ビジネス
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中間決算1229銘柄を分析してわかった、好業績企業の特徴
ソニー、任天堂ほか、注目企業の成績は？
米国市場でNYダウ平均やナスダック総合指数などが史上最高値の更新を続けるなか、日経平均は3万円を前に足踏み状態です。自民党が衆議院選挙で単独過半数の議席を獲得すると政権基盤の安定を好感して大幅高となりましたが、3万円回復までは材料不足といった情勢です。岸田総理や内閣には景気刺激的な大規模な財政政策を期待する声が高まっており、マーケットは具体的な政策が出てくるのを待っているような雰囲気もありそうです。こうしたなか10月下旬から日本企業の中間決算発表が始まり、佳境を迎えつつあります。今回はアフターコロナを見据える中での日本企業の決算概況や、特に好調な業種や銘柄の特徴をご紹介します。
ビジネスマネックス証券 執筆班
新型コロナの沈静化で注目される東南アジア、今後景気の行方は？各国の状況を確認
ASEAN主要国のGDPは年末に向けて改善する見通し
今年10月以降、日本で新型コロナの新規感染者数が減少し続け、経済の回復期待が高まる中、東南アジアでも同様な展開が見られています。今回は新型コロナ禍が沈静化しつつある東南アジアの景気見通しについて見ていきたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
紅葉で投資家も高揚（こうよう）？秋の深まりと株価との意外な関係
３つの観点から検証
今年の立冬（りっとう）は11月7日でした。冬の始まりを告げる立冬を過ぎると、東京都心でも紅葉や黄様が気になってくる時期です。明治神宮外苑は146本もの“いちょう”並木がもたらす“黄金ロード”が人気のスポットです。駒込の六義園は葉が紅色になる“かえで”が多く、紅葉が堪能できる名所です。黄金色に変わる“いちょう”が程よく混じって見事なグラデーションが味わえる場所です。例年の東京都心の紅（黄）葉の見頃は11月下旬頃からですが、この葉の色づき、株価と3つの意外な関係があるのです。今回は紅（黄）葉と株価についての検証結果を紹介します。
ビジネス吉野貴晶
テレアポ営業上級者直伝「責任者に必ずたどり着く簡単テクニック」
営業でテレアポの壁を突破するには？
テレアポ営業で責任者や決裁者にたどり着くまでにはいくつか壁があります。『テレアポ＆リモート営業の基本』の著者でコンサルタントの伊庭正康さんが、壁を突破して成約につなげる誰でもできる簡単なテクニックを紹介します。
ビジネス日本実業出版社
世界中のモノが値上がり、インフレ時に投資家が考えるべき企業への影響とは
日本におけるインフレ下の投資を考える
スーパーで買い物をしたり、車で出かける時にガソリンを入れたりすると、何もかも値上がりしている印象を受けると思います。最近はお肉も高いし、電気代もガソリン代も高いし、家計への影響は甚大です。ニュースを見ていても、世界中でモノの値段が上がっているという報道を目にするでしょう。長らくインフレとは縁遠かった日本ですが、今回はインフレが企業に与える影響について考えてみましょう。
ビジネス森永康平
米国でビットコイン先物ETFが上場、現物ETFはくる？日本で取引できるのはいつ？今後の展開を考察
ビットコインは10月に史上最高値を更新
ビットコインは10月に一時1BTC=760万円まで上昇し、およそ半年ぶりに史上最高値を更新しました。5月に暴落してから再び高騰するに至った要因は様々ありますが、最大のきっかけとなったのが米国におけるビットコインETFへの期待です。ビットコインETFの議論は2017年から盛んに行われてきましたが、これまでは価格操作や詐欺などの懸念から当局に認められてきませんでした。しかし、暗号資産市場が年々拡大するなかで、今年に入ってから再び実現の可能性が高まっていました。今年2月にはカナダで、6月にはブラジルでビットコインの現物ETFが実現し、そして10月に米国でビットコインの先物ETFが実現しました。現物と先物の違いはありますが、米国で初めてビットコインのETF商品が上場したことでビットコインの価格も高騰しました。今回は、なぜビットコインETFが大きく期待されるのか、今後市場で注目すべきポイントについて解説します。
ビジネス松嶋 真倫（まつしま まさみち）
