はじめに
原油や天然ガスなどのエネルギー価格や食料品価格の高騰、それに伴う爆発的なインフレへの懸念−−2022年3月現在、未だコロナショックの傷跡が癒えない経済環境の中、ロシアによる「ウクライナ侵攻」は世界経済にさらなる混乱を生じさせています。
大きな価格変動が起こる今の投資環境において、一時的でも「元金が割れた状態」は強いストレスが生じ、日常生活にも影響をしかねません。もちろんリターンを得るために「投資」をしているわけですが、世界経済に大きな混乱が生じた際には、背負っているリスクの方が目立ってきます。
このような時代だからこそ、もう一度ご自身のポートフォリオを見直すため、分散投資の本来の意味と、有事の際に有力な分散方法を解説していきます。
分散投資の意味、「相関性」を意識している？
投資の基本、「分散」にも様々な意味が含まれています。金融庁のサイトにも記載がある代表的な要件は、投資する「時間（時期）」の分散、「資産」の分散、「地域」の分散の3つです。
・時間分散：価格変動が起こる相場で、複数回に分けて投資をする。
・資産分散：株式、債券、不動産など
・地域分散：北米、欧州、アジア、オセアニアなど
また、同じ資産である「株式」に投資をするとしても、投資先の会社（銘柄）の数に対しても、分散の意味が用いられます。
投資先の会社が少なければ少ない程、その会社が急激に株価が上昇すれば、リターンは大きくなりますが、当然リスクも高くなります。ここで問題となるが「相関性」です。
例えば、２つの会社に投資をたとします。その２社が、アイスクリーム屋さん（A社）と、かき氷屋さん（B社）だったとしましょう。ひと夏の売り上げが株価に与える影響は小さくないでしょうから、コントロール不能な「夏の気温」によって、株価は下記のように変動します。
これでは、分散した効果があまりなくなってしまいます。では、例えばアイスクリーム屋さん（Ａ社）と、おでん屋さん（C社）だったらどうでしょうか。
予測できない事象によって株価の変動が起きた時、“同じ方向”に値動きが向いてしまうことは、「リスク分散」にならないと分かります。これが、投資商品ごとの「相関性」の基本です。
では、コロナショックやウクライナ情勢のように、全世界の経済に影響を及ぼす大きな事象が起きた場合、どのような分散投資が望ましいでしょうか。それは「株式」や「債券」と連動しにくい、投資商品も組み込むことで備えることができます。代表的な２つを紹介していきます。