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MONEY PLUS>検索結果

検索結果

検索ワード:自動車(検索結果 923件)

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    日本人が「生産性向上」以上に取り組むべき「デジタル革命」の本質的課題

    プラットフォーム企業は何を志向しているか

    「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という言葉を耳にしたことはあるでしょうか。デジタル技術を活用して、事業を立ち上げたり、事業を変革することを指しています。ただ、多くの日本企業は既存業務の生産性向上を目的に取り組んでいるように思われます。たとえば、官民を挙げて取り組んでいる「働き方改革」において、さまざまなクラウド技術を活用して、残業時間を削減することなどが、これに当たります。しかし、CDO Club Japan事務局でマネージャーを務めるSansanの柿崎充・デジタル戦略統括室長は、「DXの本質は、働き方改革とは別のところにある」と指摘します。CDO Club Japanは、日本の企業や行政組織においてDXを推進する立場にある役職者などが情報交換を行うためのコミュニティです。今回は、2020年1月16日に開催されたイベント「Biz Forward 2020」内での柿崎氏による「デジタル時代の価値創造」の講演内容から抜粋して、日本が取り組むべきDXの本質をご紹介します。

    ビジネス
    MONEY PLUS編集部
    2020/02/20
  • 買い場はいつ?「新型肺炎」収束後を見据えた中小型株戦略

    世界景気の転換点、大局をとらえよ

    日本株市場における新型コロナウイルスによる新型肺炎(COVID-19)への警戒感は、相変わらず根強いものがあります。“世界の工場”である中国で感染者が拡大しているといった悲観的な報道がされると、サプライチェーンを揺るがしかねない事態として、世界経済の伸び悩みを引き起こすことが懸念され、そのたびに材料視されています。反面、新型肺炎の治療薬を発見したとか、感染拡大に減速感が見えたなどの前向きな内容が伝わると、警戒感が和らぎ、投資家心理が強気に傾く場面もみられます。このような相場環境にあって、個人投資家はどのような投資スタンスで臨めば良いのでしょうか。

    ビジネス
    いちよし証券 執筆班
    2020/02/19
  • 5人家族で貯金15万の危機的状況「赤字から抜け出せない」

    FPの家計相談シリーズ

    読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、毎月赤字で貯金ができないという42歳の専業主婦。5人家族で貯金は15万円。この先もこの状態が続くとキケンだと、FPの横山光昭氏は警鐘を鳴らします。毎月支出が多く、赤字続きです。きちんと貯金ができるようになりたいです。お給料日には「今月はこうやって使おう」と決めるのですが、週末に家族で買い物に行くと、つい食材などを買いすぎてしまいます。計画が上手くいかないと思うと、それをきっかけにズルズルとお金を使い過ぎてしまい、毎月赤字になってしまいます。来年から三女が幼稚園に入園します。保育料はかかりませんが、給食費やその他で多少支出が増えますし、上の子たちをはじめ、3人の教育費を貯められるかどうかも不安です。どのように貯めていくとよいでしょうか。<相談者プロフィール>・女性、42歳、既婚(夫:38歳、会社員)・子ども3人:長女(小5)次女(小2)三女(3歳)・職業:専業主婦・毎月の手取り金額:35.2万円・年間の手取りボーナス額:90万円・貯金:約15万円

    生活
    横山光昭
    2020/02/17
  • ポルシェとの死闘、「スカイライン伝説」を巻き起こした“もう一人のドライバー”

    “月見草”だった名レーサーが明かした

    今年の年明け早々、日本を代表する名レーシングドライバーの訃報が届きました。砂子義一、享年87歳。第2回日本グランプリで誕生したスカイライン伝説をはじめ、日本のモータースポーツを最後まで見守った名レーサーのお話です。 【写真13枚】伝説のレーサー、砂子義一さんの軌跡

    趣味
    佐藤篤司
    2020/02/16
  • 大ヒット確実、新型「スズキ・ハスラー」の買い得グレードと2つの“初”技術

    超高級車に搭載される技術を搭載

    1月20日に発売を開始した新型スズキ・ハスラーに試乗しました。デザイン・カラー・安全性、すべてが旧型を超える出来の良さ。リーズナブルな価格設定も含めて、狙い目グレードをご紹介します。 【写真17枚】ボディは全11色 新型「スズキ・ハスラー」の広々とした荷室

    趣味
    高山正寛
    2020/02/15
  • 時価総額400億超のオリガミをタダ同然で買収、メルカリは本当にトクしたのか

    タダより高いものはない?

