ビジネス
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コロナ相場の成功で「天才」と勘違い、調子に乗った人の辿る道
利益を出した時も理由を分析する
米国株式市場では引き続きナスダック指数が史上最高値を更新するなど堅調です。日本市場でも上値は重いとは言え、大きく下落するということでもなく、3月、4月に新たに参加した投資家なども大きく利益を出した人も多いと思われます。
ビジネス清水洋介
金利を探せ！いくら金利が高くても最終的に期待外れに終わるワケ
後半：いま高い金利はどこにある？
これだけ先進国では総じて低金利でも、探せば高金利の国はあります。それは前回「定期預金の利率の引き下げ、今どこに高い金利がある？他国の高金利の理由とは」でも説明した通りなのですが、果たして本当に高いリターンが得られるのでしょうか。海外の通貨に投資するには、手持ちの円を海外通貨に換えなければならず、その交換比率である為替レートは常に変動しています。高金利通貨の為替レートはどう動くのか、それによって高金利通貨の金融商品に投資した際のリターンに与える影響はどうなのかを解説してみます。
ビジネス鈴木雅光
テレワークは非効率？継続でも伸びる企業・伸びない企業
IT資本装備率を上げよ
今回の新型コロナウイルスで私たちの生活の多くが変わりましたが、中でも大きく変わった（変わろうとしている）のは働き方でしょう。「在宅勤務」や「テレワーク」「リモートワーク」といった言葉を目にしない日がありません。「在宅」を標準とする動きが企業で急速に広がりつつあります。
ビジネスマネックス証券 執筆班
コロナ再燃の中で起きた豪雨災害。「コロナ禍でもすぐできる」避難とは？
広告の手法で12枚のイラストに
九州地方で続く記録的な豪雨では広い地域が浸水し、7日現在で50人以上の死者が出ています。8日には岐阜、長野両県で大雨特別警報が出ています。一方で、東京を中心に、再びコロナウイルス感染者が増え始めています。コロナウイルス感染を予防しながら災害から身を守るという、難しい状況に直面するかもしれません。そこで、民間団体や広告会社が、気象や防災の専門家らに取材してまとめた対策集「コロナ禍でもすぐできる！大雨&台風への備え2020年版」が、イラスト中心で分かりやすいとSNS上で広がっています。どんな内容なのでしょうか。
ビジネス澤本梓
米アップル参戦「コロナ後」中国ネット通販業界に異変あり
キーワードは「ライブコマース」と「下沈（シャア・チェン）」
中国では年二回、大きなネット商戦があります。一つは毎年秋に開催される「独身の日商戦（11月11日）」。もう一つは毎年6月に開催される「618ネット商戦」です。「618ネット商戦」はJDドットコムが設立日の6月18日を記念して開催した事に由来します。現在では、アリババなど業界他社も実施しており、「独身の日」商戦に並ぶ一大ネット商戦として定着しています。今回は新型コロナが流行して以降、初めてのネット商戦でしたので、中国の消費意欲がどれほど回復しているかという、一つのバロメーターとしても注目されました。
ビジネス藍澤証券 執筆班
「虎ノ門ヒルズ駅」ひっそり開業から約1ヵ月、人出は増えたのか
スマホ位置データで分析
6月6日に開業した、東京メトロ日比谷線の新駅「虎ノ門ヒルズ駅」。日比谷線の全線開業から約56年ぶりとなる新駅ですが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、“ひっそり”とした開業でした。霞ケ関駅と神谷町駅の間に位置し、虎ノ門ヒルズビジネスタワーに直結する同駅の開業で、虎ノ門エリアの活性化が期待されています。開業から約1ヵ月が経過しますが、同駅周辺の人出はどれほど増えたのでしょうか。スマホユーザーの匿名位置情報ビッグデータから分析します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
回復続く米国雇用環境、ドル円市場が“無風”だったワケは？
6月統計公表、米国ならではの理由とは
米国内での経済活動再開が始まったのが5月後半。そのような中で6月5日に発表された米5月雇用統計の非農業部門就業者数は、マイナス想定だった市場予想よりも非常に強い、びっくりする強さだったことはまだ記憶に新しいと思います。
ビジネス大和証券 執筆班
「富岳」スパコン世界一で「日の丸半導体」復活の狼煙
半導体の関連銘柄全体の底上げに
富士通と理化学研究所が共同で開発したスーパーコンピュータ「富岳」が演算スピードを競う世界ランキング「TOP500」において首位を獲得しました。日本製のスパコンが首位となるのは、前世代スパコン「京」が2011年11月に首位となって以来で8年半ぶりの快挙です。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
なぜ、在宅勤務にネガティブな印象を持つ主婦が増えたのか？
「家の中でも仕事に束縛される」37%
日本生産性本部が今年5月に発表した「新型コロナウイルスの感染拡大が働く人の意識に及ぼす調査」によると、自宅で勤務している人の比率29.0%。在宅勤務は、仕事と家庭の両立を希望する"働く主婦層"など、ワークライフバランスを重視する人が理想とする働き方の一つです。そんな在宅勤務が、皮肉にも新型コロナウイルスの蔓延によって促進されることとなりました。しかしどうやら、コロナ禍が生じる前と後とでは、在宅勤務に対する印象が微妙に変化しているようです。
ビジネス川上敬太郎
ZoomやGoogle Meetで使える「オンラインセールスのトーク術」
対面で行う従来のセールストークとはここが違う!
