Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
LGやテスラも注目 コロナ感染急拡大に苦しむインドネシア ニッケルへの期待高まる
世界最大の埋蔵量
1月26日、IMF（世界通貨基金）が世界経済見通しを発表しました。原則3か月に1回の周期でIMFが発表している世界および国別の成長率見通しで、世界全体の2021年の成長率見通しは、前回予測の5.2％から5.5％へ上方修正されています。現時点では、コロナ禍が収束する気配はなく、国別にみても、すべての国が回復しているわけではありませんが、世界全体でみれば、徐々に安定を取り戻し始めている段階といえます。今回は、感染者拡大と景気低迷に苦しんでいるインドネシアを中心に、今の状況と今後の注目点などについて考えてみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
秋ごろがピーク？2021年相場想定を上方修正するワケと高値メド
最大リスクは米金利上昇
年明け以降、世界の株式相場は堅調な推移を辿っています。1月最終週こそ大きく調整する場面が見られたものの、相場の地合いは依然強いと判断されます。1月に発足した米バイデン新政権下で実行される大規模な経済対策への期待がリスクオンの原動力になっていると見られますが、その好影響は日経平均株価を30年ぶりの28,000円台に押し上げるところにまで及んでいます。年内の株式相場は、強めの上方バイアスを織り込むことが必要になりそうです。その理由を説明します。
ビジネス大和証券 執筆班
日本でも本格的に検討開始するカーボンプライシング、押さえておくべきポイントは？
菅首相が施政方針演説で方針表明
1月18日、菅首相は初の施政方針演説を行いました。演説では、新型コロナウイルス感染拡大の早期収束に向けた方針が示されたほか、幅広い政策分野における政府の姿勢が明示されました。また、脱炭素化に関する指針についても言及がなされ、2035年までに全ての新車販売を電動車に転換させる政府の方針が明らかとなったほか、カーボンプライシングに取り組む姿勢が示されました。今回はこのカーボンプライシングのポイントを整理します。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
金融緩和縮小による株式市場の混乱は起きないと断言する理由
2013年と状況は異なる
今週、米国の主要な株価指数であるS&P500は再び最高値を更新しました。けん引役はハイテク株です。ハイテク株の比率が高いナスダック総合は25日まで5日続伸し、4日連続で過去最高値を更新しました。
ビジネスマネックス証券 執筆班
GAFAの時代は終わり？ 2020年代、日本企業がコンテンツビジネス分野で躍進しそうなワケ
音楽、映像、書籍分野で注目の企業は
インターネットは一般社会に浸透し始めてから20年超にかけて進化してきました。前半の10年間が第一段階の「情報のデジタル化（デジタイゼーション：DX1（注1））」、後半の10年間が第二段階の「プロセスのデジタル化（デジタライゼーション:DX2（注2））」としてGAFA（注3）を中心としたプラットフォーム主導で進められてきたと考えられます。今後は第三段階の「産業構造のデジタル化（デジタルトランスフォーメーション、DX3（注4））」という新次元のデジタル化が業界や分野毎に始まることになります。その中で、大きく変化、成長するとみられるコンテンツビジネスについて紹介します。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
スガノミクス「グリーン成長戦略」で資金が流入しそうな4つの注目産業とは
「2050年カーボンニュートラル」宣言
地球温暖化を原因とした気候危機が、世界各地で頻発しています。台風の巨大化による暴雨など、かつてなら「100年に一度」と言われた異常気象は毎年起きるようになっています。シベリアでは2020年6月に気温が38℃まで上昇しました。永久凍土が融解すれば、大量のメタンガスが放出され、気候変動は更に進行してしまいます。炭疽菌のような細菌やウイルスが解き放たれるリスクもあります。 危機が連鎖反応を起こし、人間の手に負えなくなる（ポイント・オブ・ノー・リターン）前に、気温の上昇を産業革命前と比較して1.5℃未満に抑えることが、ぜひとも必要と言えるでしょう。今回は、カーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量と吸収量の総和をゼロにする）を目指す中で、成長が期待される分野とESG投資について紹介します。
