はじめに
削減可能な費目をFPがチェック
生活費の10万円ほどを手当や養育費に頼っていますが、児童手当はお子さんが高校生になると支給されませんし、養育費もいつ、元夫が払わなくなるかわかりません（この先ずっと支払ってくれる可能性もありますが）。時間をかけてご自身の収入アップを考えながら、その収入内で支出が収まることを目標に、支出をコントロールできるようになりましょう。
支出の削減が可能と思える費目は、食費、通信費、娯楽費。教育費も一部可能かもしれません。食費は単純に買い物に行く回数を減らしたり、1週間ごとの予算をもって管理するなど、工夫次第で楽しく食べながら削減することができます。
通信費はキッズケータイなども含んでいるのかもしれません。今は大手キャリアも格安スマホ会社も利用料が下がっています。格安スマホでは月の料金が1,000円もかからず利用できるものもあるので、今のものと比較し、検討されてみてもよいと思います。ここで、2万円ほど下げられる可能性があります。
娯楽費、勉強・教育費は工夫しながら膨らみすぎないように
娯楽費は、お金をかけないでできないか、お子さんと一緒に考えてみましょう。趣味的に楽しみにしていることがあれば、無理に減らす必要はありません。また、教育費にはお子さんだけではなく、ご自身のセミナー参加費も含まれています。どれだけそのセミナーに重きをおいているのかわかりませんが、可能でしたら月に半分ほどに減らすことを考えてみましょう。これでさらに2万円くらい減らせるかもしれません。
また、お子さんの学童保育にかかる費用は仕方がありませんが、通信教育についてはきちんと取り組んでいるかどうかで継続を検討することも必要かと思います。