    1月23日、QRコード決済の老舗であるOrigamiが、フリマアプリ大手のメルカリの傘下に入ることがわかりました。for Startups,inc.が昨年12月に公表した情報によれば、Origamiは国内スタートアップの推定時価総額ランキングのうち16位にランクインし、その額は417億円にもなっていました。出資者によるOrigamiの価値は、スタートアップ界隈で例えれば「FiNCより下、ウェルスナビより上」という位置付けだったようです。しかし、この時価総額ランキング発表からわずか1ヵ月半後、Origamiはメルカリに“タダ同然”で買収されることになるのです。買収額はメディアによってゼロ円であったり、数百万円であったりとバラツキがあるものの、とても低い値段である点ではおおむね一致しています。つい最近まで400億円以上の時価総額があったOrigamiを、なぜメルカリは“タダ同然”で買収できたのでしょうか。

    ビジネス
    スマートプラス 執筆班
    2020/02/13
  • 手取り月40万の共働き夫婦「今の収入で子育てできますか?」

    FPの家計相談シリーズ

    読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、低収入であるため将来の見通しが立たないという30代の共働き夫婦。子どもやマイホームが欲しいけれど、収入面で不安があり、なかなか踏み出せないといいます。FPの氏家祥美氏がお答えします。低収入であるため、将来の見通しが立ちません。子どもをもうけて生活できるのか、老後の費用が足りるのか不安です。結婚7年目、地方で共働きの夫婦です。お互い正社員ですが、二人とも田舎の中小企業勤めであり、給与・賞与の額が低く、また退職金も出るかどうかわからない状況です。結婚当初、お互いの手取りを考えたとき、子どもや持ち家を考えることは難しいかもしれないと思っていましたが、貯金が1000万円を超えたことで、もしかすると、それらの夢に挑戦してもいいのではないかとも思うようになりました。ただ、もし子どもを授かれたとしても、産休や育休、場合によっては私が仕事を辞めることになる可能性も考えなければならないとなると、収入が半減することになるため、やはり無理なのかなとも思います。年齢が

    ファミリー
    氏家祥美
    2020/02/12
  • やはり深刻だった「消費増税」の影響、日本の景気はこの先どうなる?

    正念場は東京五輪後

    2019年10月に消費増税が実施されてから4ヵ月が経過しました。政府は2014年のような消費の大きな落ち込みを防ぐため、軽減税率や幼児教育の無償化などを実施しました。麻生太郎財務大臣は増税前の9月に「今回は税制面や軽減税率などの対策が消費者を気分的に下支えし、駆け込み需要は出ていない。駆け込み需要の後にその反動が出るわけだから、駆け込みがなければ反動も出てこないだろう」と述べていました。しかし、消費増税後の消費データは弱いままとなっています。はたして、この先の日本の景気はどうなっていきそうか、考えてみたいと思います。

    ビジネス
    三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
    2020/02/07
  • 37歳共働き夫婦「子ども3人を私立の小中高大一貫校に入れたい」

    FPの家計相談シリーズ

    読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、もう1人子どもがほしいという高収入の37歳共働き夫婦。2人の子どもに加えて、授かれたら3人目も小中高大一貫の私立小学校に進学させたいといいますが……。マネーフォワードから生まれたお金の相談窓口『mirai talk』のFP秋山芳生氏がお答えします。現在子どもが2人おり、2人とも小中高大一貫の私立小学校に入れようと考えております。長男はすでに幼児教育の塾(月額4.8万円)に通っております。この状況で2年後にもう1人子どもを作りたいと考えていて、その子も同じように私立小学校に入れるとした場合、金銭的に実現可能か教えていただけないでしょうか。なお、住宅ローン残高が3700万円あり、年間4~6回は国内・海外旅行(1回あたり20~50万円かかります)に行っております。また幅広く投資をしていて毎月配当金があります。 <相談者プロフィール>・男性、37歳、既婚(妻:37歳、会社員、育休中)・子ども2人:4歳、1歳・職業:会社員(コンサル)・居住形態:持ち家(

    ファミリー
    秋山芳生
    2020/02/06
  • 希望退職に応じるか迷う57歳「再就職先の年収はいくらが妥当?」

    FPの家計相談シリーズ

    読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、割増退職金がもらえることもあり、希望退職に応じるか迷っているという57歳の男性。老後の不安を払拭するためには、再就職する場合、年収はいくらを目標にしたらいいのでしょうか? FPの平野泰嗣氏がお答えします。勤務先の業績が思わしくなく、希望退職の募集が開始されました。対象者は、50歳以上の全社員ということで、私も該当します。現在は、営業関係の管理職をしていますが、責任も重く、仕事のストレスもかなり溜まっていると感じています。一人息子の就職も決まり、今年の4月から一人暮らしを始める予定で、家計の負担もずいぶん楽になります。また、希望退職に応じた場合、割増退職金がもらえることなどから、妻に相談したところ、老後の心配がないのであれば、好きにしていいと言われました。希望退職に応じた場合、再就職して65歳まで働くことを考えていますが、どのくらいの年収を目標にすればよいのかわかりません。<相談者プロフィール>・男性:57歳、会社員、既婚(妻:53歳、専業主婦)

