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アノマリー「1月効果」を活用するなら買い場はクリスマス!?月毎の株価傾向で検証してみた
年末と2月の勝率にも注目すべき
株の“ジンクス”のことを業界では“アノマリー“と呼びます。代表的なアノマリーの1つに「冬季五輪の年の株価は上がりにくい」というものがありますが、2022年は北京で冬季五輪が開催される年です。投資家にとって、とても気になる内容です。一般にジンクスは、“たまたま”そうなっただけ、とされるものもの多いですが、アノマリーは背後に理由があるものが少なくありません。「冬季五輪の年に株価が上がりにくい」というアノマリーにも理由があります。冬季五輪の年はちょうど米国の中間選挙の年と重なります。以前、「「米大統領選後は株高」相場のジンクスは今年もあてはまるのか」でも取り上げましたが、「米大統領選の年は株高」で「中間選挙の年は株価が厳しい」という傾向があります。一般的に、就任した米大統領は、大統領は次の選挙でも再選を勝ち取るため、国民の痛みを伴うが国を良くするためにやらなければならない政策を任期の前半で行います。そして任期の後半は、多くの国民が喜ぶ景気刺激策を打ち出して、大統領選の辺りで景気が好調になるようにもっていこうとします。このため、任期の中間にあたる2年目に株価は厳しくなり、大統領選に向けて株高の
ビジネス吉野貴晶
景気動向を早期にキャッチするには？頼りがいのある2つの調査、読み方を解説
景気ウォッチャー調査とESPフォーキャスト調査
今、経済で何が起きているかを把握し、先行きを見通さなければならない場面は、資産運用をしている人はもちろん、そうでない人にとっても、結構多いと思います。そうした時は、自分が拠り所とする材料を持っていて、自信をもって判断できるかどうかが重要でしょう。そうした時に役に立つ「調査」を2つ、これまでも何度も私の判断材料として記事の中で使用してきましたが、改めてご紹介したいと思います。
ビジネス宅森昭吉
半導体市場2022年以降の見通しを解説 2030年には1兆ドル市場へ、国内主要銘柄も紹介
5G、DX、メタバース、脱炭素、半導体市場へ追い風続く
2021年も残すところわずかとなりましたが、半導体産業は2年連続で絶好調でした。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）によると、シリコンウエハーの2021年の出荷面積が前年比14％増となり、半導体前工程装置販売額も44％増となる見通しです。いずれも、2020年に続き2年連続のプラス成長となり、過去最高を更新します。シリコンウエハー出荷面積は1月から9月までの累計実績がすでに14％増であり、SEMIの予想はほぼまちがいなく達成できそうです。半導体前工程製造装置販売額についても同じで、SEMIの予想から大きく乖離しないと考えます。日本製装置と米国製装置を合算した販売額は半導体製造装置販売額の約7割を占めますが、この合算値の9月までの累計実績が前年同期比4割増となっているからです。今後、株価は2022年を材料視する展開になりますが、見通しは明るいと考えます。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
来年の中国経済政策は期待薄？2022年中国当局が重要視していることとは
中央経済工作会議後の声明を読み解く
景気の鈍化を受けて、中国当局は各種政策の緩和姿勢を見せ始めています。過去の景気の悪化局面では、中国の経済政策に対して国内外のマーケットは大きな注目を寄せていました。公表された来年の経済政策方針を概観したうえで、来年の中国の経済政策に期待すべきか否かを考察します。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
12月にケーキがお餅より売れると年明け株価は好調？年末年始の風物詩からわかる株価の行方
足元はケーキの売れ行きが好調とも聞かれるが…？
12月に売れるモノ、と言えばどんな商品をイメージしますか？例えばビール、忘年会やお歳暮の品として例年12月に需要が高まります。昨年に関して言えばコロナ禍からは年末からお正月に向けた“宅呑み”の需要もありました。以前、この連載で「株の定説｢ビールが売れると株価が上がる｣を検証してみた」でも取り上げましたが“季節もの”がどれだけ注目を集めるかはその時の景気に大きく左右されますし、株価の行方にも大きな影響を与えます。ビールの季節にビールが売れるのは、消費者の懐（ふところ）が潤っているからで、景気も良く株価も高くなる傾向があるのです。12月によく売れるものは他にもあります。12月といえばクリスマス“ケーキ”です。総務省統計局の家計調査から1世帯当たりのケーキ代の月別支出金額（の平均）をみると、昨年までの過去10年間で最もケーキへの支出が多い月は12月の1,365円で、第2位である3月629円の倍以上となっています。クリスマスケーキの予約は10月頃から本格的にスタートしますが、受け取り時に代金支払いとなるお店も多いことから、12月のケーキ支出金額が突出しています。そして、クリスマスが過ぎて年末年
