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英語力ゼロから半年で英検2級に合格する「最短メソッド」
最強の英語学習法:第3回
3回の短期連載で進めてきた「最強の英語学習法」も今回で最後となります。最終回は「具体的にどのように学習すればよいか」という具体的なノウハウをお伝えしたいと思います。このやり方で学習すれば英語力ゼロの状態から、半年で英検2級合格、つまり高卒レベルの英語力を身につけることができます。高卒レベルの英語力があれば、後は多読を継続することでTOEIC900点を超える実力まで届きます。英語の多読を始めるスタートラインに立つための英語力を半年で取得するという、スピード学習法なのです。
150万の損失を経験、リスクを抑えた運用方法が知りたい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は花輪陽子氏がお答えします。住宅ローンを完済し、その分を毎月貯金しています。教育費も学資保険で別途貯めているため、現在貯金している2,000万円は老後のための資金ですが、金利がほとんどつかないので投資をしたいです。ただ、以前、銀行のすすめで海外債券型ファンドを500万円ほど購入したのですが、現在350万円まで下がってしまったため、投資をためらってしまいます。利益はそんなに出なくてもいいので、安全性の高い投資方法を教えてください。〈相談者プロフィール〉・女性、45歳、既婚、子ども2人・職業:公務員・居住形態:持ち家(戸建て)・手取りの世帯月収:57~62万円・毎月の支出目安:50万円・総資産:2,000万円
「最強の英語学習法」で押さえたい“たった3つ”のポイント
最強の英語学習法:第2回
お金をかけずに英文読解をひたすら読むことが“最強”の英語学習法であることを紹介している、この短期連載。昨日配信の第1回では、読むだけで英語力を高める「多読」の有用性について、お話ししました。第2回は、その多読を成功させるために重要な3つのポイントをご紹介します。
お金をかけない「英文読解」こそ“最強”の英語学習法だ
最強の英語学習法:第1回
季節は巡り、「勉強の秋」になりました。皆さんはこの秋、何を勉強しようと考えていますか。「正しい英語の学習法」は人によって主張はさまざまです。その中でも多くの人に聞き覚えがあるのが、「英語学習は英会話スクールで講師に教わるもの」「海外留学をして、周囲が英語を使う環境に身を置く」といった「英語は体で学ぶもの」という主張です。「英語を身につけるには、英会話の実践訓練」というのは、多くの人が認識している学習法ではないでしょうか。しかし、英語学習は日本から出ず、講師を付けず、独学で、リーディング中心で身につける、という学習法こそが最強であると、筆者は考えています。英語力ゼロからTOEIC985点、英検1級を取り、英語学習法の著書まで発売した筆者が3回にわたって、「最強の英語学習法」をご紹介したいと思います。
LA発「ウマミバーガー」が2号店に1年半も費やしたワケ
横浜みなとみらいに明日出店
横浜高速鉄道のみなとみらい駅を国際大通り口から上がってすぐ。オフィスビルの1階に、その店舗はありました。2017年に日本に上陸した、米ロサンゼルス(LA)発の黒船バーガー「UMAMI BURGER(ウマミバーガー)」のみなとみらい店です。米タイム誌の「史上最も影響力のあるバーガー」に選ばれ、日本1号店の青山店が開業した時には長蛇の列ができました。そんな人気店の2店舗目が9月22日にオープンする、このみなとみらい店というわけです。ただ、1号店の開業から費やした時間は1年半。近い時期に日本に上陸したシェイクシャック(10店舗)、カールスジュニア(3店舗)に比べると、ややゆっくりした出店ペースにも思えます。その背景には、どんな事情があるのでしょうか。
わが国において、本当にインフレは失われたのか?
物価安定目標2%は達成できない?
