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株価動向、子どもの成長、仕事の品質管理…統計学の活用法とは
すごい統計学（1）
データを分析し、その傾向や法則を導き出す統計学ですが、私たちの生活でどのように使われているのでしょうか？サイエンスライター・本丸諒 氏の著書『グラフとクイズで見えなかった世界が見えてくる すごい統計学』（飛鳥新社）より、一部を抜粋・編集して統計学が役立つシーンを紹介します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
2023年のアメリカ経済はどうなっていくか。年後半に米国株の大幅高を予想する理由
インフレは大きな問題ではなくなっている
今年もいよいよ残り少なくなり、様々な金融機関から出される来年の相場見通しも出そろった感があります。ざっとまとめると、コンセンサスは以下のようなものでしょう。・今年、猛威を振るったインフレはピークアウトの兆しがあるものの、まだ高い水準にとどまる。・よって米連邦準備理事会（FRB）は引き締めを当面維持する。・したがって米国景気は一段と減速の度合いを強め、リセッション（景気後退）入りが濃厚となる。ここまではコンセンサスができているといってもいいでしょう。問題は、その後の見通しが分かれることです。
ビジネス広木 隆
日銀の金融緩和修正で日経平均下落も…銀行セクターが軒並み高値となった理由
株式相場の4つのサイクルとは
12月20日(火)、日銀は大規模な金融緩和策の修正を決定し、これまで0.25％程度に抑えてきた長期金利の上限を、0.5％程度に引き上げることにしました。この報道により、外国為替市場では事実上の金融引き締めになるという受け止め方から円高ドル安が加速しました。円相場は、一時、1ドル132円台前半となり、日銀の発表前と比べて約5円値上がりし、今年8月以来、4ヵ月ぶりの円高水準となりました。お昼に発表があったため、株式市場では午後の取り引きが始まるとともに、ほぼ全面安となりました。日経平均株価は一時800円以上も値下がりしました。今後は金利の上昇によって企業の設備投資や個人の住宅の購入などに影響が出ることが予想され、景気の先行きに不透明さがでる事などから株価にはネガティブな気配です。
ビジネスたけぞう
日銀、金融緩和の見直しは何が問題だったのか−−今後、考えられるシナリオとは？
金融アナリストが解説
12月19日週の東京株式市場で日経平均株価は、12月21日(水)まで5営業日連続で下落し、1,700円を超える値下がりとなりました。12月22日(木)に反発したものの、23日(金)は前日比272円62銭安の2万6,235円25銭と再び下落。前週12月16日(金)の日経平均株価は2万7,527円12銭でしたので、週間では1,291円87銭の下落となりました。前週12月14日(水)のFOMCでは政策金利見通しで2023年末の予想が引き上げられ、15日(木)のECB理事会ではで4会合連続となる政策金利の0.5％引き上げを決定。ラガルド総裁の利上げ継続の意思を示すタカ派的なスタンスもあり、世界的な景気後退懸念が意識されていることが相場の重しとなっています。そんなか、日本銀行は12月19日(月)から20日(火)に開催した金融政策決定会合で、日銀が長期金利の許容変動幅を従来のプラスマイナス0.25％から0.5％に拡大すると発表。事実上の利上げと市場では判断され、主要国の長期金利の上昇につながったようです。今回は、市場関係者にとってもサプライズとなった、日銀金融政策決定会合についてお伝えします。
ビジネス三井 智映子
日銀のサプライズ政策変更後に売られた業種、買われた業種は？ 2022年の金融市場を振り返る
相場動向はますます読みづらい状況に
12月20日に日銀がサプライズで金融政策の変更を発表しました。まずは簡単にどのような政策変更だったのかをご紹介します。
ビジネス益嶋 裕
S＆P 500への投資は運用会社で差はあるのか？長期積立で預けても安心な会社を選ぶ方法とは
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2019年に大きな話題となった「老後2,000万円問題」。お金に困らない老後を迎えるための貯蓄は万全ですか？ このままではいけない、と考えて、NISAやiDeCoなど税制優遇制度を利用して投資を始める方も多いようで、2022年6月末時点のNISA口座数は約1,700万口座で同年3月末時点より3.7％、また2022年10月末時点のiDeCoの加入者数は約270万⼈で前年同期比で121.7％といずれも増加傾向にあります（※）。特に、結婚や出産のような新たなライフステージを迎える方にとって、将来の資産をどうするかは気になるポイントではないでしょうか？ A子さんもその1人のようで、仕事で頼れる先輩のB助さんに相談したのですが……。※金融庁「NISA口座の利用状況調査（2022年6月末時点）」、iDeCo公式サイト「加入者数等について（令和4年10月時点）」より
ビジネス「SNS後発企業」が動画で逆転するには?
