テンバガー（10倍株）になりやすい条件とは？金融アナリストが注意点とあわせて解説
2021年・2022年のテンバガーも
「テンバガー」という言葉をご存知でしょうか？テンバガーとは、英語で10のtenと、野球の俗語で「塁打」を意味するbaggerをあわせた言葉で、10倍以上の株価成長を見せる銘柄のことを指します。皆様のなかには、テンバガーの銘柄を持って、利確した経験がある方もいらっしゃるかもしれません。テンバガー銘柄を予想できれば10万円が100万円に、100万円は1,000万円になります。一攫千金が狙えるということで夢が膨らみますが、テンバガーの予想はプロでも難しいと言われます。今回は2021年、2022年にテンバガーとなった日本の銘柄と、テンバガーになりやすい条件について、私なりの考えをまとめてみましたのでお伝えします。相場の値動きを知るだけでも知見が溜まっていくと考え、毎回恒例の一週間の相場まとめもありますので、どうぞ最後までお付き合いください。
ビジネス三井 智映子
FRBの金融政策、米国景気、日銀総裁の交代…今後の日本経済に大きな影響を与える4つの要因とその影響
投資で知っておくべきこと
3月決算企業の決算発表が終了しました。全体としては下方修正が相次いだかなり厳しい決算と言えそうです。
ビジネス益嶋 裕
「ウルトラマン」ブームで株価が1年で10倍！投資家が上昇初動で捉えることは可能だったのか？
過去の決算を検証してわかった変化の兆し
「今期経常を83%上方修正、配当も40円増額」円谷フィールズホールディングス（2767）の決算発表ヘッドラインを見て、思わず「まじで？」と、驚きの声を上げてしまいました。よい数字が出るであろうことは、ここまでの決算の流れを見れば予想できたものの、その予想をはるかに超える好決算です。
ビジネス藤川 里絵
「物価上昇は続くも鈍化していく」日銀は日本の経済や物価の先行きをどのように見ているのか
日銀総裁人事に注目が集まる
日銀総裁人事に注目が集まっています。日本経済新聞が6日の早朝に「日銀次期総裁、雨宮副総裁に打診 政府・与党が最終調整」という記事を配信しましたが、雨宮氏が固辞したということで、黒田総裁の後任として経済学者の植田和男氏を候補とする人事案が国会で提示されました。黒田総裁は4月8日に2期10年の任期を終えるため、まだ現体制で1か月以上運営をするわけですが、現時点で日銀は日本の経済や物価についてどのような見解を持っているのでしょうか。日銀が公表する「展望レポート」から読み解きましょう。
ビジネス森永康平
日本電産、住友化学、村田製作所…グローバル企業の下方修正。上場企業の業績は本当に厳しいのか？
株式市場はどう受け止めたか
2022年度第3四半期の決算発表が一巡しました。改めて今回の決算を振り返ってみましょう。
ビジネス広木 隆
医療、介護、事業承継…「2025年問題」の恩恵を受ける企業は？
アナリストが投資家目線で紐解く
「2025年問題」というのをご存知ですか？団塊の世代が2025年に、75歳以上の後期高齢者となることによって、日本の人口の年齢別比率が変化し、全人口の4人に1人が高齢者という超高齢化社会を迎えるということを指します。団塊の世代は昭和22（1947）年から昭和24（1949）年に生まれた方々で、総務省が発表した「統計からみた我が国の高齢者」によると、団塊の世代を含む75歳以上人口は1,871万人（総人口に占める割合は14.9%）で、80歳以上人口は1160万人（同9.2%）とのことです。超高齢化社会を迎えることによって、社会や私たちの生活に問題が出てくることも予想されます。
ビジネスアシックスにミズノも…５社の決算を比較してわかった、不景気でもスポーツブランドが好調な要因
5社すべてが２桁の増収増益！
連日の決算発表祭りがひと段落つき、発表翌日の上げた、下げたに一喜一憂しなくてもよい平和な日々が戻ってきました。とはいえ、ここからが投資家としての本領発揮。決算直後は、決算内容がよくても下げたり、悪くても上げたりとチグハグな株価の動きをすることが多いものですが、１週間、10日と経つうちに、正常な動きに落ち着きます。そうなってから、本当に決算のよかったものをじっくり買っていくのがわたしの得意な戦略です。ひと通り決算に目を通した雑感は、原材料、エネルギー価格の高騰に泣いている企業が多いこと。価格転嫁がスムーズに行われている企業は、利益率をキープしつつ売上も増加していますが、そうでない企業は、減益決算が多く、明暗がくっきり分かれました。また為替の激しい変化に翻弄されている企業が多いのも印象的です。そんな中、総じて好決算を出してきたのが、スポーツ関連企業です。景気後退が危ぶまれるなか、なぜスポーツブランドが強いのか−−有名ブランド５社の決算から紐解いていきましょう。
