はじめに
1）子どもをつくるのに検討するポイントは？
これからお子さまがお２人とのことですが、何歳までにという想定も重要です。仮に来年に１人目、2年後に2人目とした場合、ご主人53歳、ご相談者が33歳となります。教育費の準備を考えたときに、ご主人様が65歳までは働くと考えると、ちょうど下の子が中学校にあがる時に退職することになります。
今から約15年間で中学校以降の教育費の準備をする必要があります。子どもが産まれると児童手当があります。産まれる月にもよりますが、大体総額200万円前後になります。公立であれば中学校の教育費はまかなえるので、高校以降の教育費準備を考えましょう。
公立か私立によって変わりますが、1人当たり400万円～800万円程度の準備が必要となります。
【検討ポイント】
〇出産のタイミング
〇夫婦それぞれが何歳まで働くのか、その時の想定される収入は？
〇どこまで教育費を準備してあげたいか（公立or私立など）
2）住宅購入は出産や働き方やリタイアの時期に左右される
次に住宅購入についてですが、リタイアまでの期間を考えると、より慎重に考える必要があります。ご相談者の収入が今後どうなるのか、お子さまが産まれたあとの働き方によって、購入すべき物件の金額が変わってきます。また、教育費を準備した上で、住宅ローンの返済をしていく必要があるので、お子さまの人数やどういった教育環境を準備してあげたいかなどと一緒に考えましょう。ご主人の収入が65歳までと考えると、残り15年、ご相談者が出産後も正社員で65歳まで働き続けると考えると35年です。20年はご相談者の収入+ご主人の年金収入となります。
3）老後資金は逆算して備える
こちらについては、教育費や住宅購入を考えたあとになるかもしれませんが、待ったなしでやってきます。ご主人のリタイア後、またはお子さまが経済的に独立した後のご夫婦の生活をイメージすることが重要です。
お二人がこのままいくとどれくらい年金が受け取れるのか、ご夫婦二人でどのような生活を実現したいか、その為にはどれくらいの生活費が必要かなどを考える必要があります。
