40代世帯年収1150万、子ども2人。6000万のマンションは「背伸び」か？

はじめに

教育・老後資金準備を含めてライフプラン的に問題ないか

教育費として必要な金額について考えてみましょう。高校以降の教育費を私立で考えると、一人当たり大体700～1,000万円程度必要となります。家計の収支で年間教育費として100万～150万くらいは捻出できそうなので、準備しておく資金としては、約1,000万円くらいとなります。住宅用資金2,000万と教育費準備1,000万円と想定すると、ちょうど今の貯蓄額と同額くらいになるため、これから老後資金を貯めることが出来れば問題なく購入できる範囲といえそうです。

健康面から住宅ローンが組めるかどうか

住宅ローンを組むときには、原則、団体信用生命保険に加入します。もし健康に問題があり、団信に加入できない場合は、加入条件が緩和され審査が通りやすいワイド団信を取り扱っている金融機関を検討するか、団信加入が必須ではないフラット３５を利用する方法となります。ただし、まったく保障がない状態で住宅ローンを組むのは万が一の時のリスクが高いためおすすめ出来ません。

ペアローンか単独ローンか

ペアローンにした方が良いかどうかは、夫婦お互いの年収や支払っている所得税・住民税の額によります。ペアローンのメリットとして、お互い住宅ローン控除が利用できることや、それぞれに団信（保障）が付帯されることがあげられます。

一方で、不動産の名義を持ち分で分ける必要があること、若干ですが手数料負担が増えることなどの注意点もあります。借り入れる時の年収や、今後の働き方の想定によって、ペアローンにするか、借入れ金額の配分についても考えていく必要があります。借入れ金額が決まれば、それに合わせていくつかのパターンでシミュレーションを作成し、よりメリットがある方法を選びます。

今回のまとめ

ご相談者は貯蓄力もあり、住宅ローンを組んだあとも貯蓄できる余力がありそうです。6,000万円の物件を購入しても、しっかりと返済計画を立てれば十分返済していく力はあるでしょう。ただし、あくまで共働きの前提となりますので、健康で働ける状態を維持すること、万が一の時の保障を整備することも並行して考えていく必要があります。ぜひ、トータル的な視点で理想の生活の実現を目指していただきたいと思います。