私たちの暮らしや経済、投資環境に大きな影響を与える物価。前回に引き続き今回も、わが国でインフレが起こる可能性について考えてみたいと思います。(前回:わが国において、インフレは失われたのか)
株式投資に新基準?“社員の働きがい指標”は使えるか
画期的な新指標か、時代のあだ花か
PBR(株価純資産倍率)にROE(自己資本利益率)、ROA(総資産利益率)……。株式投資において、投資判断の指標となるものは数多く存在しています。しかし、産業構造の変化に伴い、インターネット産業を中心として、従来の指標では投資先の競争力を的確に推し量ることが難しいケースが増え始めています。そこで欧米では、インターネット時代の競争力の源泉である“従業員”に着目。企業と従業員の相互理解や相思相愛度合いを示す「従業員エンゲージメント」によって、その企業の成長力を探ろうという動きが広がっています。そして日本でも、独自のエンゲージメント指標を作る企業が登場しました。どんな方法で算出していて、実際に株式投資に使えるものなのでしょうか。
喉元過ぎれば…?トルコショックは本当に落ち着いたのか
トルコ経済の行く末を考える
8月10日のトルコショックにより、同国通貨のトルコリラが注目を集めました。あれから約1か月、通貨の下落は一旦落ち着いたように見えますが、同国の実体経済はどうなのでしょうか?様々な市場データから確認してみましょう。
新型iPhoneで注目、業績期待のサプライヤー銘柄3選
アップル以外からも引き合い多数
9月12日、米アップルは「iPhone XS」、「iPhone XS MAX」、「iPhone XR」という3つの新型モデルを発表しました。新型モデルの販売が伸びると、アップルだけでなく、その部品サプライヤーにも好業績が期待できます。今回はどんな企業が部品を提供しているのでしょうか?注目企業をご紹介します。
赤字物件を抱えても、不動産投資全体で黒字なら問題なし?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は内藤忍氏がお答えします。65歳までは働くつもりですが、4年後に定年を迎えるにあたり、今後の資産運用についてアドバイスをお願いします。【現在の資産】・預金:1,600万円・株:320万円・投資信託:1,270万円・終身保険:1,630万円・不動産評価額:2億3,000万円【負債(ローン)】・投資区分マンション7物件:8,430万円・1棟物件:1億8,000万円(最近購入)※投資用区分マンションは年140万円程度の赤字、1棟物件は年150万円程度の黒字となっています。(男性 50代後半 既婚・子ども2人)
不況の印刷業界で異例の評価、「ラクスル」の投資妙味
株価は公募価格の1.8倍に
先週で7月決算企業の決算発表がおおむね出そろいました。その中に面白い会社を見つけました。印刷会社とユーザーを仲立ちするプラットフォームの運営会社・ラクスルです。今年5月31日に東証マザーズに上場したばかりの会社で、社名の由来は「楽に刷る」と中小企業のビジネスを「楽にする」だとか。2009年の創業から10年目での上場となったわけですが、実はこの会社、上場前から将来有望なベンチャーとして数々の受賞歴を持っています。代表の松本恭攝(やすかね)氏は、昨年11月にフォーブスジャパンの日本の起業家ランキング2018で1位を獲得しています。構造不況業種の代表格といってよい印刷業界にあって、なぜこれほどの高い評価を受けているのでしょうか。そのビジネスモデルをひも解いてみましょう。
異動シーズン目前、「転入者が働きやすい」組織のつくり方
転入者の“タイプ別”対応法とは?
