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iPhone12全モデル搭載で話題!4K/8K、5Gで需要増の有機ELとはどんな技術なのか
注目の関連企業2社
この秋に発売になったApple(米)のスマホ「iPhone12」の販売が好調なようです。iPhone12はAppleで初の5G対応スマホで、4眼カメラなど新たな技術が搭載されたほか、コンパクトな「mini」も登場した点などが注目されています。ディスプレイに関しては、2019年発売の「iPhone11」では上位モデルのみであった有機ELパネルをiPhone12では全モデル搭載になったことも話題です。この有機ELとはいったいどういった技術なのでしょうか。
長くなる人生に備えるべきはどういう保険?特約になんとなく加入に要注意
何が保障されているのか改めて確認を
ファイナンシャルプランナーとして寿命や、保険について「知っているかどうかで人生が変わる」と思える情報を発信したいと思います。備えるべきはどういう保険なのか、選び方はどうすればいいのか、例を上げつつ解説します。寿命や医療について触れるのはセンシティブな話ですし、具体的な治療方法や手段の良し悪しはお医者様に聞いていただくとして、考えるきっかけが共有できたら幸いです。
菅政権で加速する脱炭素政策 日本でも動き出す洋上風力発電開発、注目の関連銘柄は?
後れを取る日本、コロナからの経済回復なるか
世界中で脱炭素への動きが強まっています。10月の所信表明演説において、菅首相は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする脱炭素社会の実現を宣言しました。各国が脱炭素を宣言する背景には、地球温暖化への対策もさることながら、環境・エネルギー分野への大規模な資金投入を行うことで、雇用を促進し、コロナ禍による経済への大打撃から一刻も早く回復したいという目論見がありそうです。脱炭素の流れは、コロナ禍で加速したといえるでしょう。今回は、脱炭素に向けて拡大が見込まれる、再生エネルギーについて考えます。
金融機関や業者に敬遠される「新米サラリーマン大家」3つの特徴
「支払い遅延」に要注意
2008年より不動産投資をスタートして、安定したサラリーマン人生をセミリタイアした安藤新之助さん。現在では3社の法人を経営しながら、都市銀行・地方銀行・信用金庫の合計9行の金融機関から、15億円超の取引実績を持たれています。前回では1棟目の物件を購入した話を聞きましたが、今回は安藤さんに不動産投資の要である、金融機関や業者との良好な関係構築方法を聞きました。
足元の株価水準は妥当なのか、日本企業の魅力度から考える
ROE(株主資本利益率)とPBR(株価純資産倍率)
12月9日の日経平均株価は2万6,817円となり、29年8カ月ぶりに1991年4月以来の高値を更新しました。米大統領選挙後に懸念された混乱も回避できそうという楽観的な見方が底流にあるなか11月の日経平均株価は月間で3,456円と30年振り大幅上昇しました。そして12月に入っても8日に英国で新型コロナワクチン接種が始まったことを受けて、世界的なワクチンの普及、そして経済活動が正常モードに向かうとの期待から株価は基本、堅調に推移しています。経済や株式市場を取り巻く環境が改善するなら、株価もそれを反映して上昇することに違和感を持つ方は少ないでしょう。とはいえ、昭和から平成にかけたバブル経済の終わりが1991年2月で、当時の水準が日経平均株価2万5,000円台でした。その時期に接近しつつある株価水準には、行き過ぎ感を持つ方もいるのではないでしょうか。なにしろコロナ禍でダメージを受けた足元の景気回復に実感が持てない上、新型コロナの感染者数も高水準のままで、今後も予断を許さない状況です。そこで今回、代表的な企業評価の尺度から見て足元の株価水準の妥当性を検討してみました。