ビジネス新設される「こども家庭庁」への違和感−−本当に危機的状況の少子化を乗り切れるのか？
足りないと感じる“働き手”の優遇策
「こども家庭庁」が2023年4月に発足します。政府が社会全体でこどもの成長を後押しするために創設しました。こどもの最善の利益を第一として、こどもの視点に立った当事者目線の政策を強力に進めていくことを目指しています。最重要コンセプトとして「こどもまんなか社会の実現」を掲げています。
ビジネスたけぞう
FX予想「できること」「できないこと」の見極め、米ドル急騰の「雇用統計ショック」は想定内だったのか？
ポイントは為替相場の「行き過ぎ」
2022年10月にかけて展開した「止まらない円安」から、11月以降は「止まらない円高」に一変しました。ところが、2月3日(金)の米雇用統計発表をきっかけに、その流れは大きく米ドル高・円安へ戻す動きとなりました。この「雇用統計大相場」にどう対処すべきだったのか−−今回はFXトレードにおいて不可欠である相場の予想について、「できること」「できないこと」をどう見極めるべきか、説明したいと思います。
ビジネス吉田 恒
2月に権利確定する「配当利回りランキング」トップ5銘柄
配当＋優待で家計を助ける
投資で得られる利益は大きく分けるとインカムゲイン（Income Gain）とキャピタルゲイン（Capital Gain）に分けられます。インカムゲインは株の配当や不動産の家賃収入などの資産を保有していることで得られる利益のことを指し、キャピタルゲインは資産の価値が買った時より上がり、売却によって得られる利益のことを指します。投資をする際には、どちらの利益を狙って投資をするのかを考えて、投資先を選択するとよいのではないでしょうか。この記事を読んでくださっている方は、配当収入を重視した投資に興味のある方だと思いますが、配当収入を狙う上で「配当利回り」は調べる必要があります。
ビジネス東洋水産と日清、“節約志向”でカップ麺が爆売れ！決算も好調な2社を比較
海外売上比率に差を投資家はどう見る？
毎日のように聞こえてくる値上げのニュース。スーパーでは、いったん手に取った商品の値段を見て、「やっぱりやめた」と棚に戻すことが増えてきました。事実、1月20日(金)に発表された消費者物価指数は、前年比４％と41年ぶりの上昇率。とくに値上げが目立つのは、灯油、電気代、ガス代などのエネルギー価格と、食用油、マヨネーズ、パン、麺類などの生鮮食品をのぞく食料で、いずれもわたしたちが生活する上で削るのがむずかしい項目です。これらの価格高騰によって、壊滅的なダメージを受けているのが食品業界です。原材料の高騰に、工場などで使用する光熱費の上昇も加わり、多少の値上げをしても追いつかない状況。日本では、物価が上昇すると“節約志向”が高まるため、原材料高の上昇に比例して、ホイホイ値上げをしてしまうと、消費者からそっぽを向かれてしまいます。そんなこともあって、食品会社の業績は悪化、今期は減益予想を出す企業が続出しています。
ビジネスオリエンタルランドにサイバーエージェントも…進む株主優待の二極化、拡充・新設する企業は？
株主優待の背景にある“日本らしさ”
サイバーエージェント（4751）が1月25日(水)に株主優待を新設すると発表しました。昨年、サッカーワールドカップを無料配信して話題を呼んだ、子会社にあたる「ABEMA」のプレミアム利用料の無料クーポン券を付与します。100株以上の株式保有者に対して3ヵ月分の無料クーポン、500株以上の株式保有者には12ヵ月分の無料クーポンを進呈する内容です。株主に優待制度を通じてサービスの理解を深めてもらい、中長期的に株式保有をしてほしいとの思いから株主優待の導入が決定した、と発表しています。月額960円の利用料金×12ヵ月分（500株以上保有）＝11,520円分の優待となります。SNSでの反応はさまざまですが、概ね好評のようです。