ビジネス2021年に「株式SNSで最も注目された株式銘柄」ランキング
ランキングにみえる2021年らしさ
2021年の株式市場も、残すところあと10営業日ほどとなりました。2020年は、コロナショックの暴落を経て、新型コロナワクチン開発進展を受けた急上昇で幕を閉じた波乱の1年でした。それを受けた2021年は、バブル期以来の日経平均株価3万円台突破が期待されて始まりましたが、期待通り3万円台を回復した歴史的な1年となりました。しかし国内の新型コロナ流行による経済回復の遅れや政治情勢などが重なり3万円台の定着とはなかなかならず、日経平均が大きく上下に振れる場面もありました。投資家にとっては銘柄選びがカギを握る1年であったとも言えるでしょう。個人投資家はこの1年、どのような銘柄に注目していたのでしょうか。今回はスマートプラスのコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」内の掲示板での銘柄別コメント数のランキングから、2021年の個人投資家の関心を紐解いていこうと思います。※紹介するコメントは原文のまま表記しています。
ビジネススマートプラス 執筆班
メタバース主要技術の特許件数は日本が世界2位！投資相次ぐ日米12銘柄を一覧紹介
日本企業は波に乗れるか
2021年10月28日、フェイスブックはメタ・プラットフォームズ(以下、メタ）へと社名変更を発表しました。メタバースの構築に力を入れていくそうです。この社名変更発表以降、メタバースやその関連技術への注目度が急上昇しています。今回はこのメタバース市場について解説します。
ビジネス大和証券 執筆班
リモートデスクトップ狙うサイバー攻撃、新型コロナも標的に。2020〜2021年を振り返る
セキュリティを総点検！
サイバー攻撃の手口は、仕事や生活の変化に応じて絶えず変化してきました。たとえば、2020年以降はCOVID-19パンデミックの影響により、在宅勤務を狙ったリモートデスクトップ攻撃が急増しています。働く環境が多様化している今こそ、セキュリティを総点検するタイミングかもしれません。
ビジネスボクシルマガジン
第2の中国を目指すベトナム、半導体で台頭の台湾…2022年の日本とアジア諸国の情勢を考える
2022年1月RCEP（地域別の経済的包括連携）が発効
2021年11月22～25日、ベトナムのファン・ミン・チン首相が訪日し、24日には日本の岸田首相との首脳会談を行いました。今回の訪日をきっかけに、今後は様々な分野で協力関係が強化されることとなりそうです。また、2022年1月からは、15カ国によるRCEP（地域別の経済的包括連携）の発効が予定されています。今後の世界経済や交易関係などに影響が出てくる可能性があります。このたびのベトナム首相の訪日を受けた今後の日越関係、RCEPの意義とアジア新興国への影響などについて、考えてみます。＜写真：AFP/アフロ＞
ビジネス藍澤証券 執筆班
むしろコロナ第6波が来なかったら株安？世界で感染拡大でも日本株が下がらなかった理由
株価には企業業績と政策が重要
世界で新型コロナウイルスの感染が再び拡大しています。欧州では感染再拡大を受け、オーストリアで全国的なロックダウン（食料品や薬局などを除いた店舗の営業停止、罰則付きの外出制限）、オランダで飲食店の営業時間短縮、ドイツではワクチン非接種者の店舗立ち入り禁止などが決定されています。米国でも屋内のマスク着用が強く推奨されており、感染の動向次第では行動制限のさらなる強化も想定されます。さらに、11月からはオミクロン型の感染が世界各国で急拡大しています。日本は外国人の入国を基本的に停止していますが、すでに50を超える国で感染が確認されていることから水際対策で長期にわたって流入を防ぐことは困難と見られ、今後国内での感染拡大を想定する必要があります。日本では夏場のデルタ型による感染第5波が収束して以降、感染者数は極めて低水準となっていますが、オミクロン型や次なる変異ウイルスが発生することで第6波が到来する可能性は十分残ります。今回は、感染第6波が来た場合の株式市場への影響について考察します。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
2021年 株価が上がった銘柄トップ20・下がった銘柄ワースト20
日経平均採用銘柄の上昇率・下落率
