ビジネス
経済、投資の最新情報、仕事の給与や稼げる副業情報などを紹介します。
日本株アクティブファンドの運用成績を比較して見えた“選ぶ難しさ”
運用会社が異なれば成績は千差万別
アクティブファンドは、銘柄選択の妙によってベンチマークを上回るリターンを目指すとされています。額面通りに受け止めれば、インデックスファンドを上回るリターンが期待できそうですが、世の中の流れはインデックスファンドに傾いています。それは、良い成績が期待できるアクティブファンドを選ぶのが難しいからです。
ビジネス鈴木雅光
2026年は「スポーツ関連株」が熱い？ 五輪・WBC・W杯で注目したい5つの銘柄
3つの大きなイベントが開催
2026年は、世界的なスポーツイベントが目白押しの年です。2月6日から22日まで、イタリアのミラノとコルティナダンペッツオの2都市で「ミラノ・コルティナオリンピック」が開催されます。8競技116種目が行われる予定で、フィギュアスケートの鍵山優真選手、スノーボード・ハーフパイプの平野歩夢選手、スピードスケートの高木美帆選手などがメダル候補として挙げられます。前回の北京五輪で日本は最多となる18個のメダルを獲得しており、今回はそれ以上の活躍が期待されます。熱気は冬だけにとどまりません。3月には前回日本優勝で列島が沸いた「WBC（ワールド・ベースボール・クラシック）」、6月11日から7月19日にかけては「FIFAワールドカップ」が開催される予定です。こうしたビッグイベントの開催は、株式市場においても関連銘柄への注目度を高めます。日米の市場で注目の銘柄をご紹介します。
ビジネスたけぞう
なぜウォルマートが食い込めた？歴代「1兆ドル企業」から読み解く本質
「巨大企業」であり「市場からの信認される存在」
2026年2月3日、米小売最大手ウォルマートの時価総額が1兆ドルを突破しました。ハイテク企業が独占してきたこの領域に、なぜ伝統的な小売業が食い込めたのか。歴代の「1兆ドル企業」の共通点から、市場が評価する「ビジネスの再現性」と、個人投資家が巨大企業群をどうポートフォリオに組み込むべきかまで解説します。
ビジネス三井 智映子
銀行株は「金利上昇」で二極化へ。メガバンクは買いでも“地銀”は要注意？ 2026年相場で注目の6テーマ
「政策×技術」が導く大相場の行方
前回、年末年始に前後編に分けて、株式市場の「2026年の注目テーマ」をお伝えしました。2026年に株式相場で人気化する可能性がある20テーマの中から特に注目度の高い5テーマについて、注目の理由や銘柄の選び方のポイントなどを解説。今回は、“番外編”として、注目5テーマ“以外”について今後の動向やポイントなど、所感を述べていきたいと思います。前編：「国策に売りなし」2026年の主役株20テーマから5つを厳選！ 有望相場の本命を探る後編：株価数倍の「スター銘柄」候補は？ 防衛・サイバー・半導体特需に潜む「2026年の主役」を探す
ビジネス新井奈央
減益決算でも株価急騰の【高島屋】、いったい何が起きている？
アクティビストへの異例の対抗策
3月決算銘柄の決算発表が続々行われ、投資家の視線はそちらに移りがちなはずなのに、2月決算銘柄の高島屋の株価が垂直に近い上昇を見せています。日中関係が悪化する中、中国からのインバウンド需要の減少が百貨店には逆風で、ほか百貨店関連の株はパッとしません。いったい高島屋に何が起きているのでしょうか？
ビジネス藤川 里絵
昨日の「安全資産」が、今日「急落の主役」になる…激動の2026年に投資家が注意すべきこと
「政治主導相場」の歩き方
本稿を執筆している現在は2月1日です。1月が終わったばかりですが、2026年が始まって「まだ1ヶ月か！」という強い実感があります。それほどまでに、この1ヶ月の間にはマーケットを大きく揺さぶる出来事が立て続けに起こりました。
ビジネス広木 隆
