はじめに

投資信託は、失敗しない資産形成のための3原則「長期・積立・分散」投資を実現する最も有効な金融商品のひとつです。しかし、実際何を選んだら良いのか迷ってしまう人も少なくありません。

今回は、投資信託を選ぶ際の3つのアプローチをご紹介します。


金融機関の「お勧め」を買わない

投資信託協会によると、2021年12月末の公募投資信託の本数は5,923本だそうです。これは上場している日本の株式会社数3,832社(日本取引所グループ2022年8月更新)をはるかに上回る数です。これだけ数が多いと「どれを選んで良いのかわからない」となってしまうのも十分理解できます。

しかし、投資信託を購入する際は、金融機関の窓口で絶対に「お勧めはなんですか?」と聞いてはいけません。なぜかと言うと、投資信託は金融機関それぞれが「売りやすいものを仕入れ、儲けやすいものを売り」、その手数料を儲けとする仕組みなので、どうしても「金融機関にとってのお勧め」を紹介されがちになるのです。

これは上場している会社の株の取引と比較するともっとわかりやすいかもしれません。前述した上場株式3,832社は、どこの証券会社を通しても売買が可能です。従って、証券会社にしてみれば、どこの株を投資家が買っても儲けは同じになります。

しかし、投資信託約6,000本をすべて扱っている金融機関はありません。有名ネット証券であっても、2,800本程度が限界ですし、銀行等になると100本以下というところもあります。つまり口座を開いた金融機関によって選択肢が違うということを知った上で取引を行わないと、思った様な運用ができなくなります。金融機関の窓口で親切にアドバイスをしてくれることはとても心強いことではありますが、儲けのロジックを知った上でつきあいましょう。

投資信託は、運用を投資のプロに託す分、投資家は手数料を負担しなければなりません。投資信託には、買う時に販売手数料が、保有している間ずっと信託報酬が、売却時には信託財産留保額がかかります。なお、商品によって手数料がかからないものや、率も異なります。

例えば、同じ投資信託であっても、購入する金融機関によって販売手数料が異なることがあります。購入金額が一定以上であるために、販売手数料が下がるということであれば、それなりに納得感があるかもしれませんが、同じ購入額であっても手数料が違うということは、シンプルに投資家利益を損なうことになります。つまり投資信託選びは、金融機関選び、すなわち「誰から買うか」もポイントです。必要に応じて、金融商品を販売しないファイナンシャルプランナーなどのアドバイスも活用したいところです。

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