大和証券 執筆班 投資情報部で個人投資家向けに情報発信
国内外の株式、為替、マクロ経済を分析するストラテジストやテクニカル分析をするアナリストを多数抱える。ダイワ投資情報ウィークリー/マンスリーなどの投資資料は、わかりやすさ、早さ、投資タイミングを重視していることで定評。豊富な証券情報をいちはやく伝える「ダイワインターネットTV」に出演するほか、テレビ東京、NHK BS、日経CNBCなどのレギュラーコメンテーターも所属。テレビや新聞、投資雑誌、セミナー講師でおなじみの顔も多い。
2019年為替相場を大予想！ポイントを徹底解説
あの不況前の環境と似ている？
今年も残すところわずかとなりました。ここまでのドル円相場を振り返ってみると、3月下旬に一時104円56銭まで円高が進みましたが、その後は基本的に円高修正の動きとなっています。米連邦準備制度理事会（FRB）の段階的な利上げがドル高を牽引したと言え、円下落ではなくドル上昇だったという表現が当てはまるかもしれません。結局、10月上旬には一時114円55銭まで円安に振れ、ここまで年間のレンジは概ね10円となっています。ひるがえって2019年はどのような動きになるでしょうか。基本シナリオは「米国の利上げ停止」になります。では、詳しく解説したいと思います。
キャリア年末に慌てるなかれ、米11月雇用統計が“悪くない”理由
年が明けてからが本番
12月7日に発表された米11月雇用統計は、非農業部門就業者数（以下、NFP）が予想中心値前月比+19万8千人に対し同+15万5千人と、一見弱い内容となりました（9月10月分合わせて1万2千人下方修正）。この結果をどのように見ればよいのか、また、これから年末の相場値動きをどう読めばよいのか、説明します。
キャリアゴールドラッシュ成功者に学ぶ、長期投資のヒントとは？
金脈は成長業界の“隣”にあり
2018年10月以降の株式市場は不安定な動きをみせました。株価の下落局面や不安材料の多い時期は、なかなか手が出しづらいものです。しかし、不安材料が薄れてから株式を購入しようとするとタイミングを逸してなかなか買えないか、株価の高いところばかりで購入するということになってしまいます。そうならないためにはどうしたらよいのでしょうか。ヒントは19世紀のアメリカ、“ゴールドラッシュ”にありました。
キャリア戻るか米国株のブル相場、カギは企業業績の継続性
業績堅調でもモメンタム低下の今
11月の世界の株式市場は、懸案の米中間選挙を無難に乗り切り、ひとまずは落ち着きを取り戻したかに見えました。しかし、米国の業績不安や中国の景気減速懸念から売られると、再び不安定な相場展開を強いられています。年末に向けてどのような動きが予想できるのか、米国株の現状と見通しを考察してみましょう。
キャリアドル円相場を見通すために押さえたい“2つのポイント”
頼りになるのは実需の資金フロー?
未来を予想することはそもそも難しいのですが、為替市場を見通すことは一筋縄ではいきません。また、通貨は2国間の相対的な力関係でレートが決定されるため、絶対的な価値基準がありません。つまり、割高、割安の判断を主観的なものに頼らざるを得ないことも為替の予想を難しくしています。今回は、この難しい為替相場を見通すには何を見ればよいのか、現状の市場動向を踏まえながらご説明します。
キャリア「SDGｓ」が新たな投資のヒントになるワケ
実は米国が先導中
株式投資では通常、利益・財務状況・キャッシュフローといった情報を手掛かりに、今後成長が期待できる企業をピックアップします。しかし、「人生100年時代」に備えた長期投資となると、社会の発展に寄与し、将来も持続的に成長できる会社かどうかといった視点も重要となります。そこでカギとなるのがSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）です。
キャリア米中間選挙後は1ドル＝115円台､相場は正常化へ向かえるか
依然くすぶるトランプリスク
11月2日に発表された米10月雇用統計は、失業率が予想通りの3.7％となりました。非農業部門就業者数は予想中心値前月比+20万人に対し同+25万人と強い内容となり、3ヶ月平均の雇用者の伸びも毎月+20万人台を回復し、米雇用の強さを確認する形となりました。そして本日（11月6日）投票日を迎える米中間選挙、その後のドル円相場はどのように動きそうなのでしょうか。先月からの動きを振り返りながら、今後の相場を考察します。
キャリア年末に向けて株価回復はあるのか？