ビジネスイーロン・マスクもアニメファン!?今後は著作権ビジネスが儲かる理由、注目の国内7銘柄
配信サービスで大きく変化
昨年公開された「劇場版 鬼滅の刃 無限列車編」が、コロナ禍でありながら社会的なブームとなり、日本における映画の興行収入ランキングで1位となりました。日本の映画における歴代興行収入ランキングを調べてみると、ランキング20位の内、9作品がアニメ作品で内2本がディズニー作品、残り7本が日本のオリジナル作品でした。邦画実写映画はなんと1作品のみと、日本国内においてはアニメの影響力の高さが際立っています。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
カギはオリンピックと衆院選、株式相場に影響与える2021年重大イベントを予習しよう
好調な相場に波乱の展開も？
2020年は世界的に新型コロナウイルスの猛威に振り回された年でした。その中で株式市場は一時下落したものの、大規模な金融緩和を背景に回復し、史上最高値を更新した指数も少なくありませんでした。日本の日経平均株価もバブル以来の高値で1年を終え、2021年に入っても勢いはとどまらず一時2万9,000円台目前まで上昇しています。一方で2021年はオリンピックや選挙など国内の注目イベントを控えています。今回は今年予定されているイベントを確認し、備えをしていこうと思います。
ビジネススマートプラス 執筆班
日本が深刻なコロナ禍で行き詰まるのに、台湾とベトナム経済が好調なワケ
台湾・TSMC決算は最高益
2020年は年半ばには多くの国で制限が緩和されるなど、各国の経済活動に明るさが見え始めていました。しかし、年末から2021年にかけ、主要国におけるコロナ問題が再び深刻化しています。今年もコロナウイルスとワクチン開発のせめぎあいが予想されますが。世界経済、株式市場は、昨年以上にコロナ問題へ振り回されることとなりそうです。そのなかで、アジア市場のなかで注目される国、そのポイントをいくつか挙げてみたいと思います。
ビジネス一時102円台に突入したドル円、そろそろ円安トレンドに転換すると考える理由
国際商品市況に注目
ドル円は2020年半ばから円高トレンドが続いており、年明け後、一時102円台に突入しました。この相場の特徴は動きが非常に緩やかであるということでしょう。つまり、過熱感がなく、いつの間にか102円台まで円高ドル安が進んでいたというのが、多くの市場参加者の実感ではないでしょうか。昨年3月のコロナショック時のように瞬時に円高に振れた場合は反発も早いのですが、だらだらと円高ドル安が進む状況下では反発のきっかけが掴みにくいのが実情です。ただし、年が明けて変化の兆しも表れ始めており、要注目です。
ビジネス増税は不可避!?米両院を手にしたバイデン政権の景気対策、株価への影響を考察する
本当に大型財政政策は出るのか
米国では1月5日にジョージア州で上院議員選挙2議席の決選投票が行われ、2議席とも民主党が勝利しました。これで、大統領、下院に続き、上院も民主党が支配（50対50にハリス副大統領を加える）することになります。翌1月6日には、トランプ現大統領支持者による米国議会議事堂への乱入事件が起こりました。米国内では混乱が続いていますが、バイデン氏は正式に次期大統領に選出されました。株式市場は上昇を続けており、背景にはバイデン政権による追加の景気対策が早い段階で打たれるとの期待感があります。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
チェックすべきはこの2点！プロが教える効果絶大の決算分析術
3月期決算発表まもなく本格化
