住まい
賃貸の家賃やマンション相場、住宅ローンなど、役立つ不動産情報を紹介。
「その時が来たら考える」では遅い、将来の住宅購入のために今からやっておくべきこと
住宅ローンは「いくらなら無理なく返済できるか」が重要
お子さんが小学校に入学するタイミングで住宅を購入したいというAさん(37歳)。「大きな買い物だから、事前にしっかりと準備をしておきたい」と、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。Aさんが将来の住宅購入に向けて、今からやっておくべきことについてみていきましょう。
持ち家の人必見!今やっておくべき【住まいの地震対策】ハザードマップ・耐震チェック・地震保険をFPが解説
いざという時の明暗を分けるポイントとは?
能登半島地震で被災された方、またそのご家族の方には心よりお見舞い申し上げます。被災地・石川県では、住宅などの建物の被害が大きく、背景には地震に対して強くない構造の建物が多かったことがあるそうです。大切なマイホーム。地震の多い日本では、取得時はもちろん居住中の住まいの地震対策が大切です。今回は、暮らしを守る住まいの地震対策を3つご紹介します。
42歳一人暮らし、950万円の住宅を購入予定「修繕費などのコストが心配…暮らしを現状維持して老後資産を増やせる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、一人暮らしの会社員の女性。950万円の中古住宅の購入を考えているけれど、購入後のコストや老後資産が心配とのこと。FPの飯田道子氏がお答えします。
マイホームの価格が上がってる今が売り時?売る前に知っておきたい控除の特例と注意点
3,000万円の特別控除の特例が使えないケースも
年々上昇している不動産価格。特に首都圏や都市部などの人口が集中しているエリアは不動産価格の上昇が目立ちます。そんな状況を受け、マイホームを売却しようと考えている方もいるでしょう。本記事ではマイホーム売却時に利用できる「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」について、メリットやデメリットをご紹介します。
金利上昇リスクへの備えは大丈夫?【変動金利型住宅ローン】を検討している人が確認するべき5つのポイント
低金利にとらわれすぎずに全体で判断するヒント
固定金利型と変動金利型の金利差が大きく推移する中、変動金利型住宅ローンが注目されています。ただし、金利上昇観測も高まってきていますから、これから変動金利型住宅ローンを検討するなら金利変動リスクにしっかりと備えておきたいところです。これから変動金利型住宅ローンを検討する場合、踏まえておきたいチェックポイントを5つ解説します。
日頃から掃除している? 汚部屋? 家の状態別6時間で終わらせる大掃除リスト
「掃除」より「片付け」を優先したほうがいいケースも
年末の恒例家事「大掃除」。月末ギリギリまで仕事があって、ようやくのお休みだからゆっくりしたいという気持ちがある反面、大掃除をやらないと…という罪悪感にかられている人もいるのではないでしょうか。モヤモヤしているならば、時間を決めてその時間だけ大掃除をすることをおすすめします。しかし、大掃除というと換気扇、窓磨きなど定番の作業が浮かびますが、「そこをやっている場合じゃない」というケースの家もあります。今回は家の状態にあわせて6時間でやる大掃除のリストをご紹介します。
憂鬱な大掃除を楽にする! 家事アドバイザーが使い続けるお掃除アイテム6選
水回りで大活躍
年末が近づいてくると「大掃除しなくちゃ…」と憂鬱な気分になる方もいるのではないでしょうか。日頃やっていないところの掃除は、手間がかかるものです。しかし、近年は技術の進歩で便利な掃除グッズが多く発売されています。筆者は仕事柄、数多くの掃除グッズを試していますが、今回はその中でも高い効果を実感して使い続けているアイテムをご紹介します。
家計に占める家賃の適正は何%? 割合をさらに減らしたほうがいいケースとは
目先の生活を重視しすぎないことが大切
家賃は、家計において大きな割合を占める固定費となります。そのため、家賃を決める際には、無理のない範囲で設定することが大切です。ここでは、家計に占める家賃の相場について解説します。
増えつつある「固定資産税0円」の不動産とは? あまり知られていない”負”動産の活かし方
活用策を見い出せば、高値で売却・賃貸ができる可能性も
不動産の所有者にかかる費用の一つに、「固定資産税」があります。土地、建物にかかわらず、不動産にはすべて、市町村役場が定めた固定資産評価額が決められています。この評価額とは、不動産鑑定士などの有識者の意見も交え、客観的な立場から不動産の価値(時価)を鑑定して算出されたものです。たとえば、建物の築年数が経過すれば、その分だけ価値は下がり、他方、都市開発などによって土地の相場が高騰した場合には、そのぶんだけ価値が上がるわけですが、これらを評価額として反映させているのです。この評価額に所定の税率をかけたものが「固定資産税」であり、すべての不動産に評価額がある以上、不動産の所有者は固定資産税を毎年納める義務があるのです。不動産の規模や地域性によって大きく異なりますが、たとえば一軒家やマンションをマイホームで所有している場合には年間数万~十数万程度、投資用のアパートやマンション経営をしている場合には、年間数十万近い納税をしていることもあります。 しかし、なかには「固定資産税が0円の不動産」というものがあります。しかし、これは認知度が低いため、なかには「一向に納税書類が届かないが、もしかして自分の手
