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メンタリストに学ぶ「大勢の前でも緊張しない唯一の方法」
「ありのままで」が大事
大勢を前にしてスピーチやプレゼンをするときは、緊張してどうしても早口になってしまうものです。聴衆には神経質でせわしない印象を与えてしまい、話の内容も伝わりにくく、またそんな会場の雰囲気を過敏に感じ取ってますます緊張してしまう……。落ち着いて、ゆっくり話すにはどうすればいいのでしょうか。ロミオ・ロドリゲス Jr.さんは、『メンタリズム 最強の講義』の著書を持つメンタリスト。堂々とした心理術パフォーマンスで聴衆を驚かせる、話術のスペシャリストでもあります。ロミオさんは同書で「大勢の前でも緊張せずに話す、唯一の方法」を紹介しています。早速見てみましょう。
ビジネス日本実業出版社
「大型先発薬」の特許満了、後発薬メーカーで恩恵を受けるのは？
大手3社のシェア拡大を予想
後発薬とは、特許期間満了や再審査期間終了によって参入障壁がなくなった先発薬（新薬）と同一の有効成分や効能、用法などを有する医薬品のことです。後発薬は、1成分あたりの開発費が1～3億円程度（先発薬は300～1,000億円）と、低コストでの開発・製造が可能。患者負担の軽減や医療費抑制を通じて、医療保険財政の改善に重要な役割を担っています。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
「二番底回避」で年末に向け相場回復へ？コロナ収束後の標準シナリオ
株価推移のイメージ3パターン
世界中で新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、足元の株式市場は堅調な推移を辿っています。日米をはじめとした主要市場で株価は騒動後の値下がり分の4～5割程度を回復し、いったんは落ち着きを取り戻したように見受けられます。米国や欧州で感染拡大のピークアウトを示唆する兆候が見え始めていることなどが好感されているもようです。当面の相場見通しを考えたときに、大きな関心事として浮かび上がるのは、再び株価が調整し、二番底を形成しにいくかどうかという点です。すべては感染拡大の状況次第ともいえますが、各国が取り組む外出制限や店舗閉鎖などの感染封じ込めのための取り組みが、いずれ事態の収拾に奏功すると期待されます。一方、そうした対応策がもたらす負の側面、すなわち経済的なダメージに関しては、各国が積極的に打ち出した金融緩和策や資金繰り支援等の財政政策によって、最悪の事態は回避されると見ています。十分な対応策や支援体制が取られていなかった時期につけた安値まで、株価が逆戻りすることは現時点では考えにくい状況です。さらに、その次に焦点となるのは、二番底を回避した後の相場の行方でしょう。この点については一様に回答を導
ビジネス大和証券 執筆班
落ち着きを取り戻すドル円相場、危機後の「円高リスク」再燃するか
コロナからの回復を見越した動き
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う市場の混乱を背景に乱高下した3月相場とは打って変わって、足元のドル円相場は落ち着きを取り戻しつつあります。危機封じ込めに向けた国際的な政策協調が厚みを増すにつれて、投資家の過度なリスク回避姿勢が和らいできたことが大きく、コロナ・ショックの終息を織り込むには時期尚早ながらも、先々の回復を見越して動き出す向きもあるようです。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
サラリーマンで資産2億円JACK氏が語る「地合いの悪い時の投資」と「兼業投資家のメリット」
PO投資やIPOのセカンダリー投資
JACKさんは株関連で複数の著書を持つ投資歴30年以上の兼業投資家。日中の値動きを確認できない会社員でも挑戦可能な新規公開株（IPO）投資を研究し、資産を2億円以上に伸ばしました。今回は、最近のIPO投資のやり方や、地合いの悪い時の取り組み方について話してもらいました。
ビジネス伊達直太
テレワーク下で新入社員が現場配属、「画面越し」にどう受け入れればいい？
対面できなくても良い関係性を築く方法