猛暑の季節が終わり、秋の陽気を感じられる頃になると「人事異動の話題」がオフィスでもささやかれるようになります。10月の人事異動の時期になりました。内示の後、着任まで期間の長さは企業により異なりますが、異動を伝えられた後、何だかソワソワとして落ち着かない……といった経験をされた方もいると思います。筆者も転勤や組織異動が多く、実に20を超える組織を経験しました。人事異動があり、上司や同僚が代わると最初は緊張感があり、職場に馴染むのに多くのエネルギーと時間を費やしていました。同じような経験をしたり、人事異動を受けて不安になったりしている人もいると思います。ビジネス本には「配属先でのマナー○○箇条」というように異動者自身のスキルに関するものが多いのですが、今回は受け入れ側の立場でいかに転入者を迎え、早期に馴染んでもらうかをテーマに、行動科学を使ったコミュニケーション手法をご紹介します。
星の数ほどある投資信託、初心者は何を基準に選べばいい?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は花輪陽子氏がお答えします。NISA枠を使って投資信託を始めようと思っています。インデックスファンドを中心に、月2万ほど積み立てていきたいと思っています。ですが、実際にやってみようとしたら、銘柄が星の数ほどあって迷ってしまいました。買うものはひとつで良いのでしょうか。債券インデックス、REITインデックスなど、いろいろなものを買った方が良いのでしょうか。また、インデックスファンドを使った具体的な積み立て方法を教えてください。(男性 30代前半、既婚)
テレビで紹介されたアノ本が1位、今話題のビジネス書ランキング
初登場はインプットを結果に変えるノウハウ本
前月からラインアップはほぼ変わらず、順位の入れ替わりがありました。第1位は『スタンフォード式 疲れない体』。7月下旬ごろから売れ行きのペースを上げていましたが、8月11日(土)に「王様のブランチ」(TBS系)で紹介され、放送当日・翌日に売上がぐっと伸びました。
四季報マニアが語る「有望銘柄は“この4文字”で探せ」
三井住友AM・木村忠央氏に聞く
どの金融機関にも1人は存在するという「四季報マニア」。東洋経済新報社が発行している企業情報誌『会社四季報』をこよなく愛し、徹底的に読み込み、本業にも活用している人たちを指します。そんな四季報マニアたちは、会社四季報のどこをどんな風に読んでいるのでしょうか。そこを探っていけば、一般の投資家にもヒントになる要素があるはずです。そこで今回は、資産運用会社、新興フィンテック企業、中小型銘柄に強い証券会社という3社の四季報マニアに、それぞれの会社四季報の読み方を披露してもらいました。はたして、経済のプロは四季報をどう使いこなしているのでしょうか。
日銀のETF買い「0.3%基準」は本当に変更されたのか
中央銀行の思惑はどこに?
日本の株式市場でメインプレーヤーといえば、外国人投資家でしょう。売買シェアは6~7割を占めており、株価の上昇局面ではリード役となるケースも少なくありません。一方、海外勢と並んで存在感を増しているのが日本銀行です。「量的金融緩和策の一環として実施している日銀の指数連動型上場投資信託(ETF)の買いが相場を下支えしている」と市場関係者は口をそろえます。
知る人ぞ知る「“爆速”経済統計」の徹底活用術
経済統計にも速報化の波
経済状況を把握する統計は公表までの時間が短いほど「今」を知ることができ、役立ちます。パソコンに続きスマートフォンが普及し、インターネットを使った調査も、従来に比べ一層簡単にできるようになってきました。こうした時代の流れを受けて、最近は新しい「速報化」の動きが出てきました。内閣府は、2016年9月から「消費者マインドアンケート調査」(試行)という新しい調査を実施してきています。「消費動向調査」など従来の調査では調査対象に選ばれないと回答する権利はありませんが、消費者マインドアンケート調査は誰もが自発的に自由に参加できることが最大の特徴です。結果は内閣府の消費動向調査のホームページ(HP)上に掲載されますが、残念なことにまだ試行的な調査ということもあってか、新聞に掲載されたことがないので、有用なのに知っている人は極めて少ない調査です。
好調な米国株と足踏みの日本株、違いはどこから?
「アノ指標」が先行きの参考に
日経平均株価は、レンジ相場が続いています。2018年5月以降の値動きをみると、22,000円を割り込んだ水準では割安感から押し目買いが入る一方、23,000円に接近してくると利益確定売りがかさみ、なかなか方向感が出てきません。一方で、米国市場に目を向けてみると、日本株とは異なり堅調な値動きが続いています。この違いはどこから来ているのでしょうか、要因を考察してみます。