まもなく3月決算企業の決算発表が本格的に始まります。企業の決算発表というのは株価に対する影響が決定的に大きいイベントで、既に株式投資をされている方にもこれから始める方も、ぜひチェックしていただきたいと思います。そうは言っても決算発表というと会計の知識がないと理解できない難しいものだと思う人が多いかもしれません。もちろん会計知識はあるに越したことはないのですが、なくてもいくつかのポイントをチェックするだけで大まかに理解することができます。それでは早速、チェックするべきポイントをご紹介します。
ビジネス前回の緊急事態宣言と何が違うのか？宣言後も株価が続伸するワケ
30年ぶりの高値更新
1月7日に緊急事態宣言が発令され、首都圏の1都3県を対象に、飲食店への時短営業や夜8時以降の不要不急な外出の自粛が要請されました。注目された株価の反応は、8日の日経平均株価の終値が前日比648.90円高の2万8,139.03円と大幅続伸し、1990年8月8日以来およそ30年ぶりの高値を更新。株価の反応を見る限りでは、今回の緊急事態宣言が株式相場に与える影響を過度に悲観視する市場参加者は少なそうです。その理由を解説します。
ビジネスいちよし証券 執筆班
2023年まで市場拡大予測も！絶好調な半導体業界の注目銘柄８選
強気予想の理由は5G
昨年は新型コロナウイルスの影響で、経済活動が停滞し、世界のGDP成長率はマイナスとなりましたが、半導体製造装置業界は成長を達成しました。直近の予測では、前年比15％増となり過去最高を更新したと報道されています。
ビジネスいずれ日本にも上陸？ロレアル、エスティ・ローダーを抜く中国ブランド化粧品
15～24歳「Z世代」がけん引
中国の化粧品市場は拡大が続いています。経済成長に伴って所得水準が向上した中間層が厚みを増しており、2019年は388億ドル（日本円で約4兆円）まで拡大。2025年には約690億ドルに達する見通しで、19年に比べて約8割増える見込みです。また、全世界に占める市場シェアも19年の21.4％から25年には29.5％まで拡大する見通しです。市場規模的には世界最大ですが、これまで中国ブランドへの信頼性が低かったことから、「自国メーカー不毛の地」とみなされていました。
ビジネス日経平均株価はいよいよ3万円を射程に？アナリストがそう予想するワケ
米国は最高値更新の可能性
2020年の世界経済は新型コロナウイルスの大流行により、著しいダメージを被りました。しかし、株式市場では景気・企業業績の回復を織り込む形で尻上がりに上昇する展開となりました。2021年も引き続き、堅調な相場展開を見込むためには、そうした「期待」を着実に「現実」へと置き換えていくことが求められるでしょう。2021年の米国、欧州、中国、日本の株式動向を予想してみたいと思います。
ビジネスウィズコロナの2021年はESG投資が加速？押さえておきたいイベントは
キーワードは「グリーン」と「多様性」
2021年は日米欧の各政府が気候変動に関する共通のゴールを目指し、政策を本格展開する初めての年になるでしょう。また、脱炭素と共に、SDGs/ESGにおける潮流の一つとして、「多様性」を求める動きに注目が集まる年にもなりそうです。新年に注目すべきESG投資関連トピックを解説します。
ビジネスやっぱりテレワーク！新型コロナ感染再拡大で再注目、働き方改革関連銘柄を一挙紹介
“ウィズコロナ”のスタンダード
世界中で新型コロナウイルスが再拡大しています。足元では着々とワクチンが承認され接種がはじまっていますが、供給状況を考えると当面は“ウィズコロナ”の経済活動となるでしょう。さらに、欧州で感染力が強い変異種が見つかったというニュースも気がかりです。このような状況下で再注目されているのが「テレワーク」です。テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用して時間や場所にとらわれない柔軟な働き方ができることを意味し、「リモートワーク」とも言われています。日本では、今年4月の緊急事態宣言時に、半ば強制的にテレワークが導入された結果、日常業務を続けられると認識を改めた企業や、ハンコの押印や紙資料によってDX化が遅れていると気がついた企業が多く見受けられました。経済活動の再開にともなって元の出勤体制に戻ってしまった企業も、昨今の感染動向を踏まえ、再度テレワークを導入しはじめています。
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