想空間のことです。メタバースのユーザーはスマートフォン、パソコン、ゲーム機、ヘッドマウントディスプレイと呼ばれる顔に装着するゴーグル型端末などを使ってインターネットでメタバース内の仮想都市などにログインし、コントローラーやセンサー等で自らの分身となるアバターを操作しながら、他のアバターとの会話や現実ではありえないような冒険など、様々な体験をすることが出来るようになります。
ビジネスオミクロン株出現に動揺する株式市場だが“ケガの功名”も？市場が学ぶコロナとの闘い方
今のところパニックには陥っていない
11月の株式市場は、月半ば頃まで株価は堅調に推移し、欧米では最高値更新の展開となりました。日経平均株価も一時、3万円目前まで上昇する場面がありました。しかし、ブラックフライデーの週末（11月26日）に、新型コロナの変異株・オミクロンの脅威が伝わると、市場では一気にリスクオフが進み、相場は急落しました。＜写真：ロイター/アフロ＞
ビジネスCOP26閉幕で日本はどうすべきか、リスクとなり得る2つの論点と「1.5度特別報告書」の威力
グラスゴー気候合意の内容を正しく理解する
11月13日に、第26回気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が、成果文書である「グラスゴー気候合意」を採択し、閉幕しました。最終的に採択された「グラスゴー気候合意」では、各国の2週間にわたる議論の成果が反映されています。石炭火力発電の段階的削減や化石燃料への補助金の段階的廃止が盛り込まれたほか、途上国の気候変動への適応（気候変動による悪影響を軽減させるための対応）を支援するための先進国の支援資金額を、2025年までに2019年対比で2倍に増額することなどが確認されました。さらに最も重要なのは世界全体の気温上昇を1.5度に抑える重要性が強調されたことでしょう。このように様々な内容が盛り込まれた「グラスゴー気候合意」の詳細と、その評価について解説します。＜写真：代表撮影/ロイター/アフロ＞
ビジネス日経平均は年内にも３万円を回復すると断言する理由を解説
原油等エネルギー価格は一服、日本株は“割安”水準
今年も残すところ1ヶ月と少しになりました。日経平均は11月24日終値時点で2万9千円台ですが、筆者は年内にも3万円を回復するとみています。その理由を解説します。
ビジネスCOP26「グラスゴー気候合意」で高まる日本への圧力、各国の削減目標と比較
気温上昇を1.5℃に抑える努力追求へ
英国グラスゴーで10月31日から開催された第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）は、11月13日に「グラスゴー気候合意」を採択して閉幕しました。地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」で合意された、産業革命前からの気温上昇を2.0℃に抑える目標から前進し、1.5℃を重視して排出減に向けた取り組みを進めることで一致しました。主要議題の一つである温室効果ガス削減目標と実行計画について、直近では豪州やロシア、サウジアラビア等が新たな目標を表明しています。
ビジネス10月の個人消費はどのくらい回復？最新の消費動向と企業が抱える2つのコスト
新型コロナ感染が落ち着いた日本経済の注目ポイント
長期に渡った新型コロナウイルスによる行動制限も徐々に緩和され、我々の生活も日常を取り戻しつつあります。一方で、11月15日に発表された2021年7～9月期のGDP統計では、実質GDP成長率の伸び率が前期比でマイナス0.8%、年率換算でマイナス3.0%であり、発表前に民間機関が予想していた数値を下回りました。大きな要因の一つは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令を背景とする、個人消費の減速です。GDPのうち約5割を占める個人消費が前期比マイナス1.1％となったことで、7～9月期の成長率が押し下げられた上、先行きの個人消費動向にも不安を残す形となりました。10～12月期の成長率を考える上でも、今後の個人消費への関心はますます高まっています。今回はマクロ系の指標に着目しながら、現在の消費動向と今後の企業業績を見ていくポイントについて見ていきましょう。
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