老後が心配「個人年金保険」で備えるはあり？受け取るときの注意点、iDeCoとNISAとの優先順位
優先すべき制度とは
「老後資金が心配……」と言う人は、とても多いでしょう。実際、生命保険文化センターの調査によると、84.4％の人が「老後生活に不安」と回答をしています。その具体的な内容として、「退職金や公的年金だけでは不十分」と答えている人が82.8％もいました。そこで、老後資金をもっと増やしたいと言うことで、個人年金保険に興味を持っている人も少なくありません。そんな個人年金保険ついて、二つの相談を受けました。一つは、個人年金保険を検討したけど、「どの保険がいいか？」ということです。もうひとつは個人年金保険に加入しているのだけど、受け取るときの「注意点があるのか？」「公的年金に影響はあるのか？」ということです。では、今回は、個人年金保険の「入口」と「出口」について解説をしてみたいと思います。
老後長尾義弘
「歳をとったら、お金を使わなくなる」というのは間違い！定年後の本当のリスクは何？
医療保険も認知症保険も必要ない？では本当に必要な保険とは
定年後の保険は、どうすればいいのかという相談を受けることが多いです。「定年したあとは、あまり保険は必要ありませんよ」というと、「えっ、なんで？」と驚かれ、さらに「年金生活になると、もっと必要なくなるでしょう」というと、もっとびっくりされてしまいます。「高齢になっていくと、病気の確率も高くなるし、入院や認知症のリスクも増えていくのに、ほとんど必要ないってどういうこと？」となるようです。これは病気のリスクとお金のリスクを間違えているのです。今回は、定年後の本当のリスクと備えについて、お話しをしましょう。
生活晩婚カップルが直面する予期せぬ出来事、人生の三大支出6000万の準備が厳しくなる現状にどう打ち勝つ？
晩婚で起こる困難とは？
今の時代は、周りを見回しても、30代半ばで未婚の人が多い。言わば晩婚時代なのです。30代半ばで初婚、初産という人も決して珍しくはありません。昭和の時代を生きてきた両親が辿ってきたライフプランは、もう通用しなくなっています。長寿でしかも晩婚時代にあった、新しいライフプランというのが必要なのです。とは言っても、晩婚カップルには大きな試練が待っています。人生の三大支出が一気に襲ってくるからです。どんな危機がありうるのかを知り、備えをしっかりしておくことで対処の方法もあります。
老後運用商品が選べる「変額保険」が得に思えるという相談に、保険のプロが仕組みを解説
最近なぜ「変額保険」がトレンドになった理由
投資を始めて2年目の金融女子から「この保険すごいみたいなんですがどうなんでしょうか？」とメールが届きました。早速、見てみると、「金融出身でメディアでも記事を書いている」という人のブログで、内容は「変額保険」でした。21年間の平均リターンが11％という商品です。なるほど一見「すごく儲かりそう」に書いてあります。これを信用していいのか？ それとも大きな落とし穴が待っているのでしょうか？ 今回は、「変額保険」について解説をしていきましょう。
生活老後資金「早死にするから大丈夫」と言う人へ、長生きした場合の具体的なお金の必要額を解説
希望寿命は約77歳でも現実は甘くない
「〈人生100年時代〉と言われ、老後資金などの備えについてしっかり考える必要がある」と私は話をしたり、書いたりしています。その反応として「オレは、大丈夫。きっと早死にするから」との反論をよく耳にします。私は思わず「早死にするという根拠は何ですか？」「あなたは余命宣告でも受けたのですか」と言ってしまいたくなります。そんなときには、「残念ながら、希望通りに早死にをすることができないかも知れません。その場合はどうしますか」と問いかけます。人の寿命は誰にもわかりません。もしかすると希望通りに早死にできるかも知れませんが、平均寿命で考えれば、半数の人が男性は81歳、女性は87歳まで生きているわけです。また男性の4人に1人は90歳まで生きる計算です。さらに言うならば平均寿命は年々延びているのです。「早死にするから大丈夫」と言っている人に、長生きした場合の具体的なお金の必要額を解説します。