確定申告で「不安」を感じたら。事業の空いた時間で始められる、本業を圧迫しない“収入の柱”の作り方
Sponsored by アマゾンジャパン合同会社
確定申告の季節が近づくと、自然と1年の売上や支出を振り返る機会が増えます。数字を見つめながら「今年も乗り切れた」と安心する一方で、どこか落ち着かない気持ちが残ることもあるのではないでしょうか。安定しない月の売上や、立て続けにやってくる税金、保険料の支払い。事業を大きく変える余裕はないものの、「もう少し経営が安定すれば…」という思いは、ビジネスオーナーに共通しているはずです。そこで今、注目されているのが アマゾンジャパン合同会社 が提供する「Amazon Hubデリバリー」という副業配達プログラムです。本業を第一に守りながら、ご自身や従業員の方々の日々の空いた時間を活用して、収入を得る。その現実的な選択肢として関心を集めています。
ビジネスMONEY PLUS編集部
SOX指数が最高値更新！ アドバンテスト、ディスコ…好決算だった半導体銘柄は？
株価上昇のスピードが速い点には注意が必要
1月26日週は日米欧で半導体企業の好決算が目立ちました。こうした背景からSOX指数が過去最高値を更新しました。SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数）とは、米国のフィラデルフィア証券取引所が算出・公表する、半導体の設計、製造、流通、販売を行う主要企業30銘柄で構成された株価指数です。エヌビディア、インテル、AMD、クアルコム、TSMC、ASMLなど世界的な半導体メーカーで構成されています。
ビジネス【NISAで一生モノ】株主優待と配当金も！ひと粒で2度おいしい2026年2月の欲張り銘柄3選
配当と株主優待のバランス銘柄
「二月は逃げる」と言われるほど短い月ですが、投資家にとっては企業の新しい動きを見逃せない重要なタイミングでもあります。特に新NISAの成長投資枠で長く付き合うなら、時代の変化や株主の声に合わせて「制度を進化させる企業」に注目したいところです。今回は、なんと3社すべてが株主優待制度の「変更・リニューアル」を発表した話題の銘柄をピックアップしました。食の楽しみを広げるアークス、ライフスタイルを提案するアンドエスティHD（旧アダストリア）、そして家電で暮らしを変えるコジマ。優待内容が変わるということは、企業が株主還元について真剣に考えている証拠でもあります。配当という「安定」と、リニューアルされた優待という「新鮮な驚き」。この二つを武器に、あなたの2月のポートフォリオをアップデートしてみませんか？
ビジネスペリカン
金・銀高騰は警告か？インフレ再燃下で見直される「コモディティ投資」の本質
通貨の信認が揺らぐ時代。エネルギー・食料価格の変動に振り回されない「静かな保険」戦略
金価格高騰に続き、銀や原油などコモディティ（実物資産）全体に注目が集まっています。株高の裏で進む「通貨の信認」への不安や地政学リスクの増大。いま、私たちの資産はインフレという見えない脅威にさらされています。本記事では、資源が国家戦略の武器となる新時代の到来を読み解き、預金や株式だけでは守れない資産をどう守るべきか、コモディティを「保険」として活用する真の投資戦略を解説します。
ビジネス「160万円の壁」撤廃で手取りはいくら増える？ パートで働く人が知っておきたい、新しい「178万円の壁」
手取り増と社会保険の壁を解説
パート・アルバイトで働く人の働き方に関わる年収の壁。2025年の税制改正で所得税がかかり始める「103万円の壁」が「160万円の壁」へと変化しました。それも束の間、2026年の税制改正では「160万円の壁」が「178万円の壁」へと変化します。今回は、年収の壁の変化と手取りに与える影響を紹介します。
ビジネス頼藤太希
確定拠出年金（DC）で人気の投資信託は？ データで判明した、リアルな運用実態
運用商品を見直す人は少数派