2021年もあっという間に終わろうとしています。今年も多くの方が新型コロナウイルスに振り回された1年だったのではないでしょうか。日本中がずっと我慢の生活を強いられるとともに、8月には1日の新規感染者数が25,000人を超え医療資源の逼迫が指摘されるなど非常に厳しい情勢となることもありました。ワクチン接種が進み、年後半には感染者数が落ち着いてきたのは本当に喜ばしいことです。世界では新たな変異株「オミクロン」の感染が広がるなどまだまだ油断は禁物ですが、なんとか収束に向かってほしいところですね。師走恒例、2021年のマーケットの値動きを振り返ってみましょう。
ビジネスマネックス証券 執筆班
株式市場におけるオミクロン株の影響、ワーストケースを考えてみる
半導体など成長分野については好機となる可能性も
株式市場では、値動きの激しい日々が続いています。南アフリカで発生されたとする新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、その感染力、毒性、既存ワクチンの有効性等はまだはっきりとわかっていません。どの程度の危険性なのか見極め中として、今後の世界経済へのリスク等、市場の不透明感が増していることが背景のひとつとして考えられます。
ビジネスいちよし証券 執筆班
「投資信託」が下落したときのリスクに耐えられる？選ぶときに確認すべき点とは
騰落率で運用の良し悪しは判断できない（後編）
投資信託を選ぶ際にどうしても気になる過去の運用成績。でも、騰落率が参考にならないのは、前回の記事でも説明したとおりです。でも、過去の運用成績をチェックすることは大事。ちょっと矛盾しているようですが、その真意を説明します。
ビジネス鈴木雅光
世界中の人が日本水準の生活をするには地球が何個必要？持続可能な消費と生産を考える
SDGsゴール12「つくる責任、つかう責任」
皆さんは、今の暮らしを維持するのに地球が何個必要だと思いますか？世界中の人が日本水準の生活をするには、地球が2.9個も必要とされています。持続可能な「地球1個分の暮らし」を取り戻すには、どうしたらよいのでしょうか？
ビジネス出社させたい会社VSテレワーク望む従業員、意識差から離職懸念も
テレワークにも長所と短所
コロナ禍の先を見据え、GAFAやマイクロソフトといった巨大IT企業もオフィス出社再開に向けて動いています。ただし、働く人の多くはテレワーク継続を望み、企業と意識の差がある状況です。また、テレワークにも長所と短所があり、企業は難しい舵取りを迫られています。
ビジネスメタバースで100兆円規模の巨大経済圏が誕生する？注目される理由と関連企業10選
SNSに代わる生活インフラになる可能性も
最近、株式市場で注目を集めているものの１つに「メタバース」があります。メタバースとは「メタ（meta：超越）」と「ユニバース（universe：宇宙）」から作った造語で、沢山の人が集まって様々なことが出来るインターネット上につくられた仮想空間のことです。メタバースのユーザーはスマートフォン、パソコン、ゲーム機、ヘッドマウントディスプレイと呼ばれる顔に装着するゴーグル型端末などを使ってインターネットでメタバース内の仮想都市などにログインし、コントローラーやセンサー等で自らの分身となるアバターを操作しながら、他のアバターとの会話や現実ではありえないような冒険など、様々な体験をすることが出来るようになります。
ビジネスECサイトやメール、LINE、SNSなどで商品をオススメする文の書き方
商品の魅力を考えよう
伝える力【話す・書く】研究所を主宰し、「文章の書き方」に関する著書も多い山口拓朗さんに書き方のコツを教わります。今回は、商品・サービスのベネフィットを伝えるセールス文章についてです。
ビジネス日本実業出版社
「つみたてNISA」投資信託の選び方、先進国株式はどんな商品？全世界株式とどっちが良い？
eMAXIS Slim・ニッセイ・SBIの先進国株式
投資信託はさまざまな株をまとめて購入できる便利な金融商品ですが、その分ざっくりとして「自分が何に投資をしているのか」が分からなくなることがあります。長期投資では投資対象が上がったり下がったりするので、しっかりと保持するためにも、自分が何に投資をしているのかを理解することが重要です。世界の株式は大きく2つにわかれます。先進国株式と新興国株式です。先進国の株式は、日本と日本以外の先進国にわける場合や、北米とヨーロッパを分けて整理することもあります。全世界の株式時価総額は、2021年10月時点で約69.8兆ドルと言われています。その内訳をみていくと、先進国（日本含む）が62.7兆ドル、新興国が7.2兆ドルで、世界の時価総額のほとんどが先進国です。今回は「先進国株式インデックスファンド」について解説します。前回紹介した「全世界株式インデックスファンド」とどちらがいいのか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。
ビジネス秋山芳生