老後自然災害が増え2022年に火災保険がまた値上がり？保険料は最大36.6％上がるところも
過去最大の上げ幅に
突然の激しい雨や、雷雨が発生する「ゲリラ豪雨」のシーズンは、７月から９月です。ウェザーニュースによると2021年の発生回数は昨年の1.2倍になる見込みだそうです。火災保険での水災の備えは大丈夫でしょうか？じつは、2022年に、またまた火災保険の値上げが実施されます。昨年（2020年）には、2021年に火災保険は値上がりをするという記事を書きました。このときの値上がりは、2017年〜2018年に起こった大規模な自然災害をもとに損害保険料率算出機構が出した「参考純率」によって保険料が見直されました。2022年の保険料の値上げは、2019年〜2020年に起こった自然災害をもとに同じく損害保険料算出機構による改定です。各損害保険会社は、この「参考純率」の改定を踏まえて2022年には保険料が値上がりする見通しです。では、どのくらい値上がりをするのかというと、全国平均で10.9％です。この平均で約1割以上というのは、過去最大の上げ幅になります。それ以外にも長期契約がさらに短縮されることになります。これも実質の値上げになります。火災保険を検討中の方は、年内に契約または契約更新をすると得になりますね。
生活高額所得者ほど「老後貧乏」のリスクが高い？破産に陥りやすい理由とは
突然生活スタイルは変えられない
2019年に「老後資金2,000万円問題」がありました。では、2,000万円を用意しておけば安心なのか？というと必ずしもそうとは言えません。とくに現役時代に高額所得者だった人は、もっとも注意が必要なのです。高額所得者ほど、老後貧乏になりやすいことを知っていますか？では、高額所得者の人は、どのくらいの老後資金を用意すればいいでしょうか？たとえば、6,000万円ぐらいの資金を用意できたとします。これで老後は安泰になると思っていたら間違いです。もしかすると、老後貧乏への道をまっしぐらに進んでいることになるかも知れません。逆に、現役時代に所得がそれほど多くなかった人の方が老後破綻になりにくいってこともあるのです。どうして、こんなことがあるのでしょうか？それは老後生活の「収支バランス」に鍵があります。理由を解説していきましょう。
老後アルツハイマーの新薬認可されたけれど未承認の薬を使うと治療費が超高額に、役立つ保険がある？
自由診療に対応している保険
米国の製薬会社とエーザイの共同開発したアルツハイマーの新薬が、アメリカのFDA（食品医薬品局）で認可されました。アルツハイマーの進行を抑える画期的な薬品として注目を集めています。この薬は4週間に1回の投与が必要で、平均的に患者に用いた場合には、5万6,000ドル（約613万円）の費用がかかるそうです。まだ、条件付の認可ですので、これからの推移が注目されます。かなり先の話になると思いますが、日本でも認可されるようになれば、アルツハイマーで苦しむ人々とその家族の希望となるでしょう。さて、がん治療も、日進月歩で新しい治療法が開発されています。がんの5年生存率がどんどん延び「がん＝死」ではなく、長く付き合っていく病気になっています。とは言っても、日本人の死亡原因の第1位は、やはり「がん」です。がんと宣告されれば、誰もがいい治療法がないかと考えるのが当然です。がんの治療法として、先進医療を耳にすることが多いと思いますが、最近注目を集めている未承認の抗がん剤、ホルモン剤などは、先進医療ではカバーできないものもあります。自由診療の扱いです。自由診療になるとかなり高額な費用がかかるため、治療をあきらめ
生活毎月400円だけで年金を増やせるお得な付加年金制度とは？フリーランスや自営業の老後対策
将来得をする制度を知ろう
喫茶店での珈琲は、リラックスしますね。私は、ほぼ毎日喫茶店で珈琲を飲んでいます。なぜかというと喫茶店で仕事をしているので、珈琲は欠かせません。喫茶店の珈琲は1杯約400円ぐらいです。じつは、このたった1杯分のお金を年金の積み立てに回すことで、将来得をする方法があります。毎月400円を40年積み立てると総額19万2,000円。それが将来384万円にもなって戻ってくるという話です。積立が20倍に戻ってくるなんて「危ない投資話ではないか？」と思ってしまいますね。大丈夫です。れっきとした国の制度の利用です。これが「付加年金」という制度です。今回は、このお得な制度について解説しましょう。