アフターコロナを見据え、出勤や勤務体系、オフィスの新しい在り方が模索されています。当然、営業活動もその一つ。従来の「アポを取り付けて相手方に出向いて対面で行う」というスタイルが、今後はZoomやGoogle Meetなどのオンライン会議システムを用いた商談にとって代わるとみられています。営業コンサルタントの横山信弘氏は、従来の「担当と会う→雑談でアイスブレイク→セールス後、相手方の社内検討を経て諸条件のすり合わせ」というフローから頭を切り替えなければならないと説きます。そのコツを「before→after形式」で書いた横山氏の著書『簡単だけど、一瞬で心をつかむ77のルール セールストーク力の基本』からpickupしてみてみましょう。※本記事は同書の一部を抜粋・編集したものです
ビジネス日本実業出版社
リーマン超え「戦後最大ショック」受けた日本経済への処方箋
コロナ後の経済を左右する条件
今週発表された、日本の5月分の個人消費、製造業生産などの経済指標は、4月からの日本経済の落ち込みが極めて深刻だったことを改めて示しました。5月個人消費は2月対比で約5％減少したと推計され、製造業の生産数量に至っては5月に約20％（2月対比）も急減する大ショックに見舞われました。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
旅行代の半額補助だけじゃない「Go to Travelキャンペーン」活用法
投資の面でもチャンス？
新型コロナウイルスの世界的流行はとどまることを知らず、世界の感染者は1,000万人を突破しました。日本でも感染第2波が警戒されているものの、世界的にみると感染の程度は緩やかであり、少しずつ日常を取り戻しています。そんな中、さらなる消費の回復を後押しするべく、8月から政府主導の観光支援策「Go to Travelキャンペーン」が実施されます。このキャンペーンを投資で活用するにはどうすればよいでしょうか？
ビジネススマートプラス 執筆班
元機関投資家が考案 「投資アイデア」SNSで気軽に“株デビュー”
アイデアブックで「お金をかけない」投資体験
「老後2000万円問題」が話題となってから、老後に備えた株式投資に関心を持ったという人は多いのではないでしょうか。とはいえ、実際に個別の銘柄を売買するのは初心者にとってハードルが高いものです。まずは気に入った銘柄を探し、腕試しから始めてみるのはいかがでしょうか。
ビジネス好調マクドナルドなどITで進化する「デリバリー」「テイクアウト」
外食利用時に増える選択肢
日本フードサービス協会が発表している協会会員社を対象とした外食店舗の売上高（約3.8万店）は、2月が前年同月比4.8％増と堅調でしたが、3月は同17.3％減、4月は同39.6％減と歴史的な減少率を記録しました。5月は同32.2％減（6月24日発表時点）と4月に比べるとマイナス幅は縮小しましたが、3月の時点よりもマイナス幅は大きくなっています。6月12日から、東京都内で営業時間が午前0時までに拡大されることで、外食企業の売上高は一時に比べて回復が期待されます。しかし、ソーシャルディスタンスに配慮して、座席稼働を6～8割に抑える外食店が多く、また、新型コロナウイルス感染拡大がゼロになったわけではありません。いちよし経済研究所では、外食店舗のイートイン（店内飲食）の売上高が本格回復するには時間がかかるとみています。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
株価下落は相場の「ガス抜き」、2020年後半どう向かうのか
世界経済は正常化に向け着実に前進
6月の世界の株式市場は、新型コロナの感染拡大一服とそれを受けた経済活動の再開を好感するかたちで、月前半は堅調に推移しました。ナスダック総合指数が最高値を更新するとともに、その他の主要な株価指数も年初の水準に迫る場面が見られました。しかし、そうした好調な株価推移に水を差すかたちとなったのが6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）です。米金融当局が慎重な景気見通しを示したことが嫌気され、株価は急落しました。市場参加者の間で、「二番底形成」への不安が高まったことは否定できません。
ビジネスコロナ死者数と行動制限「ほぼ無相関」、第2波にどう警戒すべきか
コロナの危機はまだ去らず
先進国で新型コロナウイルスの感染拡大がピークアウトしたことを受けて、各国で経済再開の動きが続いています。Google社がスマートフォンアプリなどの位置情報から滞在人数・時間を算出する「モビリティ指数」は日、米、欧で順調な回復を続けています。日本では6月19日にすべての業種で休業要請が解除されましたが、欧州のいくつかの国や米国の一部の州でも段階的に実施されてきた経済再開が最終フェーズに入っています。
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
「オンライン参加で肩身が狭い…」会議で“出社組”との格差を減らすワザ
ハイブリッドな会議に新たな課題
緊急事態宣言が解除され、約２ヵ月間「Stay home」の呼びかけとともに在宅勤務を余儀なくされたビジネスパーソンも、少しずつ出社をするようになっています。都営地下鉄の利用者数のデータからも、通勤時間の利用者が戻ってきているのがわかります。しかしながら、第二波も懸念されることもあり、テレワークを導入した企業の多くは「新しい生活様式 」の一環としてテレワークを継続・推奨するとみられます。
ビジネス松木知徳
「人類はコロナに勝てる」未収束でも株価が上がる2つの理由
今の株高はバブル？
世界各国で起きた新型コロナウイルスによる株価暴落は大きく値を戻しました。日経平均は6月23日時点で2万2,549円と暴落前の90%ほどまで回復しています。一時は1万6,000円台まで下落しましたから、そこからすると40％ほど値上がりしたことになります。日本以外の各国、特に先進国の株価指数は大きく値を戻しています。中でも際立つのが米国のナスダック総合指数で、23日時点で1万0,131ポイントと暴落前の株価を上回って1万ポイント台をつけ、史上最高値を更新しています。感染拡大の第二波への警戒も残り、まだまだ経済への悪影響も大きいとみられるなか、なぜこんなにも株価は戻しているのでしょうか？果たして今はいわゆる「バブル」なのでしょうか？
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