保険代理店って何?メリット・デメリット、店舗とオンラインの違いを解説
代理店型保険とダイレクト型保険を知ろう
「保険に加入しようかな……」と思ったとき、どのような方法が頭に浮かびますか?単純に保険加入と言っても、「比較検討の手間」「保険料の違い」、実際に保険を使う場面になった時の「万が一の場合のサポート」「アフターフォロー」など、さまざまな点を考慮する必要がありますよね。「保険代理店」で加入するのか。またはご自身で直接「ダイレクト型保険」に加入するのか。優先順位に合わせて、加入経路を選択する必要があります。自分や家族を守るために大切な「保険」を考える時、最初の「入り口」を間違えないためにも、いくつか押さえておきたいポイントをお伝えします。
保険見直しの落とし穴!手順を間違えると後悔してもしきれない失敗に?やってはいけない契約の仕方
注意ポイントを解説
子どもができたり、住宅を購入したりして、大きくライフプランが変わったときなど、保険の見直しのタイミングです。定期的な見直しで、ムダなく保険料を抑えて、コストパフォーマンスのいい保険を選び直すことができます。そこで生命保険の見直しですが、注意するポイントがいくつかあります。ちょっと手順を間違えると、後悔をしても、しきれないほどの失敗になるかも知れません。また、言われるままに見直すと損になってしまうこともあります。そんな保険の見直しの落とし穴について解説をしていきましょう。
7000万の住宅ローンを組んだ20代夫婦「子は幼稚園から私立を希望。できれば第2子も」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、20代の共働き夫婦。子どもが生まれ、できれば幼稚園から私立に通わせたいという相談者。第2子も希望しており、同様の進路に進ませたいといいますが、住宅を購入し、ローンの負担も増えた現在の家計状況で可能でしょうか? FPの鈴木さや子氏がお答えします。
「再就職しないとダメでしょうか?」夫に内緒で資産運用をする専業主婦の悩み
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、49歳専業主婦の女性。相談者には、会社員時代に貯めた資産があり、運用で利益を出していますが、夫には明かしていません。夫は将来を心配して再就職を促してくるけれど、相談者はもう働きたくないので悩んでいます。再就職する必要はあるのでしょうか? FPの秋山芳生氏がお答えします。
金額よりも付き合いにこだわりローンや保険を決める夫に悩む妻「協力してお金を貯めたいのに」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳、専業主婦の女性。主に夫が家計を管理していますが、唐突に高額な支出をしたり、金額よりも付き合いにこだわってローンや保険を決めてしまうことに不満を持っているといいます。どうすれば夫と協力して家計を改善できるでしょうか? 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
長生きがリスクに?“人生100年時代”で変わった保険選び、新たに気をつけるべき点とは
備えられなくなったリスクとは
「人生100年時代」と言われています。周りを見ても、90歳以上の方はさほど珍しくはありません。長生きをするのが当たり前の時代になってきました。さて、寿命が延びたのですから、それだけ長い期間生きることになり、病気や介護のリスクは高まります。この「人生100年時代」に注目されるようになったのが、「生存リスク」です。いままでは「死亡リスク」が最大の不安要素だったのですが、もう一つ、大きな問題として「生存リスク」にも対応していく必要が生じました。生存リスクに対応できるのは、「就業不能保険」「介護保険」「認知症保険」などです。さらに社会構造の変化などが重なってきて、保険選びの常識が変わってきました。今までのような保険選びでは、大きなリスクをカバーできなくなってきたのです。今回は、「人生100年時代」に対応した保険の選び方について解説します。
60代夫婦「高齢になって資産管理ができなくなるのが不安」今やっておくことは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、60代のご夫婦から。高齢になるにつれ資産の管理ができなくなることに不安を感じているといいますが、いざという時に困らないために、今からやっておくべき対策は? 公認会計士・税理士の伊藤英佑氏がお答えします。
2022年の税制改正の要望発表で「生命保険」に関する注目のポイントは?