SNSマーケティングをするなら適切な使い方が必要
今の時代は、SNSを使ったマーケティングが経営において非常に重要ですが、これまで本格的に乗り出してこなかった企業にとっては、若干のハードルがあります。安直にバズってる人・企業の真似をしたところでうまくいきません。そこで、SNSと相性のいい動画を軸として、後発企業でも逆転しうる「SNSマーケティングのやり方」を、『最速で結果を出す「SNS動画マーケティング」実践講座』(天野裕之著)より紹介します。※本記事は上記書籍の内容を一部抜粋のうえ、編集したものです。
ビジネス日本実業出版社
2023年、物価上昇・円安はどうなっていく？日本経済復活のカギとなるものとは
日本を明るい未来に導くために
2022年は非常に多くの要因によって経済環境が大きく変化した１年でした。2020年から続くコロナ禍だけでなく、ロシアによるウクライナ侵攻、世界的なインフレ、各国の金融引き締めによる景気減速懸念、中国によるゼロコロナ政策など世界レベルで経済にネガティブな事象が起き、さらには日本では急速に円安が進行するということもありました。来年も世界景気の減速が見込まれていますが、日本経済が復活するためには何がカギとなるのでしょうか？
ビジネス森永康平
人気NFTゲームへの大規模ハッキング、FTXグループの経営破綻…。2022年に暗号資産市場では何が起こったのか？
それでも暗号資産への関心は失われず
早いもので年の瀬が近づいてまいりました。新型コロナウイルス対策でロックダウンが敷かれていた頃は時間が経つのがあっという間で振り返ることもほとんどありませんでした。しかし、2022年は脱コロナによって人々の行動に自由が戻り、数年ぶりの年末感に浸っている人も多いのではないでしょうか。2022年は北京冬季オリンピックやサッカーW杯などスポーツの話題が社会を明るくした一方で、ウクライナ戦争をはじめ、米中対立や安倍首相銃撃事件、トラス英首相早期辞任など政治リスクが強く意識されました。何より歴史的なインフレが世界規模で進行し、各国が対応に悩まされました。そのなか暗号資産市場においても、今ではFTXショックの話題で一色となっていますが、色々な出来事が起こりました。以下では、2022年に起きた業界トピックスを四半期ごとに振り返ります。
ビジネス松嶋 真倫（まつしま まさみち）
「件名」を変えるだけ！ スルーされないメールを書くコツ
確実に読んでもらうための工夫4選
ビジネスメールの書き方ひとつで、相手の印象は変わります。その中でも「件名」は、メールが未読のまま削除されることを防ぐためにも重要なポイントです。そこで、手紙コンサルタントの亀井ゆかりさんの新著『短いのに感じがいいメールが悩まず書ける本』から、スルーされないメールの「件名」のつけ方をご紹介します。
ビジネス新NISAで何が変わる？投資家が受ける恩恵と今後の課題
開始予定は2024年
先週、政府与党が投資の運用益が非課税になるNISAの投資額、上限枠ともに拡大する方向で最終調整との報道がありました。NISAは2014年にスタートした個人投資家を対象に、株式や投資信託などの売却益や配当金が、一定の範囲内で非課税となる優遇制度です。政府はつみたてNISAと一般NISAの投資額を今後5年間で56兆円に倍増させる目標を掲げ、口座数も3,400万を目指すとしています。2024年から新しいNISAの制度を設け、制度を恒久化し非課税で保有できる期間も無期限とする方向で調整を進めています。
ビジネス2023年の米ドル／円の見通しは？ボラティリティが一変する可能性も
記録的な米ドル高・円安の要因から紐解く
2022年は、1990年以来約32年ぶりの米ドル高・円安を記録するなど、歴史的な相場展開となりました。では来年、2023年の見通しはどうなるか−−「今度は一転して凄い円高になるとか!?」「円安でも円高でも、まだまだすごく動きそう」など、さまざまな憶測がされていますが、どうでしょうか？「勘」ではなく、論理的に考えて見ましょう。