老後持病がある人の保険の選び方、必要のない人も？無駄にならない上手な入り方とは
病院で処方された薬を飲んでいる人も入れる、引受基準緩和型医療保険とは
夜はきちんと眠れていますか？不眠で悩んでいる人はとても多いです。日本人成人の21.7％が慢性的な不眠で悩んでいます。5人に1人は睡眠が十分に取れていない、まさに不眠は国民病といっていいでしょう。睡眠障害のため病院で薬を処方している人も多いのです。また、不眠以外にも、30代、40代と年齢が若くてもコレステロール値が高く、医者から処方されている薬を服用しているとか、何らかの持病を持っている人もたくさんいますよね。生命保険に加入するときには、告知とか診査が必要になってきます。そのときに薬を処方されていると保険の契約ができない可能性があります。もし、正しく告知をしていないと告知義務違反で、契約が無効になってしまうこともあります。今回は、持病を持っている人でも加入できる引受基準緩和型の保険について解説します。
生活どういう人に保険が必要？自分の「リスク」にあわない保険は後悔することに
保険に正しく入るために
生命保険は、どんな人にどんな保障が必要なのでしょうか？「家計に余裕がないので保険に入っていない……」と、保険にまったく加入していない人がいます。また、年収が低い人ほど保険の加入率が悪くなっています。もしかすると、保険が本当に必要な人に、正しく利用されていないのではないでしょうか。その一方では、生命保険に入り過ぎている人もいます。ちょうどいい保険の加入というのは難しいですね。Sasuke Financial labが行った生命保険加入についてのアンケート調査をみると必要な人に、保険が利用されていないのではないかと感じました。興味があり、調査を公表した企業に、原調査資料を共有してもらったところ、さまざまな発見がありました。今回はデータを使って、「保険は必要がない」というは正しいのか？ また、どんな人に保険は必要なのか？を解説していきます。
生活老後破綻にならないために公的年金でやりくりするコツ、「減らない財布」を作るには？
余裕資金と公的年金で安泰
使ってもお金が「減らない財布」を手に入れたいと思いませんか？ もしも、それがあれば、老後はまさに安泰ですね。じつは、老後生活における「減らない財布」というのがあります。それが「公的年金」なのです。偶数月には、2ヵ月分の年金が金融機関の口座に振り込まれます。これは、生きている限り一生涯続きます。まさに公的年金というのは、「減らない財布」と言えるのではないでしょうか。しかし、残念ながら年金の受給額だけでは生活費としては少ないと感じる人が多いのではありませんか？ところが、考え方を変えるだけで、老後破綻にならない「減らない財布」を持つことができるのです。
生活「年金」繰下げ受給は“税金・社会保険料が高くなるから損”という間違い
繰下げ受給の「損」「得」について
老後の生活費というのは、年金の受給額で大きく変わってきます。約5割以上の人が、年金の収入だけで暮らしています。残りの人は、年金以外にも収入があると言うことです。とはいっても、残りの人たちも収入の内訳をみると、総収入の約8割が年金です。つまり老後の生活には、年金の受給額が、大変重要だということになります。そうであれば、年金の受給額を少しでも増やしておきたいですね。そこで、考えられるのが「繰下げ受給」です。しかしながら、一部のネットや雑誌で、「年金を繰下げ受給すると損になる！」という内容の記事を見かけます。その根拠となるのが、「年金を繰下げ受給すると税金や社会保険料が上がって損になる」と言うことです。さてそれは、本当でしょうか？今回は繰下げ受給の「損」「得」について考えましょう。
老後病気やケガで利用できる「お金の制度」、知らないともったいない“10のチェックリスト”
健康保険制度や傷病手当、高額医療や介護まで