ビジネス株主優待と高配当の両取できる！ 2月の権利確定銘柄3選
インフレ対策で配当利回りを重視
物やサービスの値段の値上げが相次ぐ中、生活費が家計を圧迫している方も少なくないと思います。そんな中、以前より遥かにありがたく感じるのが株主優待と配当金。我が家では年間で100万円以上（時価）の株主優待が届きます。生活必需品から食料品やギフト券などさまざまですが、物価上昇の影響をかなりマイルドにしてくれているのは間違いありません。そんなご時世から株主優待だけではなく配当金もバランスよく貰える2月権利銘柄をご紹介したいと思います。
生活ペリカン
世界10大リスクと日本が受ける影響とは？リスク1位の関連銘柄も
Z世代、水問題などもランク入り
米国の大手調査会社であるユーラシア・グループが毎年、年初に1年のリスクについてまとめていることをご存知でしょうか？ 投資業界では有名だと思うのですが、一般的にはあまりニュースで見ることがないように思います。投資では“対処”がとても大切なので対処力を高めるためにリスクを知り、リスクが現実のものになってしまった時に上がりやすい銘柄を押さえておくことも戦略の一つですし、投資をしていなくても、私たちを取り巻く環境でどのようなリスクがあるのかを知っていることは大切だと思います。今回は米国の調査会社ユーラシア・グループが1月3日(火)に発表した2023年の世界の10大リスクとリスク1位の関連銘柄、加えてユーラシア・グループが挙げている日本が受ける影響ついても紹介します。
ビジネスなぜ20年ぶり赤字決算でもサイバーエージェントの株価は動じなかったのか？
ABEMAのFIFA ワールドカップ中継効果は
日本国民の多くを寝不足に陥れたFIFA ワールドカップ。景気後退懸念で株価は冴えず、気分が落ち込み気味だったわたしたち株式投資家ですら、試合がある日は息を吹き返したものです。大会開催中は、スポーツバーを運営するハブ（3030）や、スポーツ用品のアシックス（7936）、ミズノ（8022）など、試合の勝敗で株価が上下する銘柄がありました。なかでも注目を集めたのは全試合を無料で放映したABEMAを運営するサイバーエージェント（4751）です。ABEMAはW杯期間中に、なんと3,409万人という過去最高の週間視聴者数を獲得。それまでのピークが1,800万人であることを考えると、W杯の吸引力は半端ない強さです。まさに2022年の年末、ABEMAでサッカーを見るのが、社会現象になったと言っても過言ではないでしょう。となるとやはり気になるのは、業績の影響です。ヒット商品が生まれると、その企業の売上利益が伸びて、株価は上がるという図式は、投資をしない方にとっても違和感はないですよね。ただし、株式投資をする上では、その商品の売上が、その企業全体の売上のどれくらいを占めるかを確認する必要があります。10億
ビジネス好調のサイゼリヤ、冴えない無印良品、ユニクロ…。小売業全体は好調でも差がでた要因
日本経済復活の起爆剤はいかに
3月末決算企業の第3四半期の決算発表が本格化しています。市場では米国や欧州などの景気減速を背景に、製造業を中心に通期の業績予想の下方修正が増えるのではないかとの懸念が出ているようです。
ビジネスインフレのピークアウトか。「株式投資には好ましい環境になってくる」と考えうる要因
物価上昇率は鈍化していくか
日経平均、TOPIXともに昨年12月20日の急落、いわゆる「日銀ショック」の前の水準を取り戻しました。株式市場が「日銀ショック」を乗り越えたと見ていいでしょう。その背景は、市場が日銀の政策変更を「実質利上げ」ではないことをようやく理解したということだと考えます。
ビジネス東京電力も値上げ申請−−原発再稼働による値上げ抑制効果はどの程度あるのか？
電気料金の引き上げを申請は7社に
最近、オール電化の家庭で電気料金が10万円を超えた、といった電気代の高騰による高額な電気代の請求に悲鳴をあげる投稿がSNSで話題となっています。そんななか、1月23日(月)に東京電力が、また1月26日(木)に北海道電力が、それぞれ経産省に電気料金の引き上げを申請しました。昨年12月5日(月)の記事に掲載したように、東北電力、中国電力、四国電力、沖縄電力、北陸電力の5社に続き、7社目となります。東京電力が開示した資料を読み解いてみました。
ビジネス
