Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
日本株vs米国株､長期的な投資魅力があるのはどっち？
過去30年の実績を比べてみた
米国株が上昇しています。ニューヨークダウ平均、S&P500、ナスダック総合指数などの主要な株価指数は、そろって7月に史上最高値を更新しました。一方で、日本株は大きく下落しているわけではありませんが、上昇に勢いはありません。たとえば日経平均株価は昨年10月2日に2万4,270円の高値をつけましたが、現在はその高値から10％以上も下落した水準にあります。このように現在、短期的に米国株が日本株のパフォーマンスを上回っています。それでは長期的に見てみると、どうでしょうか。
ビジネスマネックス証券 執筆班
“異端”の躍進､がん治療に変革もたらすウイルス療法薬
成果上げる日本のベンチャー企業
ウイルスは病気を引き起こす厄介な存在ですが、その感染・増殖力を逆手に取り、がんを叩く薬剤が開発されています。それが、がんウイルス療法薬です。最近まで製薬業界でも「異端」扱いされていましたが、昨今、その高い治療効果に注目が集まり、大手製薬会社によるベンチャー企業の買収や導入が目立ちます。この分野では日本のベンチャー企業も健闘しています。つい最近も、提携の発表で株式市場を賑わせました。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
酷暑にこそ考えたい､｢環境問題解決ファンド｣の投資価値
高まる気候変動対策への注目
ようやく夏らしい日がやってきましたが、久々の夏の日差しは耐え難いものがあります。欧州では7月25日に熱波に見舞われ、パリで観測史上最高の42.6度を記録。72年ぶりに最高気温が塗り替えられました。一方、熱帯に位置するメキシコでは6月末に雹（ひょう）が一晩にして90センチ以上積もるなど、世界各地で異常気象がみられています。世界経済フォーラムは「グローバルリスク報告書2019年版」で、2019年に世界で発生の可能性が高いリスク上位3位に「異常気象」「気候変動適応の失敗」「自然災害」を挙げました。自然環境関連のリスクは、3年連続で他を圧倒しています。中でも、気候変動適応の失敗は「影響度が最も大きいリスク」と指摘しています。こうした中、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は2018年10月、パリ協定の世界の平均気温上昇を1.5℃未満に抑制する目標を達成するために必要な劇的かつ前例のない変化を遂げるには、最大で12年しか残されていないと報告しています。そして、投資の世界でも、このような環境問題に対する関心が高まっています。今回は、その最前線を解説したいと思います。
ビジネス大和証券 執筆班
FRBの“予防的利下げ”、予防的ってどういう意味？
投資にどのような影響を及ぼすのか
最近の報道で、「予防的利下げ」という言葉を聞く機会が増えました。実際には、長期投資する前提ではあまり気にする必要はないのですが、知っておいたほうが安心できます。今回は、何が予防的で、投資にどのような影響を及ぼすのかについて、解説します。
ビジネス日興アセットマネジメント 執筆班
“企業分析のプロ”は｢4～6月期決算｣の何を見ているか
ハイテク銘柄に底入れの兆し？
3ヵ月ごとに来る決算発表のピークが近づいてきました。今回の決算の注目ポイントはどこにあるのでしょうか。私は、電子部品や工作機械に代表される、いわゆるハイテク銘柄の業績に回復の兆しがあるかどうかに注目しています。
ビジネス松井証券 執筆班
東京オリンピックまで1年､関連銘柄を今買っても遅くない？
これからは｢待ち｣の姿勢がカギ
東京オリンピック開催まで、本日でちょうど1年となりました。これまでの高値を追う動きが一段落し、東京オリンピック関連銘柄への投資を検討される方も多いかもしれません。しかし、安易に手を出してしまうと、思わぬケガをしてしまう可能性があります。どんなところに注意が必要なのでしょうか。
ビジネススマートプラス 執筆班
日本の比ではない？中国の受験競争を激化させる国際情勢の怪
教育ビジネスを後押しか
米中摩擦に改善の兆しが見られず、長期化への懸念が高まっていた6月7日。中国では「大学受験」（高考）が始まりました。一見関係なさそうに思われる、米中摩擦の長期化懸念と中国の大学受験。しかし個人的には、中国の大学受験に与える影響は小さくないとみています。その理由について、解説したいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
米国利下げ後、円は上がる？下がる？
国際商品価格に注目
米国経済は依然として良好のように見えます。しかし、連邦準備制度理事会（FRB）は早期利下げを視野に入れているようです。そこで、今回は米国の金融政策と為替相場の行方を展望してみたいと思います。
ビジネス未来の車に搭載！開発進む全固体電池、投資候補はどこ？
EV向けが試作段階
IoT（もののインターネット）や電気自動車・ハイブリッド車の普及により、高容量・ハイパワーな次世代電池へのニーズは日増しに高まっています。世界経済の減速懸念、地政学的リスクの高まりなどとは関係なく、研究開発は着実に進んでいます。そんな中で、次世代電池として最も注目される全固体電池について、紹介したいと思います。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
