Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
予想日経平均株価は3万2,000円、2021年日本株相場の展望
「コロナ・ゴルディロックス」
今年も残すところあとわずかになりました。来年はどんな年になるのか、トピック別に解説します。
ビジネスマネックス証券 執筆班
iPhone12全モデル搭載で話題！4K/8K、5Gで需要増の有機ELとはどんな技術なのか
注目の関連企業2社
この秋に発売になったApple（米）のスマホ「iPhone12」の販売が好調なようです。iPhone12はAppleで初の5G対応スマホで、4眼カメラなど新たな技術が搭載されたほか、コンパクトな「mini」も登場した点などが注目されています。ディスプレイに関しては、2019年発売の「iPhone11」では上位モデルのみであった有機ELパネルをiPhone12では全モデル搭載になったことも話題です。この有機ELとはいったいどういった技術なのでしょうか。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
菅政権で加速する脱炭素政策 日本でも動き出す洋上風力発電開発、注目の関連銘柄は？
後れを取る日本、コロナからの経済回復なるか
世界中で脱炭素への動きが強まっています。10月の所信表明演説において、菅首相は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする脱炭素社会の実現を宣言しました。各国が脱炭素を宣言する背景には、地球温暖化への対策もさることながら、環境・エネルギー分野への大規模な資金投入を行うことで、雇用を促進し、コロナ禍による経済への大打撃から一刻も早く回復したいという目論見がありそうです。脱炭素の流れは、コロナ禍で加速したといえるでしょう。今回は、脱炭素に向けて拡大が見込まれる、再生エネルギーについて考えます。
ビジネス大和証券 執筆班
中国で社債のデフォルトが多発！新型コロナの次に中国経済が直面する課題とは
中国経済の転換点
中国では今年、社債のデフォルト（債務不履行）が多発しています。中には、国策である半導体関連企業や暗黙の政府保障があるとされてきた国有企業も含まれており、中国経済の先行きを懸念する報道も多くあります。しかし筆者は、足元のデフォルトの多発は中国当局の政策姿勢の変化を反映したものであり、中国経済に大きな悪影響を与えることはなく、むしろ痛みを伴う構造改革の進展により中国経済の発展に寄与する可能性もあると考えています。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
2020年に「SNSを最も賑わせた株式銘柄」ランキング
上位3銘柄の共通点は？
2020年も残りわずかとなりました。今年の株式市場は新型コロナウイルスの世界的流行により、年初に2万4,000円近辺で推移していた日経平均株価は3月に一時1万6,000円台まで下落。しかしその後は各国の金融緩和により株価は急激に回復し、日経平均株価も11月以降にバブル以来の高値を29年ぶりに更新。株価が上下に大きく振れる1年となりました。波乱の中でも活況に沸いた2020年の相場で、個人投資家の注目を浴びた銘柄は何だったのでしょうか。今回はスマートプラスのコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」内の掲示板での銘柄別コメント数のランキングから2020年の個人投資家の関心を紐解こうと思います。※紹介するコメントは原文のまま表記しています。
ビジネススマートプラス 執筆班
コロナ禍で急拡大する中国のオンライン医療、強みを見せるアリババ、JDドットコム
株式市場で成長産業として注目
新型コロナ禍の感染が拡大した今年1～3月、中国では病院に感染者が溢れ、中国政府は医療資源のほとんどを感染対策と治療に充てざるを得なくなりました。そうした中、持病を持つ人々にとって、病院にかかることは非常に混雑かつコロナ感染の恐れがあることから、自宅に居ながら診療から処方、薬品の配送までしてもらえるオンライン医療の利用が増加しています。オンライン医療は、医薬品の流通や診療の仕組みを大きく変える可能性があります。中国の株式市場で次なる成長産業として注目度が高まるこの分野を解説します。