    ビジネス
    平野泰嗣
    2020/02/04
  • 「内部告発者を守ること」は株価の動きにどう作用するか

    企業倫理と株価の関係を探る

    近年、企業の不祥事を耳にする機会が増えました。不正会計、労務管理の問題、情報漏洩や検査偽装など、あらゆる分野で事件が発生しています。昔と比べて労働時間の管理や、顧客情報の管理が厳しくなった昨今では、法令に抵触しないように不正が発生しやすくなっているのかもしれません。とはいえ、検査偽装など昔から行われていたことが、今になって明らかになるケースも少なくありません。これは、昔と比べて内部告発が行いやすくなったからです。日産自動車のカルロス・ゴーン前会長の失脚も、内部告発が引き金となりました。その背後には、「内部告発の保護」に関して政策(ポリシー)を定め、実践する企業が増えたことがあります。今回は、内部告発保護ポリシーと株価の関係を調べてみます。

    ビジネス
    吉野貴晶
    2020/02/03
  • 非製造業が急増中、人口7万人の「タイ在住日本人」はどんな仕事をしているのか?

    日本での経験やスキルが活きる

    7万5,647人。これがタイに住む日本人の人口です(2018年10月、在留邦人数調査統計による)。世界で4番目に日本人が多い国です。日本の市町村と比べてみると、山梨県・甲斐市(7万5,291人)、埼玉県・志木市(7万5,265人)、東京都・国立市(7万5,156人)あたりよりも、タイのほうが大きな「自治体」といえるのです。そして7万人規模の日本の市町村にある仕事は、タイでもけっこう存在しています。巨大な日本人社会の中では実に多彩な仕事があり、就職のチャンスがあります。「7万人の街に引っ越して、新しく仕事を探す」と考えると、タイ移住がわかりやすいものになるかもしれません。

    生活
    室橋裕和
    2020/01/30
  • 資産5.5億円専業投資家、成功をもたらした「デフレ銘柄」と今後の注目セクターは?

    スシロー、神戸物産が伸長

    投資歴27年で5.5億円の資産を築き上げたwww9945さん。投資法は、優待・配当株によるインカムゲイン狙いと、成長株によるキャピタルゲイン狙いの二本立て。前回は投資手法についてお話を聞きました。今回は成長が見込めそうな銘柄の探し方と、今後の日本株で注目しているセクターについて聞きました。

    ビジネス
    伊達直太
    2020/01/29
  • 自動車事故も交通渋滞も減少!?なぜ今、自動運転が注目されるのか

    オリンピックは日本の技術をPRするチャンス

    1月上旬、ラスベガスで恒例の「CES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)」が開かれました。世界最大の技術見本市での注目ポイントは、ここ数年、モビリティ、特に自動運転です。日本でも、自動運転関連の話題が新聞に掲載されない日はないといっても過言ではありません。しかし、キラキラの未来の車に、「自分にはリアリティがない」と思っている人も少なくないのが実情です。社会の動きと、今後利用者となるであろう消費者に、少なからぬギャップがある自動運転。一体なぜ今、自動運転がこれほど注目されているのでしょうか。

    生活
    宮木由貴子
    2020/01/29
  • 旅行でかさむ夫婦2人の生活費、4000万円の住宅購入は現実的か?

    FPの家計相談シリーズ

    読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、4000万円の住宅購入を検討中のアラフォー主婦。来年度から妻の収入が下がる中、この予算が現実的なのか教えてほしいといいますが……。FPの薮内美樹氏がお答えします。 マイホーム購入を考えています。夫婦2人暮らしです。マイホーム購入はいくらまでなら可能でしょうか。夢だった新築戸建てを購入したいと考えていたのですが、希望するプランやハウスメーカーだと、予算3500万円のところ500万円以上オーバーしてしまいます。現在は賃貸住まいで、家賃補助2万7000円が給料に含まれていますが、自宅を購入すると支給されません。いまは夫の給料で生活をし、私の給料の月25万円、2人の年間ボーナスから50万円を貯金し、残りは自動車保険や車検など年間の必要経費と旅行代に使っています。来年度より、私は年収200万円くらいのパートに働き方を変える予定です。私が働き方を変えることで、今までのように貯金や旅行ができなくなることはわかっていますが、あまりに切り詰めた生活は望んでいませ

    住まい
    薮内美樹
    2020/01/28
  • SARS当時の値動きから考える、「新型肺炎」の株式市場への影響度

    2003年に株価はどう動いた?