海外マネーが注目する日本のスタートアップ、コロナ後に海外投資家比率が高まった銘柄は？
イノベーター支援が課題
日本には、世界に誇れる技術をもった製造業が多いですが、かつてと比べると世界経済における存在感は薄らいでいる印象です。一方、米国では近年、フェイスブック、アルファベット、アマゾンといった創業から比較的日が浅い企業がイノベーションの牽引役となり、自社と米国株式市場の時価総額を大きく拡大させてきました。コロナ後の経済成長において欠かせないのが、DX（デジタルを活用した変革）や脱炭素などに対応した新ビジネスの創造です。米国に比べると国内では、新ビジネスの創造を担う若い企業の存在感が増しているとは言いがたく、資本市場としては、こうしたイノベーターを支援し、いかに大きく育てていくのかが課題といえるでしょう。
ビジネス大和証券 執筆班
長期保有しても無意味な投資信託とは？ゾンビファンドが存続している理由
投資信託の真実
投資信託協会が発表しているデータによると、2021年8月末時点における国内公募投資信託の運用本数は5,917本。ピーク時には6,163本もあったことからすれば徐々に減りつつありますが、本当にそれだけのファンドが真面目に運用されているのでしょうか。
ビジネス鈴木雅光
円安が進んだら、日本が弱くなったら…つみたてNISAやiDeCo、資産形成に影響がある？
投資している資産は果たして大丈夫？
2021年9月後半以降、為替レートは急激に円安に進んでいます。円安が進むことは、一概にいい・悪いと言い切れませんが、原油をはじめとする原材料高騰による円安は「悪い円安」と言われています。このような円安は、コロナからの経済再生を妨げるとの見方から「悪い」と言われる所以です。では、円安が進み、日本が弱くなってしまったら、私たちがつみたてNISAやiDeCoなどで投資している資産は果たして大丈夫なのでしょうか。今回は、円安が進んだ場合の資産の変化、そして今後も「悪い円安」が進む場合に、どんなリスクがあるのかを紹介します。
ビジネス頼藤太希
首位ヤマト運輸に包囲網？好調が続く宅配便業界の最新動向をレポート
社会構造の変化で宅配は生活のインフラへ
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの業界が苦戦を強いられています。こうした状況下でも、巣ごもり消費など新常態に対応して好調を維持しているのが宅配便業界です。足元では緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の効果に加え、ワクチン接種が進んだこともあり国内では新型コロナの新規感染者数が減少傾向にあります。一方、海外では新型コロナの変異株により感染が再拡大している国もあることから、国内ではコロナの感染対策として新常態が維持されるとみられ、宅配便業界の好調は続くと思われます。＜写真：ロイター/アフロ＞
ビジネスいちよし証券 執筆班
米国株投資を始めるチャンス？内藤証券ネット取引が開始した期間限定オトクな３つのキャンペーン
Sponsored by 内藤証券株式会社
新型コロナ以降、各国の金融緩和により世界の株式市場が活気づきました。特に米国株はコロナ前に比べて約1.2倍の上昇、米国株式のインデックスであるNYダウは過去30年でおよそ12倍となるパフォーマンスをみせています。また、米国株は日本株に比べ、成長企業が多いことでも知られています。ベンチャーやスタートアップと呼ばれる新興企業の資金調達環境や支援制度が日本に比べて充実していることが背景にあり、革新的なビジネスやイノベーションが生まれやすい点も企業の成長を支える原動力となっています。そんな魅力的な米国株投資ですが、興味があってもなかなか一歩を踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。始めるためには証券口座の開設が必要ですが、どの証券会社で開こうか迷う方も多いと思います。そんな方に、お得なキャンペーンのご紹介です。内藤証券が10月4日から『もっと米国株キャンペーン』と題し、米国株に興味がある方向けのお得なキャッシュバックキャンペーンを開始しました。さらに11月1日からはプレゼントキャンペーンも追加されています。どのような内容なのでしょうか？
ビジネスMONEY PLUS編集部
投資金額10万円以下で買える！1月、2月の株主優待銘柄5選