制度導入25年目を迎えるタイミングで実施した「確定拠出年金（DC）3万6,000人調査」。今回は、DC加入者が「どのような投資信託を選んでいるのか」、そして「どのくらいの頻度で運用先を変更しているのか」という運用の実態を報告します。※本稿の図表は、調査回答者のうちDCで投資信託を保有している2,853人を対象に集計しています。前回記事：確定拠出年金3.6万人調査：運用満足度を高める要因とは？「長期継続」と「企業規模」から見る好調の背景
ビジネス浦田春河
「イオン」「ライフ」「ヤオコー」…食料品消費税ゼロ公約で注目、スーパー株の決算比較
なぜ「税金が下がる」と、スーパー株が上がる？
自民党をはじめ多くの政党が掲げた「食料品の消費税ゼロ」公約。報じられるやいなや、株式市場ではスーパー関連株が「待ってました！」と言わんばかりに急上昇しました。今回は、この「0%インパクト」が私たちの生活と、そして「イオン」「ライフ」「ブルーゾーン（旧ヤオコー）」という三者三様の銘柄にどんな変化をもたらすのか考察したいと思います。
ビジネスNISAで注意したほうがいい「投資信託」とは？ 意外と知らない運用会社の「破綻リスク」
繰上償還のリスク
投資信託は一般的に「破綻リスクに強い」と言われています。なぜなら、ファンドの資産はすべて受託銀行が分別管理しているからです。その結果、投資信託を販売している金融機関や運用している投資信託会社が破綻したとしても、原則として投資信託の資産は保全される仕組みになっています。
ビジネスSBI証券の「iDeCo」加入者は要注意！ 人気ファンド「ひふみ年金」など11商品が除外へ
商品見直しの背景
SBI証券がiDeCoの商品見直しを予定しています。今回は、「2026年12月に予定されている『iDeCo制度改正』に向けて、お客さまの長期的な資産形成にふさわしい商品ラインナップへの見直しが必要」と発表されたその内容を紹介します。
ビジネス山中 伸枝
【新NISA】楽天証券が700万口座突破！ 米国株が18時から取引可能に
初心者でも「空売り」可能に
楽天証券の勢いが止まりません。2026年1月6日、同社は少額投資非課税制度（NISA）口座数が業界最多の700万口座を突破したと発表しました。2024年12月の600万口座達成から、わずか1年強で100万口座を上積みした計算です。2025年12月末時点では、新NISAの預かり資産残高が10兆円を超えたことも公表されました。手数料無料化やポイント還元など「楽天経済圏」を活かしたサービスが、多くの投資家から支持されています。
ビジネス割高論に振り回されない、2026年の「AI投資」最前線と日米AI銘柄・ETFの勝ち筋
AI投資は「物語」から「実益」へ――選別が始まる市場で勝機を探る
2026年のAI相場は、期待先行のフェーズから、企業の真の収益力が問われる「選別フェーズ」へと移行しました。本記事では、日米市場の特性の違いや割高感への懸念にどう向き合えばよいのかを整理しつつ、初心者でも取り入れやすい投資信託・ETFの活用術についても触れていきます。ボラティリティが高まる局面でも、落ち着いて判断し、着実な資産形成につなげるためのヒントをお伝えします。
ビジネス新NISA、口座開設したけど「まだ0円」の人へ…「月1万円」から始めるなら何を選ぶ？
株式・債券・REITの特徴をつかむ
2024年に始まった新NISA。急速に広がったものの、口座を開設してから一度も投資していない人も少なくありません。金融庁の「NISA口座の利用状況調査（令和６年12月末時点）」によると、2024年末時点で残高0円の未買付口座は約1,011万口座、全体の38.0％と、新NISA口座の4割弱を占めます。この記事では、新NISA口座はあるが未買付の方向けに、なぜ口座開設で止まってしまうのかを紐解いて、金融商品の知識と「次の一歩」を解説していきます。
ビジネス上原 千華子