税制改正が決まるまで
毎年、12月が近づくにつれて、来年度の税制の改正に注目が集まります。先日、各省庁からの「税制改正」の要望が発表されました。あまり聞き馴染みのないものから、私たちの生活に身近なものまで、数々の要望が出される「税制改正の要望」のなかで、今回は、生命保険料に関する項目を解説していきます。※注意 現時点ではあくまで各省庁からの「要望」であり、全てが「税制大綱」に含まれ、改正されることが決まっているわけではありません。
私に医療保険は必要?不要? 年収、付加給付、貯蓄額などチェックポイントを解説
入院中に高額療養費制度を適用させる方法も
入院時に給付金がもらえる「医療保険」ですが、仮に毎月3,000円の保険料を40年間支払うと、総額は144万円になります。“なんとなく”で買うには、少々高いお守りだと思いませんか?たしかに、医療保険でケガや病気で入院したときに備えておくべき人もいます。しかし、「高額療養費制度」で治療費の自己負担はある程度抑えられることから、預貯金で備えておければ十分と考える人もいます。高い治療費がかかったときの最終的な自己負担額は、「自分の年収」や加入している健康保険に「付加給付」があるかで大きく変わります。高額療養費制度や付加給付を正しく理解し、自分にとって医療保険が本当に必要かどうかを判断しましょう。
「がん保険」選びの常識が変わった?最新がん保険の特徴と選び方
新しいがん保険のトレンドは何を重視?
がんの治療法は、日進月歩で変化しています。入院日数でみると、1996年は平均約46日でしたが、2017年では平均約17日です。昔は、がんの治療法は手術が中心でした。ですので、入院日数も長くなっていたのですが、治療法も大きく変わり、抗がん剤、放射線治療が多くなったのです。いまでは、手術、抗がん剤、放射線治療が標準治療といわれています。がん保険も、がんの治療の変化に合わせるように変わってきました。以前のがん保険は、一時金、入院・手術、特約という形でした。いまでは、入院が短くなり、入院なしで抗がん剤治療というケースもあり、以前のがん保険では、十分な保障を得ることができないケースができます。がんの治療法が多様化したように、いまのがん保険の特徴は、保障も多様化してきたところです。最新のがん保険を選ぶには何を基準に考えればいいのか、もし古いタイプのがん保険でしたら、乗り換えも検討しながら読んでみてください。
生命保険料控除でいくら戻ってくる?損をしない保険額の決め方とは
年末調整時期に再確認を
年末調整の時期です。書類をしっかり用意をして提出をしないと税金の控除を受けることができなくなり、とっても損です。年末調整で忘れてはいけないのが、生命保険料控除です。生命保険会社から、送られてくる控除証明書を必ず提出してください。1つの保険で最大4万円の控除があります。たとえば2種類の保険に入っていたとしたら最大8万円が控除できます。所得税10%、住民税10%だとすると、1万3,600円の税金が還付されるのです。もし忘れてしまえば、損をするだけです。そろそろ生命保険会社から控除証明書が届いている時期です。ゴミ箱に捨ててはいけません。会社に年末調整の書類と一緒に提出してください。今回は、生命保険料控除について説明をしましょう。
「婚活もままならない」37歳。貯蓄マイナス30万から1年で貯蓄体質になるには?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳、会社員の男性。現在、貯金120万円に対して150万円の借金があるという相談者。このままでは婚活や、その先の結婚や子どもを持つことも難しいのではと落ち込んでいます。現状を脱却し貯蓄体質になるための戦略は? FPの氏家祥美氏がお答えします。
なぜ貯まりにくい?共働きなのに貯金は7年で200万。見直しの鍵は保険や銀行口座