ビジネスの現場で起きたさまざまな悩み事に対して、リクルートマネジメントソリューションズのシニアコンサルタントである松木知徳さんがお答えするシリーズ。今回は、新入社員の教育担当を任されている20代男性のお悩みに回答します。 【相談者のお悩み】4月も中旬になり、新入社員が職場に配属されたのですが、新型コロナウイルスの影響もあって全社的にテレワークをしているため、直接顔を合わせる機会がありません。教育担当である私は、テレビ会議で話したり、チャットツールでこまめに状況確認をしたりして、新入社員が負担やストレスを感じないよう、自分なりにケアをしているつもりですが、このまましばらく対面できないままとなると、主に心理的側面で新入社員に大きな負担を与えてしまいそうな気がしています。このような環境下で良い関係性を築くためのコツは何かあるのでしょうか。（20代男性）連日、新型コロナウイルスのニュースが報道されるたびに、不安と落胆の声がSNSにあふれています。4月8日の緊急事態宣言を受けて、自粛要請の範囲が広がり、我々の仕事や生活への影響はさらに強まっていく可能性があります。感染防止のため、企業にはテレワー
ビジネス松木知徳
ガソリン需要はもう戻らない？「原油価格暴落」が示唆するコロナ後の世界
リーマンショックよりも社会を変える
米国株式市場は、一旦の大底をつけた3月23日から反発して、4月中旬まで約3週間にわたり株高が続いています。政府とFRB（連邦準備制度理事会）による大規模な経済刺激政策に加えて、コロナ感染者拡大ペースが低下して、近い将来に広範囲に止まった経済活動が再開するとの期待が株高の主要因です。ただ、今週4月20日から金融市場にはやや変調がみられ、特に注目されているのは原油先物市場での価格暴落です。米国で産出される原油の価格指数（WTI）の5月限月価格は、17日まで1バレルあたり約20ドルでしたが、20日には10ドルと半値まで急落。そして同日終盤には大幅なマイナス価格で取引され、筆者も想像しなかった史上はじめてのことが起こりました。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
コロナ相場の「勝ち組」「負け組」はどの業種？
伸びそうなセクターを探す
新型コロナウイルスの世界的流行は止まることを知らず、世界の感染者は250万人を突破しました。また、WTIの原油先物が歴史的な大暴落を続けるなど、世界的には不安定な状況が続いています。この混乱を先取りする形で世界の株式市場も2月の後半から急激な調整を強いられ、3月中旬に日経平均株価は高値から一時8,000円を超える暴落を記録しました。しかし、3月23日からの3営業日で約3,000円の上昇を記録するなど急激なリバウンドをみせ、現在は1万9,000円台に位置しています。この期間のセクター別の騰落率はどうだったのでしょうか。東証業種別株価指数(33業種)の3月18日から4月17日までの騰落率から、セクター別の強弱を見ていこうと思います。
ビジネススマートプラス 執筆班
中国が対米依存低減を加速させる「国家半導体ファンド」の存在感
第2弾がいよいよ始動
新型コロナウイルスの感染が世界各地に広がり、実体経済への影響が懸念される中、中国では半導体産業の育成に向けた新たな計画が静かに動き出しています。中国国内の報道によると、政府財政部が出資する国家IC産業投資ファンド（以下、国家半導体ファンド）の第2弾が資金調達を終え、今年3月下旬から投資の段階に入った模様です。同ファンドの主な出資元は、政府財政部と各地方政府、中国煙草（タバコ）総公司、国有3大通信キャリア、その他民間資本となっており、半導体の設計から製造、テスト・パッケージまで自国内で完結するサプライチェーンの育成を目指して国内の半導体企業に対して出資を行っています。
ビジネス藍澤証券 執筆班
「コロナ後の世界」でESG投資の「社会」がより重視されるワケ
すでに終息に向けた動きも
新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大する中、日本でも緊急事態が宣言されました。外出自粛や営業休止が要請される中、自分が感染しないか、人にうつしたりしないか、今後の生活はどうなるのかといった不安を抱く人は増えているでしょう。
ビジネスサラリーマンで資産2億円、JACK氏が実践する「損して得する」IPO獲得法
店頭証券とうまく付き合う
JACKさんはIPO投資を主軸として資産を2億円に築いた兼業投資家。会社員でも気軽に始められるのがIPO投資の良いところだと言います。今回は投資歴30年の中で磨いてきたJACKさん流のIPO投資法に迫ります。
ビジネス「りんご飴専門店ブーム」火付け役が“映え”消費に冷ややかな理由
ビジュアル重視に違和感
屋台の定番菓子をスイーツに昇華したりんご飴が今、静かなブームとなっています。りんご飴専門店として、日本で初めて菓子製造業許可を取得したという「ポムダムールトーキョー」がオープンしてから約6年経ち、類似店が多数登場しています。今のりんご飴ブームを牽引するトップランナーでありながら、ポムダムールのりんご飴は発売当初と同様に愛され続けています。りんご飴製造へのこだわりについて、代表取締役社長の池田喬俊さんにお話を伺いました。