生命保険文化センターの「日ごろの生活や将来に向けて最も不安な項目」では、「（自分や家族が）病気や事故にあうこと」というのがトップです。（「生活保障に関する調査」令和元年度）病気やケガで入院をするというのは、誰にでも起こりうることです。ですから当然、心配の要因になるでしょう。この場合の心配というのは、「お金」にまつわることが多いのではないでしょうか？そこで、今回は病気やケガにまつわるお金の制度について解説します。もし入院ということになってもお金の心配をしなくても「安心できる」話をしましょう。
生活60代で知っておくと「得する手続き」とは？年金、健康保険、雇用保険ですべきこと
手間を惜しまずしっかりと
60代というのは、定年退職の時期でもあり、年金などの支給が始まる年代でもあります。このため、この時期には、さまざまな手続きが必要になってきます。これらの手続きは、会社任せでなく、自ら行わなくてはいけないことが多いのです。しかし、手続きは面倒だからと言って、後回しにしてはいけません。それぞれに期限があります。手続きが遅れたから、「損」をすることだってあります。逆に手続きをすることで、「得」になることもあるのです。60代で行う手続きで定年退職に関することを含めて「得」をする手続きについてまとめてみます。
老後75歳以上の高齢者の「医療費」負担割合が1割から2割に？自己負担が上がると医療保険は必要か
後期高齢者の医療費が変わる！
政府は、2021年2月5日に後期高齢者（75歳以上「一定の障害がある方は65歳以上」）が支払う医療費の窓口負担を1割から2割に引く上げる医療制度改革関連法案を閣議決定しました。今度、通常国会で審議されて、決まれば2022年10月以降に導入されることになります。後期高齢者の医療負担が増えるのであれば、医療保険が必要ではないかという心配がでます。まずは、この法案の解説をしながら、本当に高齢者にも医療保険が必要なのかについて説明をしていきたいと思います。
ビジネス「地震保険」の備えは必要？どのように使う保険か解説、建物と家財の保障はどう考える？
コロナ禍だからこそ地震に備えておこう
2月13日夜、福島県沖を震源としたマグニチュード7.３の地震がありました。被害にあわれた方々に心よりお見舞い申し上げます。気象庁は、今後１週間程度、引き続き地震に注意が必要と呼びかけています。2011年3月11日マグニチュード9.0の地震が東日本を襲ってからもうすぐ10年が経ちます。南海トラフ大地震は、今後30年で70〜80％の確率で発生すると予測されています（地震調査委員会）。もし発生するとかなり深刻な災害になるでしょう。世界の中でも、日本という国土は、災害大国であるということを知っていますか？ 世界全体に占める日本の災害割合は、次のようになっています。・マグニチュード6.0以上の地震回数20.8％・活火山数7.0％・死者数0.4％・災害被害額18.3％災害の多い地域に住んでいると思ってしてしまうのは私だけではないでしょう。新型コロナウイルスの影響で、混乱を起こしているときに地震などの災害はさらに不安が募ることになります。医療体制も心配になります。地震などの災害の備えはしっかりしておきたいです。今回は地震保険についてお話しをします。
生活定年後の三大不安「お金・健康・生きがい」の解消法は？後悔しない定年後の備え
3大リスクはつながっている
定年後の皆さんは、どんな生活をされているのでしょうか？老後の不安についてさまざまなアンケートが行われています。必ずトップにくるのは「お金」です。2番目には「健康」です。アンケートの結果では、「介護」「認知症」という項目になっていることもあります。次に、実際に定年を迎えた人が直面する問題として、「生きがい」「孤独」を口にする人が多いのです。この定年後の「お金」「健康」「生きがい」の3つを三大不安と呼ぶことにします。この3つは、大きなリスクと言えます。しかし、この3つのリスクは、それぞれ個別なものではなく、じつはすべてリンクしています。ですから、もし1つに問題が起こると3つともうまく行かなくなってしまうことがあります。逆に、1つが解決すると3つとも解決することもあるのです。今回は、定年後の三大不安の解消法を考えて行きましょう。
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