どういう人に保険が必要?自分の「リスク」にあわない保険は後悔することに
保険に正しく入るために
生命保険は、どんな人にどんな保障が必要なのでしょうか?「家計に余裕がないので保険に入っていない……」と、保険にまったく加入していない人がいます。また、年収が低い人ほど保険の加入率が悪くなっています。もしかすると、保険が本当に必要な人に、正しく利用されていないのではないでしょうか。その一方では、生命保険に入り過ぎている人もいます。ちょうどいい保険の加入というのは難しいですね。Sasuke Financial labが行った生命保険加入についてのアンケート調査をみると必要な人に、保険が利用されていないのではないかと感じました。興味があり、調査を公表した企業に、原調査資料を共有してもらったところ、さまざまな発見がありました。今回はデータを使って、「保険は必要がない」というは正しいのか? また、どんな人に保険は必要なのか?を解説していきます。
老後破綻にならないために公的年金でやりくりするコツ、「減らない財布」を作るには?
余裕資金と公的年金で安泰
使ってもお金が「減らない財布」を手に入れたいと思いませんか? もしも、それがあれば、老後はまさに安泰ですね。じつは、老後生活における「減らない財布」というのがあります。それが「公的年金」なのです。偶数月には、2ヵ月分の年金が金融機関の口座に振り込まれます。これは、生きている限り一生涯続きます。まさに公的年金というのは、「減らない財布」と言えるのではないでしょうか。しかし、残念ながら年金の受給額だけでは生活費としては少ないと感じる人が多いのではありませんか?ところが、考え方を変えるだけで、老後破綻にならない「減らない財布」を持つことができるのです。
「年金」繰下げ受給は“税金・社会保険料が高くなるから損”という間違い
繰下げ受給の「損」「得」について
老後の生活費というのは、年金の受給額で大きく変わってきます。約5割以上の人が、年金の収入だけで暮らしています。残りの人は、年金以外にも収入があると言うことです。とはいっても、残りの人たちも収入の内訳をみると、総収入の約8割が年金です。つまり老後の生活には、年金の受給額が、大変重要だということになります。そうであれば、年金の受給額を少しでも増やしておきたいですね。そこで、考えられるのが「繰下げ受給」です。しかしながら、一部のネットや雑誌で、「年金を繰下げ受給すると損になる!」という内容の記事を見かけます。その根拠となるのが、「年金を繰下げ受給すると税金や社会保険料が上がって損になる」と言うことです。さてそれは、本当でしょうか?今回は繰下げ受給の「損」「得」について考えましょう。
病気やケガで利用できる「お金の制度」、知らないともったいない“10のチェックリスト”
健康保険制度や傷病手当、高額医療や介護まで
生命保険文化センターの「日ごろの生活や将来に向けて最も不安な項目」では、「(自分や家族が)病気や事故にあうこと」というのがトップです。(「生活保障に関する調査」令和元年度)病気やケガで入院をするというのは、誰にでも起こりうることです。ですから当然、心配の要因になるでしょう。この場合の心配というのは、「お金」にまつわることが多いのではないでしょうか?そこで、今回は病気やケガにまつわるお金の制度について解説します。もし入院ということになってもお金の心配をしなくても「安心できる」話をしましょう。
60代で知っておくと「得する手続き」とは?年金、健康保険、雇用保険ですべきこと
手間を惜しまずしっかりと
60代というのは、定年退職の時期でもあり、年金などの支給が始まる年代でもあります。このため、この時期には、さまざまな手続きが必要になってきます。これらの手続きは、会社任せでなく、自ら行わなくてはいけないことが多いのです。しかし、手続きは面倒だからと言って、後回しにしてはいけません。それぞれに期限があります。手続きが遅れたから、「損」をすることだってあります。逆に手続きをすることで、「得」になることもあるのです。60代で行う手続きで定年退職に関することを含めて「得」をする手続きについてまとめてみます。
75歳以上の高齢者の「医療費」負担割合が1割から2割に?自己負担が上がると医療保険は必要か
後期高齢者の医療費が変わる!