エアコン、電気カーペット、こたつ…冬物家電を節電しながら使う方法
冷気の遮断と熱を逃さないことがポイント
暑い夏も終わり、そろそろ寒い冬に向けて暖房機器の準備が必要な時期となってきました。エアコンやファンヒーターなどの暖房機器は多種多様ですが、冬本番を前にそれぞれの節電方法を考えてみましょう。
変動金利型住宅ローンを契約した人は必見!金利上昇の影響が大きい人の特徴3つ
注意点と対策をFPが解説
10月31日、日銀は長期金利の上限のめどを1%とすることなどを決定、大手三行は10年固定金利型住宅ローンの基準金利を引き上げました。日本の金利は低い水準にありますし、短期金利に大きな動きはありませんが、変動金利型住宅ローンを利用する方は、来年以降の基準金利は上がることを想定したご家庭の対策を確認しておきましょう。とはいえ、なかなか重い腰が上がらない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は変動金利型住宅ローンを利用している方のうち、金利上昇への備えを早めにすすめておきたい方の特徴を3つ挙げ解説します。
「夫が働けなくなった時に住宅ローンの返済が続くのが心配…」どうすればいい?
団体信用生命保険、福利厚生制度、そして…
住宅ローンの借り入れをしている方は、万が一働けなくなったらどうしようと頭をよぎったことはないでしょうか。夫婦の場合、働き方や金融資産など状況によって対処方法は変わってきますが、どのように考えていくのが良いのかを解説します。
築古戸建は不動産投資の対象としてアリかナシか。気をつけるべきマンションとの決定的な違いとは?
築古戸建てならではのメリットとは?
前回の寄稿記事では、「築古マンションは投資対象としてアリか」というテーマをお話ししました。公開後、「では、築古戸建はどうか?」という質問をいただきましたので、今回は築古戸建に絞って、不動産投資の対象としてアリかナシか、筆者の経験も交えてご紹介したいと思います。
野菜を使い切ることも節約のひとつ! 食費節約に役立つ使い切りレシピ
最強のお助けメニューはキーマカレー?
連日のように値上げのニュースが続く中、2023年の猛暑が野菜に影響し、さらなる値上げとなっています。このような中で食費を節約したいとなると、少しでも安いお店を探したり、安価で買える食材に置き換えたりする方向へ考えがいきがちです。しかし、日本の一般家庭の食料廃棄率は低くなく、農林水産省「食品ロス統計調査 平成26年度 」によると、世帯食の一人1日当たりの食品ロス量は40.9gで、その約半分の19.5gが「野菜類」というデータが出ています。何かを我慢するよりも、買ったものをしっかり食べきることも食費の節約につながるのです。今回は野菜を食べきるということを考えてみたいと思います。
45歳でマンションを購入した独身女性 完済は80歳「老後資金を確保できるか不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳会社員の女性。73歳の母との同居を視野に入れ、34年ローンで新築マンションを購入した相談者。ローンを返済しつつ老後資金を確保できるか不安だといいます。FPの渡邊裕介氏がお答えします。
住宅ローン、返済比率20%でも赤字に転落…住宅購入を進める前に知っておくべき予算の立て方
住宅ローン借入可能額の落とし穴
住宅購入を予定しているAさん(39歳)。住宅メーカーへ相談する際、どれくらいの予算を想定すればいいのかを相談しに、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。住宅ローンの借入額がいくら位までであれば、無理なく返済できるのかが気になっているそうです。Aさんのご家庭の家計状況と今後の対策についてみていきましょう。
「最寄駅は自転車15分で不便…」マンションを住み替えたい共働き4人一家 教育費との両立は成り立つ?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、38歳、共働き4人家族の女性。中古マンションを購入したけれど、利便性が悪く住み替えを考えていますが、教育費も含めいくら貯めたらいいかわからないと言います。FPの横田健一氏がお答えします。
【新NISA】活用前に要チェック!ありがちな「誤解」5選
失敗しないために押さえるべきポイントとは
2024年から始まる「新NISA」。投資の利益にかかる税金(通常、約20%)が無期限で非課税にできるとあって、注目が集まっています。しかし、家計や運用について筆者のもとに相談に来る人から話を聞いてみると、「制度内容を誤解している」「制度を使うことばかりに目を向けていて、資産形成の目的であるライフプランを無視している」といったケースが散見されます。新NISAの制度を正しく理解して、「自分はどうやって活用するとよさそうか」を考えてみましょう!