ビジネス藍澤証券 執筆班
12月も株式市場も堅調に推移？例年年末に伸びるバリュー株にも注目
日米の追加経済対策に期待感
12月4日に米国の主要株価指数が最高値を更新した翌週、日本株は概ね堅調に推移しました。ただ、7～11日の5営業日で日経平均株価は98円下落。新型コロナの感染が再拡大していることなどを理由に、急ピッチで進んだ株高のスピード調整が入ったイメージです。一方の米国もS&P500やナスダックが12/8に再度高値を更新する場面があったものの、全般的な値動きは一進一退で、12/11までの5日間でNY ダウは171ドル下落しました。年末に向け、株価はどう動きそうか、投資家はどんなイベントに注意すべきかを解説します。
ビジネス時代はEV！2021年相場の主役になる日本のEV関連銘柄7社
グローバルな環境規制が後押し
2021年1月より、欧州では現行の燃費規制が一段と厳しくなり罰則が強化されます。新たな欧州の燃費規制は、販売する全新車の二酸化炭素（CO2）排出量の平均が1km当たり95gに制限されます。2020年12月までは同130gであり、3割以上厳しくなります。未達成の場合は、自動車メーカーに巨額の罰金が課せられます。CO2排出量が基準値の95gより1gオーバーするごとに95ユーロと域内販売台数を乗じた金額が罰金として徴収されます。例えば、EU域内の新車販売台数が100万台で10gオーバーすると約1,200億円(1ユーロ＝約124円)を支払わなければなりません。ドイツを代表する自動車メーカー、フォルクスワーゲンなどは、5,000億円以上の罰金を支払う必要があると言われています。欧州の制度の罰則の厳しさは群を抜きますが、今後、世界的に環境規制が厳しくなります。ここにきて自動車メーカー各社が排気ガスゼロ車の代表である電気自動車（EV）へのシフトを加速させているのはこのためです。EV市場が数年前の想定を大きく上回るペースで拡大することは間違いなく、2030年には年間2,000万台以上の規模に達する、と
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
コロナ禍で家計負担が増える!? 高齢者医療費負担引き上げに児童手当削減…期待外れの第三次補正予算案
早急な医療体制の強化を
政府は2020年度第3次補正予算案を近日中に閣議決定する見込みです。2021年度当初予算案と合わせた15ヵ月予算となるもので、主な政策は以下の通りです。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
2020年の日本株は勝ち組だった？良かった銘柄・悪かった銘柄
新型コロナと株式市場の1年を振り返る
早いもので激動の2020年も終わろうとしています。今年は世界中に新型コロナウイルスの感染が拡大し、一時はパニック状態となりました。ワクチン接種や有効な治療薬の登場など一刻も早い収束を祈るばかりです。株式市場にとってはどんな1年だったでしょうか。今回は2020年の新型コロナウイルスと株式市場を振り返ります。
ビジネス2021年丑年の株価はどうなる？過去の丑年パターンから来年の相場を予測
今年と最も相関係数が高かった年は
2020年も残り1カ月を切りました。今年の干支となる子年は1950年以降では過去5回ありました。それぞれ、子年はどんな相場だったのでしょうか。過去の株価を分析してみたいと思います。さらに、来年の干支である丑年との相関も考察してみます。
ビジネスいちよし証券 執筆班
年明けのジョージア州決選投票がカギ？追加経済対策でもめる米国、今後のシナリオ
米11月雇用統計、予想を大幅に下回る
米株式市場は、新型コロナウイルスワクチン期待で楽観的見通しが先行し過ぎている気がします。米国内における新型コロナウイルス感染拡大が懸念される現況下で発表された米11月雇用統計は、非農業部門雇用者数が予想比でかなり悪い内容でした。もともと、10月よりも改善が鈍化する予想でしたが、それよりも悪かったことで、市場のファーストリアクションはドル売り、米国債利回り低下でした。今後の米経済の先行きはどうなるのでしょうか。
ビジネスコロナ禍で広がる労働市場の不平等、日本社会の不安定化リスクに
経済的な被害を受けた勤労者への配慮を