好調のREIT市場、注意すべきポイントは？
米国金利との関係
株式市場は、ニューヨークダウが最高値を更新するなど米国が好調な値動きを続けています。一方で、日本や欧州では上値が重たい展開が継続しています。日本の株式市場に有望な投資先はないのでしょうか。実は今、資金が流入しているのがREIT（不動産投資信託）市場です。今回はREITに投資する際に注意すべきポイントについて解説します。
ビジネスいよいよ利下げ？重要経済指数から読み解く米国株の今後
米国は企業減益でも株高
ISM、NFP、CPI ‐ これらアルファベット3文字がそれぞれ何の略だかおわかりですか？ISMはInstitute for Supply Management（全米サプライマネジメント協会）、 NFPはNonfarm Payroll（非農業部門雇用者数）、CPIはConsumer Price Index（消費者物価指数）の略です。実はこれらは（ISMはISM製造業景気指数）、予想を公表しているエコノミストの数が多いトップ3の経済指標です。すなわち米国経済の実態を測るとき、誰もが参照する重要経済指標だということです。今回は、これらの指標から米国景気の先行きを考えます。
ビジネス東京五輪後、建設業界で引き続き好調な企業は？
カギは大阪のIR・万博か
建設業界の業績動向を分析するには、受注高や今後どれくらい仕事を持っているかという手持ち工事高を見るのが原則です。直近の状況を見ると、受注高、手持ち工事高とも好調に推移しています。各ゼネコンの状況を分析してみたいと思います。
ビジネスいちよし証券 執筆班
米中貿易摩擦とテック・ウォーが本質的に異なるワケ
G20後の米中対立の行く末は？
6月末のG20（20ヵ国・地域）大阪サミット閉幕後、半年ぶりに行われた米中首脳会談で、米国による対中制裁関税第か4弾の発動が先送りされ、金融市場に安心感が広がりました。加えて、米国企業による中国通信機器大手ファーウェイへの部品販売を一部容認する姿勢も示され、テクノロジーに関する米中覇権争いも落ち着くのでは、との期待が膨らみました。ここで注意したいことは、米中の貿易摩擦とテクノロジー摩擦（テック・ウォー）は、同じ摩擦でも問題のポイントが異なる点です。今回はその違いについてお伝えしたいと思います。
ビジネス株取引の決済が1日短縮､投資家のメリットと注意点は？
要注意は｢7月18日｣
7月16日に「株取引のT＋2化」が実施されます。これに伴い、従前と比較して1日早く株取引が完了するようになります。市場では、この変更による投資家の利便性向上が期待されていますが、制度が変わる当日近辺では不測の事態が起こる可能性もあります。SNSなどではあまり言及されていないリスクについても理解することで、不測の事態にも備えられるようにしておくとよいでしょう。
ビジネス“投資番付”格上げが見送られても｢ベトナム株｣がアツいワケ
風が吹けば桶屋が儲かる？
米国のMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）は6月、定例の市場分類見直しを発表しました。MSCIは、投資信託（ファンド）など世界の機関投資家がベンチマークに採用している、世界で最も有名なMSCI指数シリーズを算出しています。以前の記事でも解説した通り、今回の見直しでは、ベトナムが「新興国」への格上げにつながる「ウォッチリスト」に掲載されるかどうかが注目されていました。はたして、結果はどうだったのでしょうか。
ビジネス米国の利下げはいつ？統計から読み解く当局の思惑
6月雇用統計と製造業景況指数
7月5日に発表された米国6月雇用統計は、非農業部門就業者数（NFP）が市場予想よりも強い内容となりました。一方で、平均時給伸び率は市場予想よりも弱い内容でした。なぜ、このような結果になったのか、筆者の予想と合わせて解説したいと思います。
ビジネス市場は6年で3倍増､注目すべき｢クラウド関連株｣は？
Sansan上場で熱視線
6月の株式市場では、クラウドで名刺管理サービスを展開するSansan（証券コード：4443）の新規上場が注目を集めました。クラウドサービスとは、ソフトウェアやハードウェアなどのITインフラを、インターネット経由で利用できる仕組みのことです。より安い運用コストでITインフラを利用できるようになり、業務効率を高められることから、クラウドサービスを利用する企業が増えています。そこで今回は、拡大傾向にあるクラウドサービスと関連企業の中から有望株を探してみたいと思います。
ビジネス元銀行アナリストは｢仮想通貨｣の現状をどう見ているか
個人投資家はどう向き合うべき？
最近、暗号資産（以下、仮想通貨）が再び脚光を浴びています。代表的な仮想通貨であるビットコインの価格がこの数ヵ月の間に大きく上昇しましたし（直近は一時下落）、米フェイスブックが新たなデジタル通貨「リブラ」の事業計画を発表して、各国の政府や中央銀行の今後の対応も注目されています。今回は、すでに取引されているビットコインなどの代表的な仮想通貨について、そもそも金融商品としてどう評価すべきか、長くアナリストとして銀行業界を分析してきた経験を踏まえて、考えてみたいと思います。
ビジネス
