Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
FRBの姿勢変化でも1ドル＝110円前後のレンジ相場が続く理由
購買力平価は一段の円高を支持？
「君子は豹変す」、米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長のことです。今年に入りFRBの姿勢がハト派にシフトしたのは明らかで、ドル円相場の環境は昨年とは明確に変化したと言えます。また、以前から市場の一部では購買力平価に比べて円の水準は割安という声も聞かれています。今後は円高リスクが高まると考えるべきでしょうか。
ビジネス大和証券 執筆班
日経平均株価が今年前半にも2万2000円台に回復し得る理由
2019年の投資戦略を考える
今年の株式市場は、年初には昨年末からの波乱が見えたものの、足元では米国で金融政策について柔軟な姿勢が示され、中国政府が景気下支えの姿勢を繰り返したことなどから、反発しています。今回は、今年ここまでの動きから、年内の投資戦略をどう組み立てれば良いのかをお伝えします。
ビジネス日興アセットマネジメント 執筆班
あっぱれFRB、政策変更を波乱なく市場に浸透させたその手腕
スタンス変更は各国にも波及する？
米政治の混乱や企業業績などの懸念材料はあるものの、日米の株価は昨年10～12月期とは異なり、落ち着きを取り戻しています。今回はこの背景、特に米連邦準備理事会（FRB）の政策変更について、お話しします。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
アベノミクスで年収400万円台の人々は投資をするようになったのか
投資の流れはいまだ道半ばか
一般家庭の投資を推進するスローガンとして、以前は「貯蓄から投資へ」というフレーズが政府を中心に唱えられていました。現在、このフレーズは「貯蓄から資産形成へ」と言い換えられています。政府が一般家庭に資産形成を促すために、より身近に感じられる表現を使う姿勢が伺えます。アベノミクスが始動した2012年12月以降、株式等の利益を非課税にするNISA（少額投資非課税制度）の整備・拡充や、民間企業から付与されたポイントを運用できるサービスが生まれるといった新しい流れが起こりました。今後も、官民両面で家計の資産形成をサポートする動きが活発になっていくと思われます。しかし、巷では「実感なき景気回復」という言葉も散見されます。一部の高所得層が株価上昇の恩恵を受けているという懸念もないわけではありません。実際のところ、一般家庭が投資をする動きは浸透しているのでしょうか。
ビジネススマートプラス 執筆班
景気減速が表面化、アジア新興国に見る米中貿易戦争の深刻な影響
逆境乗り越える国はどこ？
世界的には、米中貿易戦争の行方や中国の景気鈍化などが最大の注目材料となっていますが、直近はその影響がアジアの新興国に拡がりつつあります。どのような国、企業が影響を多く受けているか、今後の見通しを含めて考えてみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
むしろ今がチャンス？魅力高まる配当利回り株投資
株価パフォーマンスにも好影響
先週ピークを迎えた企業決算発表では久々に会社業績予想の下方修正が目立ちながらも、全体相場の復元トレンドにさほど悪影響は及ぼしませんでした。業績最悪期通過の感触や、落ち込み後の早期回復を期待するコメントが少なくなかったことが警戒を和らげたと見られますが、日本企業の株主重視の姿勢が確認できたことも大きいと見ています。時期的に3月本決算企業の期末配当権利取りが接近し、配当魅力に注目度が高まりやすい場面でもありますので、利回り株投資に関しいくつかポイントを把握しておきたいと思います。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
日米で株価の戻りが異なるワケ
米中貿易戦争の当事国は株価が堅調だが…
昨年末にかけて、米中貿易戦争への懸念やFRB（連邦準備制度理事会）の利上げ姿勢に対する警戒感から、世界的に大きく株安が進みました。2019年に入ってからは、その懸念が和らぎ、株価は戻り基調となっていますが、米国市場の戻りと比較して日本市場の戻りは緩やかなものとなっています。この背景には、どのような理由があるのでしょうか。
ビジネス松井証券 執筆班
追悼ジョン・ボーグル氏、資産運用に革命をもたらしたその偉業
インデックス・ファンドの父
以前の筆者の記事で「ウォーレン・バフェットが薦める投資法 」をご紹介しました。それは今後も長期的な経済成長が期待できる米国の株価指数であるS&P500に連動するインデックス・ファンドを購入することでした。今では誰もが当たり前のように低コストで資産運用に活用できるインデックス・ファンド。ではそれを世に送り出したのはいつ、誰なのかご存じでしょうか？
ビジネスマネックス証券 執筆班
重要イベント目白押し、2019年は創薬ベンチャーに注目
製薬会社との提携や開発の進展に期待
創薬ベンチャーが変わりつつあります。先行投資の関係で、長らく赤字続きの企業ばかりが目立ちましたが、近年は黒字企業や高い利益成長を続ける企業さえも現れてきました。背景にあるのは、製薬会社との提携の増加です。世界の創薬トレンドの変化がそれをもたらしました。この傾向は今後も続く見通しです。開発も進んでいます。すでに承認されたものや、承認待ちのものなど、臨床段階の進んだ開発品が目立ちます。はたして、2019年はどんな重要イベントが見込めるのでしょうか。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