    中国の湖北省武漢市で2019年12月8日に発生した新型コロナウイルスによる肺炎が、2003年の重症急性呼吸器症候群(SARS)のように感染が広がるのではないか――。そうした懸念から、香港をはじめとするアジア株式市場は1月21日以降、大きく値を下げました。新型肺炎による死者は80人、患者数は2,700人を超えました(1月26日時点)。これに対し、習近平指導部は政策総動員で感染拡大を封じ込める構えです。中国の春節休暇(1月24~30日)に入る前日、政府は武漢市(人口約1,100万人)の交通遮断を決定。中国旅行者協会は1月24~25日に、国内と海外への団体旅行の中止を発表しました。さらに27日、春節休暇を2月2日まで延長することを決定し、感染の拡大を抑制していく姿勢です。

    ビジネス
    大和証券 執筆班
    2020/01/28
  • 2020年に盛り上がる消費とは?オリンピックにデジタル化、需要の高まりは…

    暮らしの構造変化はどうなるのか

    2020年が始まり、早1カ月。昨年は街中に「タピオカミルクティー」を手に歩く若い女性があふれ、「○○ペイ」といったスマホ決済サービスが存在感を増した1年でした。さて、今年はどんな消費が盛り上がるのでしょうか。(1)東京オリンピック・パラリンピック、(2)デジタル化、(3)暮らしの構造変化という3つのポイントをあげて考えてみたいと思います。

    生活
    久我尚子
    2020/01/27
  • ヒットは約束された? 新型「ホンダ・フィット」の 今わかっていることを全て紹介

    発売日は2月14日

    2019年の東京モーターショーで発表された、4代目となるホンダの基幹車種「フィット」。昨年末にはライバルとなるトヨタ・ヤリスが価格も含めた発表をしている中、その後の情報が入ってきませんでした。しかし、1月17日にホンダもやっと発売日を発表。ヤリスの2月10日に合わせたように2月14日となりました。それでもまだ情報は不足している新型フィット、ひと足お先にプロトタイプを試乗してきました。 【写真23枚】4代目となるホンダの基幹車種である「フィット」

    趣味
    高山正寛
    2020/01/25
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  • 藤川 里絵

    個人投資家/CFP

    2010年より株式投資をはじめ、主に四季報を使った投資方法で、5年で自己資金を10倍に増やす。負けない投資がモットー。普通の人が趣味として楽しめる株式投資を、日本中の(とくに数字オンチの)人に広めるため、講演活動、パーソナルトレーニング、オンラインサロンと多岐に活動中。おもな著者に『月収15万円からの株入門 数字音痴のわたしが5年で資産を10倍にした方法』(扶桑社)、『株は5勝7敗で十分儲かる!』(ビジネス社)、『株の達人が教える世界一楽しい会社四季報の読み方』(SBクリエイティブ)

  • 浦田春河

    浦田経営金融ラボ代表

    1990年代米国シカゴにて401(k)プランを販売。帰国後、「401(k)プラン-アメリカの確定拠出年金のすべて」(東洋経済新報社:1998年)を執筆し、理論・実務の両面から日本の確定拠出年金制度(DC)の創設作業をサポート。その後も継続的に改善策を提言。生命保険会社、コンサルティング会社、資産運用会社を経て現在に至る。日米の確定拠出年金に関する情報発信や日本人の金融経済活動のリサーチを展開。ファイナンシャル・ウェルビーイングをいち早くわが国に紹介。行政機関、金融機関、マスコミ等にも情報提供。企業年金連合会政策委員会確定拠出年金小委員会オブザーバー。 東京大学法学部卒。ニューヨーク大学ビジネススクール卒(MBA)。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。中小企業診断士。J-FLEC 金融経済教育推進機構 認定アドバイザー。

  • 上原 千華子

    金融教育家

    17年にわたり欧米系投資銀行の金利・債券部門でリスク管理やクライアントサービスに従事。2018年に株式会社ウェルス・マインド・アプローチを創業。文化放送「浜松町Innovation Culture Cafe」などラジオ出演多数。金融知識だけではお金の不安が消えなかった自身の経験から、心理学・脳科学を取り入れたライフプランと資産運用を伝えている。企業・大学での金融リテラシー講座や、個人向けのマネー実践講座など、これまでに延べ4500名以上を指導。著書に『「お金の不安」をやわらげる科学的な方法 ファイナンシャル・セラピー』(日本能率協会マネジメントセンター)。証券外務員一種、AFP、NLP(実践心理学)マネークリニック®認定トレーナー。

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