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳、会社員の女性。共働きで、世帯年収は手取りで1,000万を超えていますが、貯金は結婚7年目で200万円ほど。なぜお金を貯めづらいのでしょうか?見直すべきポイントをチェック。家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。 共働き夫婦です。収入はそこそこあると思っているのですが、お金が貯まりません。結婚して7年、父親からもらった500万円と合わせて、今の貯金額は700万円です。ということは、7年で200万円しか貯められていないということですよね。保険を積み立てていますし、今後は投資をしたいとも思っていますが、手元にお金がないため、これから先、マイホームを買うことができるのかな、とか、教育費を貯められるかな、というような不安があります。お金を貯めるのも、やりくり次第ということになるのでしょうが、どのように支出を見直していくとよいのかわかりません。また、銀行口座がたくさんあり、それぞれにお金が入っています。目的
「保険に加入しすぎ?」老後に向けて支出を減らしたい夫婦。見直しのポイントは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、57歳、公務員の女性。再雇用で働く夫と、母と息子と暮らす相談者。老後に備えて支出を縮小したいけれど、何から手をつければいいのかわからないとのこと。特に保険をかけすぎているのか気になっている様子。プロのアドバイスは? FPの鈴木さや子氏がお答えします。 57歳、公務員で手取り月収30万程度。夫(63歳)は再雇用で手取り月収14万ほど。ボーナスは二人合わせて180万円程度。対して、生活費は、月約40万ほど。老後に向けて、生活のダウンサイジングをしたいのですが、なかなか進みません。とくに、終身保険や民間介護保険などに加入し過ぎているように感じています。実際、どのようなダウンサイジングが適切か、アドバイスがほしいです。夫:保険料年間41万円(死亡保障600万円/基礎疾患のため割増あり/70歳まで払込予定/75歳解約返戻金560万円)妻(本人):保険料年間43万円(死亡保障1000万円/60歳まで払込予定/65歳解約返戻金750万円)、介護保険年間24万
誰もが加入する公的保険の保障を解説、自分で加入の検討余地がある保険は何?
保険が必要なのはこんなとき!
保険には、公的保険と私的保険があります。公的保険は誰もが加入する保険、私的保険は任意加入の保険です。私的保険には、実にいろいろな種類があります。しかし、その多くは不要なものです。今回は公的保険の保障について解説し、その上で加入の検討の余地がある私的保険(民間保険)についてお話します。
積立しすぎて毎月赤字の30代共働きの家庭。妻の退職前に家計バランスを立て直すには?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、2人の子どもを持つ32歳共働きの女性。毎月保険や貯金などの積立をしすぎて、固定費だけで給料がなくなってしまうという状況。今後、相談者が無職になる予定ですが、家計のバランスを立て直すにはどうすればよいでしょうか? FPの氏家祥美氏がお答えします。毎月固定費だけで給料がなくなってしまいます。保険で学資と老後の貯金などはしていますが、現金でも月12〜13万貯金しています(うち、年20〜30万ほどは固定資産税の支払いなどに使っています)。現金貯金もしないと次の車の購入や突然家電が壊れたりした際の大きな出費が不安で……。現金貯金が多すぎますか? 今、私が年収270万程で、来月から無職になります。今後が不安です。仕事がすぐにみつかればいいですが、子どももいるし、コロナでなかなか難しいです。【相談者プロフィール】・女性、32歳、会社員、既婚・同居家族について: 夫/35歳、会社員、年収600万円 子ども2人/(6歳、4歳) 義父/現役引退(米農家)+アルバイ
生命保険金の受取人を孫にしたことで思わぬ相続税が発生してしまう!?
勘違いしやすい生命保険と生前贈与の注意点
孫ができれば、あの手この手で財産を残してあげたいと思うもの。生前贈与を利用してなるべく節税したいところですが、制度を知らないとそれが裏目に出てしまう場合も。今回は、孫を生命保険金の受取人にしてしまったために、生前贈与した分まで税金がかかる結果になってしまったケースから、間違いやすいポイントを紹介します。
介護保険の払い込み満了、このまま契約を続けるべき?解約か一生涯の保障か
銀行預金に比べて実質50倍の利率だが…
銀行にお金を預けても大して増えない、、と貯金代わりに貯蓄型保険を利用している人も多いのではないでしょうか。今回は保険料の払い込みが終わった介護保険をどうしたら良いかお悩みの方からのご相談を例にお伝えします。