「結婚難民」の羅針盤
結婚までたどり着かないのは何のせい？ “未婚化先進国”を生き抜くための知恵と勇気をアナタに…
“2人の門出”結婚セレモニー金額をめぐる誤解と現実
データで見る｢ジューン･ブライド｣
2015年に実施された国の大規模調査（国立社会保障・人口問題研究所：出生動向基本調査）によると、結婚したい未婚男女のうち「もし1年以内に結婚するとしたら、何が一番障害になるか」という質問に、男女とも約4割が「結婚資金」と回答しています。あくまでも1年以内に結婚する場合の一番の障害であり、「結婚のための住居」は別の回答選択肢としてあるため、「結婚資金」には住居資金は含まれていないといえます。ちなみに、男女とも約2割は「結婚のための住居」と回答しています。住居を含まない1年以内の結婚のための障害となる「結婚資金」というと、やはり結婚式や新婚旅行の費用でしょうか。この回答結果からそう考える人も少なくないと思います。そこで、そもそも結婚したい未婚男女の4割もが「すぐに結婚するとしたら一番の障害だ」と思っている「結婚資金」について、リアル・データで検証してみたいと思います。一体、2人の門出のセレモニー金額はいくらなのでしょうか。
結婚天野馨南子
婚歴アリのお相手候補は､やっぱり｢バツあり｣な人なのか
データが示す｢再婚｣の動き
「3組に1組が離婚しています」という離婚情報は比較的拡散しつつあるものの、では一体、離婚した方の再婚マーケットはどうなっているのか、といった情報はあまり目にしたことがないかもしれません。「ちょっと待って。すでに結婚歴のある人の応援よりも、結婚したくてもまだ1度もしたことがない人の応援を先にしてほしい」。読者の皆さんはそう思うでしょうか。しかし、1度も結婚したことがない人にとって、「結婚歴がある人」が運命の相手となる可能性も実際にはあります。「初婚者と再婚者との結婚」があるからです。「『結婚難民』の羅針盤」というこの連載は、結婚を希望している方のための明日を変えるかもしれない学びの場です。ですので、結婚後の離婚動向よりもまず、結婚マーケットそのものを詳しく知ることのほうが、より明日への第一歩につながる情報となる可能性があるように思います。結婚後の離婚マーケットことをどんなに先読みしてみても、目の前の結婚マーケットのことを考えるよりも「取らぬタヌキの皮算用」になる可能性が高いからです。そこで今回は、結婚マーケットにおいて再婚の状況がどうなっているのか、特に「再婚者と初婚者との結婚の状況」に
結婚専業主婦ライフの提供は｢最強モテ･オファー｣なのか
若い女性が望む理想の生き方とは？
物価が高い東京都に住んでいるからか、男性から時折ちょっと違和感のある声をうかがいます。いずれも結婚支援に対してポジティブな経営者レベルの男性なのですが、「うちの従業員の若い女の子に紹介するのに、やはり年収600万円はある男性じゃないと、さすがにかわいそうかな、ってね」。なんと優しい経営者、と思わなくもありません。しかし前回の連載でお示ししたように、結婚支援の現場では600万円はおろか、400万円以上でも結婚支援の現場の方が紹介できる男性は数多くありません。しかもそれが20代、30代の男性ともなると、非常に難しいことも前回データで示しています。ということは、この経営者に「具体的に紹介できる男性の心当たりがないのであれば」客観的なデータに基づいて考えるなら、かなり無責任な発言でしかない、ということになってしまいます。確かに経営者の男性やアラフィフ男性にすれば、この「600万円以上の彼氏じゃないと」価値観は、優越感が持てる価値観です。彼らは所得において、それを達成できているからです。そして、統計的に考えると「つまり、僕みたいな」相手が若い彼女たちには望ましいよね、でもほとんどの男性は彼女たち
結婚リアルデータで見る｢結婚後､本当に必要な世帯所得｣
｢運命の人は年収●万円以上で｣の現実