30代男性「テレワークで息子の足音が気になる マンションor戸建て、買うならどっち?」
スーモカウンターみんなの住宅相談:第1回
30万組以上の住宅選びの相談に応えてきたスーモカウンターのアドバイザーが、住まいの悩みに答えるシリーズ。最近よくいただくご相談内容をご紹介しながら、お悩み解決につながるポイントを解説します。
マネックスグループが描く「個人投資家が変える日本の未来」
イベントレポート
2020年11月16日から5日間、“これからの自分のためにお金をレベルアップさせる1週間”をテーマに、オンラインイベント「マネーフォワード Week」が開催されました。本記事では、11月18日に開催されたマネックスグループ講演「日本の未来は明るい。個人投資家の思いが企業を変革する!」の内容を一部抜粋・編集してご紹介します。マネックスグループ株式会社 代表執行役社長CEO松本大氏とカタリスト投資顧問株式会社 取締役副社長COO小野塚惠美氏が、参加者から寄せられた質問にリアルタイムで答えながら、今後の個人投資家のあるべき姿や、「マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)」についてお話しします。
島忠株攻防戦で注目、「大量保有報告書」を投資に生かす方法
どのタイミングで買えばよかったか
日経平均株価は11月に急上昇、29年ぶりに高値を更新、このまま年末を迎えるかという状況になっています。株価の上昇率は日経平均株価の64%に対し、マザーズ指数は140%の上昇(今年の安値からの11月末時点での上昇率)となっており、個人投資家がリスクを取れる状況になっています。相場が上昇すると個人投資家の動きが活発になるため、テーマ株にお金が集まり動きが良くなることが期待されています。みなさんも年末まではテーマ株で乗り切ろうと考えている方も多いのではないでしょうか。テーマ投資の一つとして今回は大量保有報告書のドラマや活用法をお伝えしたいと思います。
中国で社債のデフォルトが多発!新型コロナの次に中国経済が直面する課題とは
中国経済の転換点
中国では今年、社債のデフォルト(債務不履行)が多発しています。中には、国策である半導体関連企業や暗黙の政府保障があるとされてきた国有企業も含まれており、中国経済の先行きを懸念する報道も多くあります。しかし筆者は、足元のデフォルトの多発は中国当局の政策姿勢の変化を反映したものであり、中国経済に大きな悪影響を与えることはなく、むしろ痛みを伴う構造改革の進展により中国経済の発展に寄与する可能性もあると考えています。
銀行の金利アップキャンペーンは価値あり?注意点を徹底解説
現役銀行マンが裏事情を解説
冬のボーナス時期が到来しました。銀行では、定期預金などの金利アップキャンペーンなどを行っています。今回は、各行が行う金利キャンペーンの仕組や特典、預金金利が高い銀行について解説します。金利ばかりに注目しがちですが、金利以外のメリットがつくキャンペーンも紹介します。現役銀行マンの立場から、金利キャンペーンを行う銀行の内情も解説します。
なぜアクティブファンドを買うの?投資信託はどうやって選べばいいのか
【後編】アクティブファンドのメリット・デメリット
アクティブファンドを買うにしても、どうやって選べばよいのか分からないという人も多いと思います。そこで今回はアクティブファンドのスクリーニング方法を中心に考えてみます。
2020年に「SNSを最も賑わせた株式銘柄」ランキング
上位3銘柄の共通点は?