政府は、2021年2月5日に後期高齢者(75歳以上「一定の障害がある方は65歳以上」)が支払う医療費の窓口負担を1割から2割に引く上げる医療制度改革関連法案を閣議決定しました。今度、通常国会で審議されて、決まれば2022年10月以降に導入されることになります。後期高齢者の医療負担が増えるのであれば、医療保険が必要ではないかという心配がでます。まずは、この法案の解説をしながら、本当に高齢者にも医療保険が必要なのかについて説明をしていきたいと思います。
「地震保険」の備えは必要?どのように使う保険か解説、建物と家財の保障はどう考える?
コロナ禍だからこそ地震に備えておこう
2月13日夜、福島県沖を震源としたマグニチュード7.3の地震がありました。被害にあわれた方々に心よりお見舞い申し上げます。気象庁は、今後1週間程度、引き続き地震に注意が必要と呼びかけています。2011年3月11日マグニチュード9.0の地震が東日本を襲ってからもうすぐ10年が経ちます。南海トラフ大地震は、今後30年で70〜80%の確率で発生すると予測されています(地震調査委員会)。もし発生するとかなり深刻な災害になるでしょう。世界の中でも、日本という国土は、災害大国であるということを知っていますか? 世界全体に占める日本の災害割合は、次のようになっています。・マグニチュード6.0以上の地震回数20.8%・活火山数7.0%・死者数0.4%・災害被害額18.3%災害の多い地域に住んでいると思ってしてしまうのは私だけではないでしょう。新型コロナウイルスの影響で、混乱を起こしているときに地震などの災害はさらに不安が募ることになります。医療体制も心配になります。地震などの災害の備えはしっかりしておきたいです。今回は地震保険についてお話しをします。
定年後の三大不安「お金・健康・生きがい」の解消法は?後悔しない定年後の備え
3大リスクはつながっている
定年後の皆さんは、どんな生活をされているのでしょうか?老後の不安についてさまざまなアンケートが行われています。必ずトップにくるのは「お金」です。2番目には「健康」です。アンケートの結果では、「介護」「認知症」という項目になっていることもあります。次に、実際に定年を迎えた人が直面する問題として、「生きがい」「孤独」を口にする人が多いのです。この定年後の「お金」「健康」「生きがい」の3つを三大不安と呼ぶことにします。この3つは、大きなリスクと言えます。しかし、この3つのリスクは、それぞれ個別なものではなく、じつはすべてリンクしています。ですから、もし1つに問題が起こると3つともうまく行かなくなってしまうことがあります。逆に、1つが解決すると3つとも解決することもあるのです。今回は、定年後の三大不安の解消法を考えて行きましょう。
ペットの病気はいくらお金かかる?ペット保険は入るべきかは総額を考えよう
ペット保険の選び方
新型コロナウイルスの影響で、在宅ワークが増えています。自宅にいる時間が長いので、その分ペットとふれあう時間も長くなります。かわいいペットと暮らすのは心が癒やされますね。在宅ワークをきっかけに、ペットを飼う人も増加しているそうです。アニコム損保によると2020年4〜6月の新規契約数は四半期ベースでは過去最高だったとのことです。人間の社会では長寿化が進み、医療費の負担がどんどん増えていることが大きな問題になっています。ペットの世界も同じようです。アニコム損保の「家庭どうぶつ白書」によると、この10年で犬の寿命は+0.7歳、猫は+0.5歳延びました。これは人間に比べると飛躍的な延びになるそうです。しかし、高齢になると、どうしても医療費がかかってきます。そこで、ペットにかかる医療費を抑えるために、ペット保険を検討も必要してもいいかもしれません。現在、損害保険会社と少額短期保険会社あわせて14〜15社からペット保険が発売されています。さて、今回は、ペット保険について考えていきましょう。
定年後の3大不安から解放されるために、夫が定年後に鍛えておきたいこと
自立した生活を目指して
定年後の3大不安というのは、「お金」「健康」「生きがい」です。ここで言う「生きがい」の不安は「孤独」ですね。定年後は、社会との設定が薄れたり、人とのコミュニケーションが少なくなってしまいます。まだ、夫婦でいるのならいいのですが、高齢者の単身者というのは、増加しています。さらに言うならば、たとえ夫婦二人で暮らしていたとしても、いつかは一人になってしまいます。孤独というのは、老後生活においてかなりきついことですが、ある程度の孤独になれておく必要があるかも知れませんね。アメリカのロチェスター工科大学の研究によると、妻を亡くした男性の余命は、同年齢の平均余命に比べて30%短くなるそうです。ちなみに夫を亡くした女性の平均余命には変化はなかったそうです。わからなくはない感じの研究結果ですね。芸能人ですと、朝丘雪路さんの死から99日目に夫の津川雅彦さんが心不全で亡くなっているし、樹木希林さんの亡くなった半年後に夫の内田裕也さんが亡くなっています。
10人の保険のプロが選んだ「優先すべき保険のジャンル」医療保険や終身保険は必要?