早くも春の兆し？相場見通しが改善すると考えられる理由
ネガティブトレンドに乗る時期は終わろう
2019年も1ヶ月が経過しました。年明けから様々な報道で「リスクオフ」のワードが声高に聞こえてきますが、筆者にはそのように思えません。最新情勢や米1月の雇用統計結果から、この先の相場見通しを考察します。
ビジネス現地取材で感じた“胸の内”､揺れる中国経済の着地点は？
貿易摩擦､米中の目的は同じ？
米国との通商問題に揺れる中国。現地では、経済改革や成長戦略がどうとらえられているのでしょうか。1月に北京市と深圳市を訪れ、現地の企業経営者や経済専門家などの話を聞く機会がありました。今回は、筆者が感じた最新の中国事情をレポートします。
ビジネス戻りが鈍い日本株と109円台の為替レートの謎を読み解く
今後は期末要因に注意
今年に入り、NYダウ平均（米国株）は5%超上昇していますが、一方で日経平均株価（日本株）の上昇は約3%に留まっています。また、為替（ドル／円）も110円台を目前にして、109円台での足踏みが続いています（執筆時点）。日本株の戻りが鈍い理由としては、円高による業績悪化懸念があると考えています。為替を決定する要因にはさまざまなものがありますが、今回は私が重視している4つの考え方をご紹介しながら、為替の現状について解説したいと思います。
ビジネス実は間違いだらけ？株価予想の正しい活用法とは
予想は攻めではなく守りのツール
昨年の今ごろは「日経平均が2018年末に3万円へ到達する」といった強気の予想が目立ちましたが、実際は大方の予想を裏切る結果となりました。それを受けてか、今年は全体としてやや慎重な予想が目立ちます。今回は、この「株価予想」をどう投資判断に活かしたらよいのか、プロの投資家の手法を基に考えてみます。
ビジネス2019年の中国経済を左右する「5G」投資の現状とは
「中央経済工作会議」を読み解く
「中央経済工作会議」をご存知でしょうか。中国共産党と中国政府が年に1度、翌年の経済政策運営の基本方針を決める会議で、毎年12月に2～3日間の日程で開かれます。党指導部や閣僚、地方政府や大手国有企業だけでなく、軍の幹部も参加して経済成長率や物価など経済運営の目標を議論する重要会議の一つで、中国の株式市場に与える影響も大きいです。今回は、2018年12月に行われた「中央経済工作会議」の内容から、中国株式市場の見通しについて考察してみます。
ビジネス株式市場が動揺した時に確認すべきこと
「本物の美人」を長期保有で
2018年のグローバル株式市場を振り返ると、米中貿易摩擦などに振り回され、変動の激しい1年でした。2019年はいよいよ米中貿易摩擦が実体経済に影響を与え、世界経済が失速するのではないかと投資家は身構えているようです。そんな時は、まず株式などのリスク資産の配分が適切かどうかを振り返ってみるのがいいかもしれません。これまでもリーマン・ショックや欧州債務危機、チャイナ・ショック、英国のEU離脱決定といった経済や株式市場を大きく動揺させる出来事はあり、今後もこうした事態が起こる可能性は十分あります。今回は、経済や株式市場に大きな動揺が生じたときでも、これまでの生活や人生設計が変わらないよう、確認しておくべきことをご紹介します。
ビジネス極端な円高警戒は時期尚早と言える3つの理由
根強い円高シナリオへの反論
FRBの利上げ停止観測の強まりや米景気の先行きに対する過度の懸念後退、さらには米中通商交渉の進展期待を背景に、投資家の過度の警戒姿勢が和らいできました。足元のドル円相場は1ドル＝109円台後半と、年初の急激な円高が進行する以前の水準を回復してきました。ただ、米国の政府機関閉鎖が長期化して実体経済に影響を及ぼしつつあるとの見方が強まっているほか、英国の欧州連合（EU）離脱交渉も混迷の度を増していることなどから、円高リスクを指摘する声は絶えません。市場では、2015年8月の中国人民元切り下げをきっかけにFRBが利上げを休止し、翌年秋にかけて1ドル＝100円割れまで急速な円高が進んだことの再来を懸念する向きが多いようですが、今回は相応の円高抵抗をみせる公算が高いと判断しています。その理由をご説明します。
ビジネス相場のことは相場に聞け、マーケット指標を見比べてみよう
2019年にトレンドの変化は？
2019年の株価は波乱の幕開けとなりましたが、その後は緩やかに上昇基調で「適温相場」再来の雰囲気も感じます。1日単位だと気付きにくいのですが、1週間、数週間単位でみると、トレンドの変化が見えてくることがあります。そこで、株価に影響を与える主要市況の動きを2017年、2018年と比較して、市場トレンドに変化が出ているかどうかをチェックしてみたいと思います。
ビジネス底入れした株式市場は高値を取り戻せるのか？
｢半値戻しは全値戻し｣
昨年10月に始まった米国発の世界的な株式市場の下落は約3カ月に及びましたが、年初の「アップル・ショック」で一旦、底入れしたようです。この間、様々な要因が複合的に絡みあってきたことが、相場の調整を長く深いものにしたのだと思われます。それらの要因を、順を追って改めて見てみましょう。
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