はじめに
④データセンター→電力・エネルギー
データセンター（DC）については、グーグル（アルファベット）やアマゾン、マイクロソフト、オラクルの米4社が日本国内のDC整備に約4兆円の巨額投資を計画するなど、首都圏や近畿、北海道を中心に建設計画が目白押し状態です。DCの建設・運営を手掛ける企業や関連機器メーカーには、すでに特需が発生しています。
ポイントは、データセンターの運営には膨大な電力が必要になること。すでにDC関連企業は電力確保に躍起となっていて、需要は電力工事などの関連企業に広がりつつあります。また、DCの乱立を背景に、今後は原発再稼働や再生可能エネルギーの拡大も大きな焦点になることが予想されます。この過程で、大きく値を上げる銘柄が相次ぐのではないでしょうか。
⑤内需関連株
2025年は「内需関連株」が買われる年になるかもしれません。2025年以降は米トランプ大統領の関税引き上げ策によって、外需（輸出）関連株を積極的に買いづらい局面が訪れる可能性があるからです。自動車や精密機械、半導体といった日本の得意分野には、折に触れて関税引き上げの影がつきまとうはず。そうなると、投資家の目は消去法的に内需関連株に向くことになります。
注目したいのは、「内需関連」だけではなく、やはりプラスアルファの材料やテーマを持つ銘柄でしょう。具体的には、インバウンド需要による業績押し上げが期待できる消費（小売りや食品など）関連や、電力需要の増加や国土強靭化政策を背景とした建設、エネルギー関連、利上げによる利ザヤビジネスの復活が期待できる、銀行を中心とした金融関連株注目しています。
人気テーマは誕生→消滅を繰り返すもの
もちろん、ここで取り上げた5テーマ以外にも、株式市場で人気化する可能性が高いテーマはまだまだあります。たとえば、暗号資産は今後のトランプ大統領の動き次第で、足元の人気がさらに加速する可能性があるでしょう。他にも、関連ベンチャーの上場が相次ぐ「宇宙開発」や、商用化成功の可能性を帯びてきた「量子コンピューター」や「自動運転」なども、折に触れて人気化するかもしれません。
ただし、その人気が一過性のものではなく、息の長いテーマになるためには、「そのテーマを背景とした特需で業績が急拡大したり、業容が一変したりする企業が“続出する”」必要があります。相場テーマは、「理想買い」から「現実買い」に至るまで、浮かんでは消え、浮かんでは消えを繰り返すものです。今回の5テーマ以外についても、そのテーマの魅力度が今以上に高まった際には、改めてこのコラムで取り上げようと考えています。
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