保険のプロが選ぶベスト5
あなたは、どんなジャンルの保険に入っていますか?保険のジャンルというのは、「医療保険」「がん保険」「終身保険」「収入保障保険」「就業不能保険」「介護保険」などのことです。現在もっとも売れているのは、「医療保険」です。生命保険協会(2019年)の発表によると医療保険の新規契約件数は354万件とトップで、2番目は「終身保険」です。ところが、保険のプロ10名によるアンケート結果ではお勧めする保険ジャンルのトップ3には「医療保険」も「終身保険」も登場してきません。ちなみに「医療保険」は4位で、「終身保険」にいたってはランク外なのです。人気のジャンルと、保険のプロが勧めるジャンルとは大きく違っているようです。これはいったいどういうことでしょう。今回は、本当に必要な保険のジャンルは何かということを解説します。
「年金は何歳まで払って、いつ受け取れる?」「受け取り額や本当に受け取れるの?」という疑問の答え
知識をつけて不安を解消!
公的年金は、いったい「何歳から」支払って、「いつまで」支払う必要があるのでしょうか? また「受け取れるのはいつから」のでしょうか? 年金の納付した額よりも、本当に受け取る額が多いのか?これらの質問に正確に答えられますか?ずっと年金を支払っているのに、自分は本当に受け取れるのか……などと不安に思っている人も多いでしょう。日本は「皆年金制度」です。そんな国民全員が原則、加入している年金ですが、意外に知らないことがいっぱい。今回は、そんな疑問に答えてみたいと思います。
「いつまで働けばいいのか」の答えは? 実際に定年で辞めて「再雇用」した人の心内
働く意味を考える
定年退職をしたあとも、65歳くらいまでは再雇用などで働いている人がほとんどです。さらに、2021年4月から企業は、70歳までの就業の機会確保というのを努力義務付けられました。では、実際に定年退職をしたあと、いつまで働けばいいのでしょうか?アンケートなどをみると、できるだけ働きたいと言う人が圧倒的に多いのです。内閣府の「高齢社会白書」(平成29年度版)によると、現在仕事をしている高齢者の約4割が「働けるうちはいつまでも」と回答しています。そして70歳くらいまでと回答している人をあわせると約8割の人が高い就労意識を持っています。どうして70歳まで働こうと思うのか。その理由については、内閣府の「老後の生活設計と公的年金に関する世論調査」(平成31年)のデータを見てみましょう。「経済的にゆとりのある生活を送りたいから」と言う答えが1位で約29%、次が「働き続けないと生活費が足りないと思うから」が2位で約25%です。こうみると約半数の人が、経済的な理由で長く働きたいと思っているようです。経済的な理由がない人は働かなくてもいいのか? そこで、長く働くことのお金以外のメリットはあるのか、また、高齢者
2021年火災保険・地震保険が値上がり、年内に契約をしておくのが得?地域によってバラつきも
火災保険・地震保険の値上げについて解説
2021年1月、火災保険と地震保険の両方が値上げになります。火災保険は、相次ぐ大規模な自然災害により、保険金の支払いが増大しているからです。地震保険は、2014年の東北地方太平洋沖地震より、3段階の引き上げの3段階目に当たります。火災保険は、平均で4.9%ぐらいの予定で、地震保険は5.1%ぐらいの値上げになります。火災保険・地震保険ともに家計負担になることは避けられないですね。今回は、火災保険・地震保険について解説をしてみましょう。
老後の不安は1位がお金…94歳の父親が今も老後と思ってない充実した生活とは
「老後をなくす!」という考え方