結婚支援の現場からよく聞く悩みの1つに「お申し込み女性の年収希望が高すぎるので困っています」というものがあります。どこで知ったのか、平均所得400万円という情報を前提に「400万円以上の男性がいいです」との女性からの問い合わせや、成婚時の謝礼金額や会費が高い相談所に関しては「高い謝礼金額や会費が払えるのだから」という登録男性の所得への期待の高さからか、収入が500万円以上の男性に申し込みが殺到するようなケースもあるようです。支援現場の方は「困っている」ということですので、それにふさわしい男性の登録者がそんなにいない、ということだと思います。支援現場の方の気持ちはさておき、はたして未婚女性たちの男性の収入への希望は客観的データで見た場合でも“無茶振り”なのでしょうか。検証してみたいと思います。
結婚婚活女性を悩ます｢学歴親ブロック｣が生じる根本理由
データで見る､大卒女性の夫の学歴
前回の記事でも少しだけ触れましたが、年々、男女ともに大学進学率が高まってきています。文部科学省の統計で今から半世紀近く前の1970年を見てみると、4年制大学への進学率は男性27.3％、女性6.5％でした。およそ男性の5人に1人、女性の15人に1人が進学している計算です。決して高い進学率ではありません。それが2017年では、男性55.9％、女性49.1％（ともに2人に1人）まで上昇しています。男性の進学率は約2倍、女性に至っては約8倍にも増加しています。データだけで見るならば、大学中退者がその中にいるとしても、もはや4年制大卒の男女は決して珍しくはありません。ところが、このあまりにも急な進学率の上昇が、結婚に関する親子の話し合いを特に学歴に関して難しくしているようです。
結婚｢勉強ができる女性＝結婚難民｣という通説は真実か
学歴と結婚の相関性を探る
50代で管理職をされている女性から、こんな話をうかがいました。その女性は大学4年の時、ある総合商社の採用面接を受けたそうです。最終面接に呼ばれたのは、高学歴の女性5人。面接官は男性ばかりでした。面接官からの質問は大変難しいもので、4人の女性は一生懸命考えて回答しました。が、残りの1人はまったく回答ができず、その場でシクシク泣き出したのです。「結果、採用されたのは泣いた女性でした。驚くというより、やはりそうか、と思いました。当時の女性の採用には、一般職でも総合職でも『うちの社員のお嫁さん候補かどうか』『（面接官が）お嫁さんにしたいかどうか』がありましたから」男女雇用機会均等法が施行されたのは、今から約30年前の1986年。この女性が新卒採用の面接を受けたのは、同法の施行から間もない頃でした。1990年代に入ってからも、「一般職はいいけれど、総合職なんかで入ったら嫁の貰い手が減るよね」などという話は普通にされていたのです。それから20年の月日が流れました。やはり今でも、高学歴女性は「結婚が難しい」のでしょうか。
結婚若い女性が本当に望む「結婚相手との年の差」の現実
“年の差婚時代”は再来しているのか
2015年に実施された5年に1度の国勢調査の最新結果からは、50歳時点で実に男性の4人に1人、女性の7人に1人が生涯一度も結婚経験がない未婚者であることが判明しました。これは将来の話などではなく、すでに2年前の日本のリアルな姿です。一方で、人口問題を研究している国の研究機関である社会保障・人口問題研究所の2015年調査の結果では、若い（18～34歳）未婚男女のともに約9割が「いずれは結婚したい」と回答しているのです。この若い未婚男女の結婚希望は長期にわたって約9割で推移しています。大雑把な計算ですが、全男性のうち50歳時点で結婚した経験のない25％から、そもそも結婚を希望していない10％を除くと、15％の男性が「結婚を希望していながら、実現できていない人」となります。50歳時点で結婚した経験のない男性のうち、半分以上を占めていることになります。同じ方法で計算すると、女性の場合、50歳時点で結婚希望がかなっていない方が未婚者の3人に1人程度いる、ということになります。そこで、この連載では、読者の皆さんが将来結婚に関して「こんなはずじゃなかった」とつぶやかないよう、可能な限り正確なデータを
結婚