ビジネス吉田 恒
景気後退に備えて覚えておきたい「連続増配ETF」を金融アナリストが解説
組み入れ銘柄トップ3は？
2022年12月14日(水)のFOMCでは、予想通り利上げ幅は前月までの0.75％から0.5％に縮小したものの、政策金利見通しでは2023年末の予想が5.00～5.25％に引き上げられました。パウエル議長会見では、継続的に利上げすることが適切であることが引き続き示されています。バランスシートを見てみると、コロナ禍での異次元の金融緩和で「カネ余り」という言葉もメジャーになりましたが、これまで市場にお金が増えていっている状況が継続してきたのが、量的引き締め（QT）が始まって市場からお金が減っていく状況になっています。つまり、投資を取り巻く環境がかわってきているということです。これまでうまくいっていた投資法では上手くいかなくなってくる可能性が高いと考えます。画像：Federal Reserve Board「Recent balance sheet trends」より引用リセッション（景気後退期）が迫り来ると考え、「投資をしない方がいいんじゃないか？」という方もいるかもしれませんが、年金2,000万円問題やインフレもあり、預貯金だけで金銭的に安心して老後を迎えるのが難しいという方も多いのではな
ビジネス公用車に子どもを乗せて裁判に…FBIが譲らなかった「最も重要な規範」とは
FBI WAY（3）
組織を維持していくために必要な規範ですが、どんなことがあっても守る価値がある規範とは、どういったものでしょうか？元FBI特別捜査官で防諜責任者を務めたフランク・フィグルッツィ氏の著書『FBI WAY 世界最強の仕事術』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集して組織維持のために越えてはならない線を紹介します。
ビジネス世界最高機関のFBIでリーダーになるために経験必須の職務とは？
FBI WAY（2）
の仕事の流儀
ビジネスFBIの元特別捜査官が語る仕事術−−組織を守るために最重視する「コード」とは？
FBI WAY（1）
アメリカ国内の事件捜査を担い、質と倫理性の高さで知られるFBIの仕事術は、多くのビジネスパーソンの参考になるのではないでしょうか？そこで、元FBI特別捜査官で防諜責任者を務めたフランク・フィグルッツィ氏の著書『FBI WAY 世界最強の仕事術』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集してFBIのコア・バリューを紹介します。
ビジネス将来、年金はいくらもらえる？ 何歳から受け取るのが正解？ 繰り上げ・繰り下げの損益分岐点は何歳か
税金・社会保険料の天引きに注意
老後の大切な収入である「年金」は、老若男女関係なく誰もが気になる関心事です。将来、自分は年金はいくらもらえるのか、年金の金額を大きく左右する繰り上げ受給・繰り下げ受給とは何なのか、はたして年金は何歳から受け取るのが良いのかなど、気になることが盛り沢山なのが、年金です。今回は、自分は年金がいくらもらえるのかの目安や、年金の繰り上げ受給・繰り下げ受給の仕組み、繰り上げ・繰り下げの損益分岐点を解説していきます。
ビジネス頼藤太希
3万円より5万円のおでんコースに人が集まる？最強の値上げ要因となる顧客心理を解説
「価格上昇」時代のマーケティング（3）
多くのビジネスパーソンは「値上げをしたら顧客が離れてしまう」という不安を抱えているのではないでしょうか？ 価値あるものをさらに高く売るための方法はないのでしょうか？そこで、経営コンサルタント・小阪裕司（ @kosakayuji2010 ）氏の著書『「価格上昇」時代のマーケティング なぜ、あの会社は値上げをしても売れ続けるのか』（ PHP研究所）より、一部を抜粋・編集して「値上げ」の作法について解説します。
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