老後生活で不安なことは何でしょうか?メットライフ生命の「老後を変える全国47都道府県大調査」(2019年)によると、1位が「お金」、2位が「健康」、3位が「認知症」です。しかし、定年後にもっとも最初に訪れて、まいったなと思うことは、「孤独」「生きがい」なのです。それまで、決まっていたローテーションが崩れて、仕事に行く必要が無くなり、とにかく時間を持て余してしまうことなのです。「人生100年時代」と言われています。定年後には20〜30年という長い時間が待っています。何かしら目標を持っていないと「孤独」で面白みのない人生を送ることになってしまいます。今回は、私の父の話を例にとりながら、「生きがい」について、一緒に考えていきましょう。
定年後の保険の見直しはどうすればいい?医療保険やがん保険、今後起こりうるリスク
必要な保険と、いらなくなる保険
定年前後というのは、保険の見直しの必須タイミングです。60歳、65歳などの定年時期にあわせて、払込期間満了という契約をしているケースが多くあります。また、昔に契約をした「定期保険特約付終身保険」などは、主契約の払込期間満了で、医療保険などの特約の契約が終わってしまいます。医療保険がなくなってしまっては困るということで、保険の見直しになるのです。しかし、保険の契約更新や見直しといっても、保険営業員や無料の相談員の言われるままに契約をしていいのでしょうか?そこには、大きな疑問があります。そのような60代の保険の設計書を何度も見てきた経験から、言われるままに契約をするのは、正直言ってやめた方がいいです!せっかくの機会です、自分の入っている保険を見直して、よく検討してムダのない保険に切り替えてはいかがでしょうか?保険の見直しにあたって、どんなことに注意をして保険を選べばよいのかのポイントを紹介します。
「生命保険会社にダマされた…」その真相は? 一度も保険を見直したことがない人が勘違いしている契約
60歳定年を迎えたある人の「あるある保険相談」
「生命保険会社にダマされた…」。至急、保険の相談にのって欲しい。という依頼がありました。相談内容は、40年前に入った生命保険についてです。依頼者は、「2000万円の死亡保険に入っていたつもりが、200万円しかない」「追加の保険料は一切かからないといことだったのに、60歳以降の保険料を払えというのが届いた」「これはおかしい!」と、ずいぶんご立腹の様子です。では、保険の契約が途中で変わったのでしょうか? それとも、本当にダマされたのでしょうか?じつは、生命保険の保障内容の「ビックリ!相談」というのは、よくあるケースです。40年間、一度も保険の内容を見直したことがない。と言う人には、ぜひ知っておいてほしいことでもあります。そして、説明を受けたけど、よく確認をしないで契約をしてしまった人。「そういえば、心当たりがあります」そんな人にはぜひ読んでいただきたい話です。今回は、60歳定年を迎えたある人の「あるある保険相談」の真相に迫っていこうと思います。
コロナ禍で生活が厳しくなって…年金の繰上げ受給をしても大丈夫?残念な結果にならないために
2022年に改訂後は、繰上げ受給の好機なのか?
コロナ禍で、生活費に困っている人が急増しました。失業者も増えています。また、夏のボーナスも大幅減になり、たぶん冬のボーナスはもっと期待できないかも。この状態が続くとかなり生活が厳しくなってきます。そのため、年金の繰上げ受給の相談も増えてきているそうです。本当に生活ができないという状態ならば、繰上げ受給はやむを得ない事もありますが、年金の受給額が減ってしまい総額でみると損になることが多いので、くれぐれもよく考えた方がいいでしょう。とくに、会社に勤めている人は、注意が必要です。せっかく繰上げ受給をしたのに、その年金が支給停止になる場合もあります。しっかりと繰上げ受給について知ってください。コロナ禍で、さらに残念な年金の受け取りにならないようにしてください。