ビジネス石水典子
「新型コロナ」が与えた経済への大打撃、持ち直すのはいつになるのか
景気判断が1ケタは史上初
4月に発表された3月調査の日銀短観や3月の景気ウォッチャー調査などは、新型コロナウイルスの感染拡大が経済に大打撃を与えていることを示唆するものになりました。3月の景気ウォッチャー調査では、現状と先行き、現状水準の各景況判断DIがそれぞれ前月から悪化、いずれも過去最悪となりました。国内の新型コロナウイルス感染拡大で、景気判断が一段と厳しさを増したのが見て取れます。なかでも、飲食関連の現状水準判断DI（季節調整値）は0.0となりました。統計史上はじめての数字です。原数値は4.0で、季節調整をかけたら0.0になったのです。DIは5段階の景気判断を、50.0が景気判断の分岐点（仮に全員が「不変」だと50.0）として、全員が「良」とした100.0～全員が「悪」とした0.0までの指数（DI）に変換したものです。飲食関連の数字は季節調整値とは言え、「やや悪い」という回答もなく、全員が「悪い」と答えたことを意味する、極めて厳しい数字と言えるものです。
ビジネス宅森昭吉
株価回復どこまで続く？金融緩和拡大でも戻らない実体経済
債券は買われるが……
米連邦準備制度理事会（FRB）は、新型コロナウイルスの経済的な悪影響を緩和させる経済支援策として、新たに最大2兆3,000億ドル（約250兆円）を供給する金融緩和策を発表しました。今回注目されているのは、その買い入れ対象です。
ビジネス松井証券 執筆班
サラリーマンを続けながら資産2億円 「IPO」を活用した投資法とは
申し込み、上場時に売るだけ
JACKさんは株関連で複数の著書を持つ投資歴30年以上の兼業投資家です。日中の値動きを確認できない会社員でも挑戦可能な新規公開株（IPO）投資を研究し、資産を伸ばし続けてきました（築いた資産は2億円以上）。株投資とIPOとの出会いを聞きました。
ビジネス最新決算から見えてきた「新型コロナ」の経済的インパクト
厳しい中に希望も？
新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時1万6,000円台半ばまで下落した日経平均株価ですが、4月13日時点で1万9,043円と、安値からは2,500円ほど値を戻しました。中国がいったん感染拡大の封じ込めに成功したように見えることや、欧州でもロックダウンなどの処置により徐々に感染拡大ペースが鈍化してきていることが、リバウンドを誘ったのだとみられます。もちろん、このまま世界的に感染が収束することが望まれるものの、東京や大阪、福岡などで感染者数が増加したことで、緊急事態宣言が出されるなど予断を許さない状況です。今回の問題がいつどのような形で収束するのか、最終的に経済にどの程度影響するのか予想するのは非常に困難ですが、企業の決算発表などから見えてきた現段階の影響を紹介します。
ビジネスマネックス証券 執筆班
リモートワークの浸透で人事評価が厳しくなる？ 今後の対策を考える
「会社にいるだけの人」にならないために
テレビ東京が4月13日に出したリリースがなかなか衝撃的でした。「4月15日から20日臨時休日のお知らせ」と題されたもので、新型コロナ対策の一段の強化のため、「テレビ東京およびBSテレビ東京について、4月15日（水）から20日（月）までの4営業日を自主的に休みとすると決定いたしました」とのことです。この間も両局の放送は継続するようですが、「この方策によってテレビ東京社員の出社割合を20％以下にすることを目標としています」と説明します。これまでの対策については「2月末から段階的に社員の出社を減らし、4月3日以降はBCP（事業継続計画）に基づき、出社人数を社員の3割程度に減らしてきました」とのことです。
ビジネス中川淳一郎
コロナショックと100年前の「スペイン風邪」の共通点
疫病終息後、相場はどう動いたのか
2月12日に米ダウ工業株30種平均は、2万9,568ドルと史上最高値を更新したものの3月23日に1万8,213ドルの年初来安値を付けました。わずか28営業日で1万1,354ドルの下落と、2009年3月安値6,469ドルから今年2月の史上最高値2万9,568ドルまでの上昇幅2万3,099ドルに対する50％調整水準1万8,018ドルに接近。その後、今年4月の戻り高値が2万4,008ドルと51％戻りを達成しています。
ビジネスいちよし証券 執筆班