欧米に続き日本でも第3波のコロナ感染拡大が起きる中で、感染抑制と経済復調のバランスを調整する対応へのメディアや国民への説明に、菅政権は苦戦しているように見えます。第3波到来といっても多くの国で起きていることであり、また欧米と比べれば圧倒的に日本の人口対比感染者数は少ないままです。欧州各国のように広範囲な経済活動制限の必要性は低いため、日本の現状は深刻であるとは思われません。地域の医療事情に応じた適切な対応によって、現在の第3波への対応は充分対処可能とみられます。米欧対比でかなり抑制されているものの、感染者数の増加によって、一部地域では医療体制が脆弱になっていることが、日本のコロナ問題の本質であり我々が最も問題視すべきでしょう。
ビジネス年6％以上の成長続く”世界のコールセンター”フィリピン経済が失速、景気回復はいつ？
約30年ぶりに景気後退局面
11月19日、フィリピン中央銀行は、政策金利である翌日物リバースレポ金利を2.25％から過去最低の2.0％に引き下げました。多くの市場参加者が据え置きを予想していたため、サプライズとなりました。コロナ禍で景気が低迷する中、今秋は例年以上に台風が襲来し甚大な被害をもたらしていることから、景気下支えのために利下げに踏み切ったもようです。昨年まで8年連続で6％以上の成長を達成してきたフィリピン経済。コロナ禍の今、どうなっているのか、詳しく解説します。
ビジネスあなたの投資が世界を変える？SDGsとコロナ禍で注目の「水」関連、クリーンテック銘柄
世界の5人に2人は十分に手を洗えない
ウィズコロナの新しい生活様式において、すっかり習慣になった石けんを使った手洗いですが、世界には安全な水にアクセスできないために十分な手洗いができず、新型コロナウイルス感染症の脅威にさらされている人々がいます。世界で最も貧しい地域であるサハラ以南のアフリカの人口の約4分の3は、自宅で水と石けんを用いて手を洗うことができません。ユニセフ（国連児童基金）とWHO（世界保健機関）によると、世界人口の40％にあたる約30億人がこうした基本的な手洗い施設のない生活を送っています。さらに、約22億人が安全に管理された飲み水の供給を受けられず、約42億人が安全に管理されたトイレを使うことができません。このような世界で、私たちはどこに投資すべきなのでしょうか。
ビジネスオンライン診療がついに日本でも普及目前、主要各国の利用状況は？
新型コロナで保険適用が加速
新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけとして、欧米や中国を中心にオンライン診療が急速な広がりを見せています。オンライン診療は、パソコンやスマートフォンを通じて医師が患者の診察、診断を行い、診断結果の伝達や処方等の診療行為をリアルタイムで行うもので、その利便性から海外で一部の国や地域においては、既に普及が進みつつありました。そこに、新型コロナウイルス感染症の拡大で、病院が患者の受け入れを中止するケースや、体調が悪くなっても病院には行きたくないという人が増えたことで、オンライン診療の活用が一気に増えているようです。
生活加速する世界のグリーン政策、なぜ菅首相は2050年までの脱炭素化を表明したのか？
気候変動対策強化の国際的な圧力が高まる
11月21～22日に開かれた20カ国・地域（G20）首脳会議において、気候変動問題が議題としてあげられました。菅首相は、関連イベントでのビデオメッセージにおいて、革新的なイノベーションを通じて、2050年までの脱炭素社会の実現を目指すとともに、国際社会を主導していく方針を表明し、脱炭素化目標の「国際公約」としての位置づけを明確にしました。10月下旬の所信表明演説において、温室効果ガス（以下、GHG）の排出削減目標を大幅に引き上げた菅首相ですが、今回の軌道修正の背景には、(1)国際的な削減目標引き上げの潮流と、それに伴う(2)各国の取り組みの加速があるとみられます。
ビジネス2021年に日経平均株価は3万円になると予想する理由
日本株がバブル崩壊後最高値更新
日経平均が2万6,000円台まで上昇しています。1991年以来29年ぶりの高値です。読者の中には、この価格が見たこともない高値に映る方もおられるでしょう。では、29年前はどのような状況だったのでしょうか。当時の世相を振り返りながら、来年の株価について考察してみましょう。
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