2020年も残りわずかとなりました。今年の株式市場は新型コロナウイルスの世界的流行により、年初に2万4,000円近辺で推移していた日経平均株価は3月に一時1万6,000円台まで下落。しかしその後は各国の金融緩和により株価は急激に回復し、日経平均株価も11月以降にバブル以来の高値を29年ぶりに更新。株価が上下に大きく振れる1年となりました。波乱の中でも活況に沸いた2020年の相場で、個人投資家の注目を浴びた銘柄は何だったのでしょうか。今回はスマートプラスのコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」内の掲示板での銘柄別コメント数のランキングから2020年の個人投資家の関心を紐解こうと思います。※紹介するコメントは原文のまま表記しています。
投資信託はインデックスファンドで十分?アクティブファンドとデータで比較
【前編】アクティブファンドのメリット・デメリット
「アクティブファンドとインデックスファンドのどちらが良いのか」という議論は、今のところ「投資について専門知識を持たない普通の人はインデックスファンドで十分」ということで納得されているようです。では、本当のところはどうなのでしょうか。まずは実際のデータから、アクティブファンドとインデックスファンドのリターンを比較してみましょう。
コロナ禍で急拡大する中国のオンライン医療、強みを見せるアリババ、JDドットコム
株式市場で成長産業として注目
新型コロナ禍の感染が拡大した今年1~3月、中国では病院に感染者が溢れ、中国政府は医療資源のほとんどを感染対策と治療に充てざるを得なくなりました。そうした中、持病を持つ人々にとって、病院にかかることは非常に混雑かつコロナ感染の恐れがあることから、自宅に居ながら診療から処方、薬品の配送までしてもらえるオンライン医療の利用が増加しています。オンライン医療は、医薬品の流通や診療の仕組みを大きく変える可能性があります。中国の株式市場で次なる成長産業として注目度が高まるこの分野を解説します。
企業の敵?救世主?「モノ言う株主」アクティビストとは何者か
建設的な対話で企業価値と株主のリターンを高める
「アクティビスト」という言葉に対してどのような印象を抱くでしょうか。「モノ言う株主」と訳されることが多く、「経営陣に敵対的な要求をつきつける」といった強気で高圧的なイメージを持つ人も多いかもしれません。実は、アクティビストは企業の価値向上や市場の活性化に貢献する役割を持ち、個人投資家の強い味方でもあります。マネックスグループが2020年6月25日に設定した「マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)」は、公募投信ながら「アクティビスト」という言葉を名称に入れている珍しいファンドです。なかなか知る機会がないアクティビストの歴史と役割について、マネックス・アクティビスト・ファンドに投資助言を行うカタリスト投資顧問の代表取締役社長 平野太郎氏と、取締役副社長COO小野塚惠美氏に解説してもらいました。
12月も株式市場も堅調に推移?例年年末に伸びるバリュー株にも注目
日米の追加経済対策に期待感
12月4日に米国の主要株価指数が最高値を更新した翌週、日本株は概ね堅調に推移しました。ただ、7~11日の5営業日で日経平均株価は98円下落。新型コロナの感染が再拡大していることなどを理由に、急ピッチで進んだ株高のスピード調整が入ったイメージです。一方の米国もS&P500やナスダックが12/8に再度高値を更新する場面があったものの、全般的な値動きは一進一退で、12/11までの5日間でNY ダウは171ドル下落しました。年末に向け、株価はどう動きそうか、投資家はどんなイベントに注意すべきかを解説します。
時代はEV!2021年相場の主役になる日本のEV関連銘柄7社
グローバルな環境規制が後押し
2021年1月より、欧州では現行の燃費規制が一段と厳しくなり罰則が強化されます。新たな欧州の燃費規制は、販売する全新車の二酸化炭素(CO2)排出量の平均が1km当たり95gに制限されます。2020年12月までは同130gであり、3割以上厳しくなります。未達成の場合は、自動車メーカーに巨額の罰金が課せられます。CO2排出量が基準値の95gより1gオーバーするごとに95ユーロと域内販売台数を乗じた金額が罰金として徴収されます。例えば、EU域内の新車販売台数が100万台で10gオーバーすると約1,200億円(1ユーロ=約124円)を支払わなければなりません。ドイツを代表する自動車メーカー、フォルクスワーゲンなどは、5,000億円以上の罰金を支払う必要があると言われています。欧州の制度の罰則の厳しさは群を抜きますが、今後、世界的に環境規制が厳しくなります。ここにきて自動車メーカー各社が排気ガスゼロ車の代表である電気自動車(EV)へのシフトを加速させているのはこのためです。EV市場が数年前の想定を大きく上回るペースで拡大することは間違いなく、2030年には年間2,000万台以上の規模に達する、と
60の金融機関にフラれたサラリーマンが「1棟目で1億超の融資」を獲得したワケ
同じ組織でも、支店と担当で方針は異なる
不動産投資家兼コンサルタントとして活動している、元サラリーマン投資家の安藤新之助さん。安藤さんが1棟目の融資を獲得した当時は、サブプライムショック不況のまっただなかでした。前回に引き続き、年収400万円台で自己資金も1,000万円程度だった当時の安藤さんが、どのようにして1棟目の物件を購入したのかを聞きました。