はじめに

教育費の負担で現金貯蓄が不足気味に?

前提条件として、お金の動きを分かりやすくするために、前職の会社株含めた運用については、ほぼ値動きしなかった場合としています。また、これからの貯蓄についても、年間200万円貯蓄の内訳で一部つみたてNISAを活用されているようですが、シミュレーション上は全て現金貯蓄としています。

まずは現状のままの貯蓄で生活をしていった場合、どのようになるかについてシミュレーションしてみましょう。

子どもが小さいうちは、しっかりとした貯蓄が出来るので、着実に貯蓄額が増えていきます。着目すべきは、上の子が中学校にあがってからの教育費負担です。子ども2人とも私立の中高一貫校、大学も私立と考えると、共働きといえども年間の家計のやりくりでは教育費の捻出は難しく、子ども2人の教育費が重なる9年間は貯蓄を取り崩すことになりそうです。

また、教育費ピークが終わる頃の貯蓄を見てみると、取り崩すといえども、トータル貯蓄では1,500万程手元にある計算となりますが、内訳を確認すると、運用資産の割合がほとんどで、現金貯蓄は200万円ほどになっています。前提条件で記載の通り、今後の貯蓄を全て現金で行った場合でこの状況なので、運用比率を高めれば、よりその時の運用状況に左右されることになります。

教育費ピークが終わると、ご主人様53歳、奥様が50歳です。そこから働くであろう約10年間が老後資金準備のラストスパートになります。

今後の貯蓄計画のポイントは?

ここから、ご相談者の今後の貯蓄計画は以下の3点がポイントになります。

1)今から教育費ピークが始まるまでの10年間が貯蓄チャンス時期
2)貯蓄に対する運用比率を下げないと教育費が必要な時に損切りが必要になることも
3)住宅の買換えは、老後資金準備と照らし合わせながら検討が必要