投資初心者は少額からスタートしてみては？
株式投資を始めたい人、始めたばかりの人にとって、最初から投資金額の大きい銘柄を選ぶことはハードルが高いですよね。そこで、今回は1月と2月権利確定の銘柄の中から、投資金額が10万円以下の優待銘柄を5つご紹介します。投資金額は数万円でおまけに優待もゲットできるなんて投資初心者にはとっても嬉しいですね。是非、銘柄選びの参考にしてみてください。
ビジネス南 明日香
来年の中国経済は低成長を覚悟か、当局の不動産投資抑制政策が当面続くと読む理由
目的は成長モデルの転換と富の再分配
足元で中国経済の大きな下押し圧力となっている不動産投資の鈍化ですが、来年も続く可能性が高いと考えます。不動産投資の抑制方針の背景を解説したうえで、来年の中国経済を展望します。（写真：ロイター／アフロ）
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
日本で所得を倍増させる唯一の方法とは
「金融所得課税」「早期の給付金配布」が筋違いの理由
投資に馴染みのある人であれば、「72の法則」というのを1度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。初めて聞いたという人は、この機会に覚えることをお勧めします。知っていると、とっても便利な法則です。「72の法則」とは、投資元本が2倍になるために必要な期間や利回りを求めるもので、具体的には以下の式になります。「72÷利回り（パーセント）＝元本が2倍になる期間（年）」例えば３%の複利で運用すれば、72÷３＝24年で当初の元本は2倍になると計算できます。同様に４%の複利で運用すれ18年、６％なら12年で倍になります。7.2％ならちょうど10年です。どうして「72の法則」の話をしたかというと、岸田首相が掲げた「令和版所得倍増計画」というものが、いかに現実離れしているかを分かってもらうためです。
ビジネスビジネスメールに使える便利な表現6選
汎用性の高い使えるフレーズ
「文章を書くことがストレスです」「文章を書くことが苦手で……」「文章を書くのに時間がかかります」そんな「文章アレルギー」の人は多いのではないでしょうか？ しかし、文章を書けるかどうかは、仕事の成果や周囲の評価に大きく関わります。『そもそも文章ってどう書けばいいんですか？』を著書にもつ、山口拓朗さんが、これまでライターとして3000件以上の取材・インタビューを経験した中から導き出した、「書くことが嫌い」を「書くことが好き」へと変える、文章作成のコツを教えてもらいます。
ビジネスこのままでは魚が食べられなくなる！？サステナブル漁業へ、取り組みの最先端を解説
トレーサビリティ(生産履歴の管理)の高い企業は利益率改善へ
近年、漁業資源が減少しているというデータが続々と発表されています。このままでは将来、魚が食べられなくなるかもしれないとも言われています。日本ではカレイ類の漁獲高が1960年代の60万トンをピークに減少し、2010年以降はピークの10分の1を下回りました。サンマも1958年の57.5万トンをピークに2015年以降は10万トン前後と不漁が続いています。今回は、漁業資源の危機的状況と、保全にむけた世界の取り組みについてご紹介します。
ビジネス“木枯らし1号”は株式市場も冷やす？北風と株価の気になる関係
木枯らし1号が早い・遅いで影響は？
10月23日に近畿地方で“木枯らし1号”が吹きました。木枯らし1号は秋から冬へと季節の移り変わる時期に、西高東低の冬型気圧配置となって初めて吹く強い北よりの風のことです。近畿地方では、統計が残る1955年以降で最も早い木枯らし1号とのことで、例年よりも早い冬の訪れになります。東京地方でも、そろそろ木枯らし1号の予想が高まっています。この木枯らし1号、実は株価と意外な関係があるのです。今回は木枯らし1号と株価について紹介します。
ビジネステレワークで社員のモチベーション低下が顕著、HRテックで打開できるか？
人事は何かできるのか
昨年来の新型コロナウイルスの感染拡大によってテレワークが定着し、従業員のモチベーションが大幅に下がっているというデータがあります。企業はどのような施策を打つべきなのでしょうか。今回はHRテックの中でも注目される「モチベーション管理システム」を紹介します。
ビジネスボクシルマガジン