相場アク抜け時期を探る
10月の世界の株式市場は、スタートこそ9月からの堅調な展開を維持しました。NYダウは最高値を更新し、日経平均株価も27年ぶりの高値を付けた場面がありました。しかしその後、米長期金利の上昇を嫌気して米国株が下落すると、世界的な株安に発展しました。依然、不安定な様相をみせている株式市場、今後上昇トレンドが復活することはあるのでしょうか。
キャリア円高リスクは限定的と考えられる3つの理由
足元の為替市場はリスクオフ？
10月10日、米国株式市場は再び急落に見舞われましたが、その引き金を引いたのは今年2月同様、長期金利の上昇だと言われています。本来、米国長期金利の上昇は円安ドル高を支援することが多いのですが、リスクオフ環境の中ではそうした関係は成立しにくいと言えます。10月4日に一時1ドル＝114円55銭を示現したドル円相場は一転して、円高ドル安に振れる展開となりました。反面、為替市場を見渡すとこれまでのセオリーでは説明がつかないことが起きています。ドル円相場もさほど円高が進んでいない印象の中足元の為替市場についてどのように見たらよいのか、考察してみたいと思います。
キャリア1ドル＝111円台に､｢ドル円相場｣はこの先どうなる？
調整相場はどこまで続くか
10月5日に発表された米9月雇用統計は、失業率が事前予想（中心値は3.8％）より強い3.7％となった一方、非農業部門就業者数は事前予想（中心値は前月比＋18.5万人）よりも弱い、同＋13.4万人という内容でした。また、注目の平均時給は前年比＋2.8％と、予想通りでした。米新規失業保険継続受給者数が1973年以来の低水準まで低下していることから、筆者は非農業部門就業者数が前月比＋25万人以上になると予想していました。そのため、為替相場の見通しも、米9月雇用統計を材料に1ドル＝115円台まで上昇し、その後11月6日の米中間選挙に向けて調整色が強まるとみていました。しかし実際には1ドル＝115円台をつけることなく、足元は111円台と調整相場に入っています。今後のドル円相場はどのように動きそうなのか、見通してみたいと思います。
キャリア高齢化社会が医療機器業界をさらなる有望市場にする理由
世界市場は約40兆円
高齢化の進展により、人手不足など様々な問題がクローズアップされています。一見、マイナス面が多いように見える事象ですが、この潮流を追い風とすることができれば、中長期的に成長が見込まれる業界があります。その代表例が医療機器業界です。今回は高齢化社会の到来で医療機器業界のニーズが高まる理由について考えてみます。
キャリアドル円相場に緊張感､日本にも｢トランプ恫喝｣の理由とは？
引き続き極めて強い米8月雇用統計
米8月雇用統計は極めて強い内容9月7日（金）に発表された米8月雇用統計は、平均時給伸び率が予想中心値前年比+2.7％に対して同+2.9％と速報値ベースでは1月分以来の上昇率となりました（但し、後に+2.8％に下方修正されています）（下図）。
キャリア資産の｢健康寿命｣を延ばすために必要な3つのこと
体も資産も早いうちから
「人生100年時代」。日本人の平均寿命が延びる中、“健康上の問題なく日常生活を送ることができる期間”である「健康寿命」を延ばすための方策が着々と進められています。元気に過ごす期間が延びると必然的に必要となってくるのが、お金です。延びる寿命に応じた資産はどれくらいなのでしょうか？“金銭上の問題なく日常生活を送ることができる金額”、すなわち、資産の「健康寿命」について考えてみましょう。
キャリア今、グローバル株式市場で魅力的なのはどこ？
ファンダメンタルズの強さで比較
2018年も3分の2を経過し、年末まで残り3分の1となりました。この先の株式相場が上下どちらに向かうのかは、依然として不透明な状況です。最近の世界の株式市場では、特定の株価材料に対して同一方向に動く相関性が高まっていると判断されます。そのため、共通の悪材料に対しては、国際分散投資がうまく機能しないケースもあるかもしれません。このような相場環境で、相対的に魅力的な株式市場はどこなのでしょうか。グローバル市場のファンダメンタルズから確認していきます。
キャリアトルコショックでも過度の円高警戒は不要と見る根拠
｢リスクオフ＝円買い｣ではない？
8月に入り、トルコリラが間違いなく為替市場の主役に躍り出ました。その値動きは暴落という表現が相応しく、8月10日には対米ドルで一時、前日比約2割下落する場面もありました。市場では、今後、他の新興国通貨へ機が波及することを懸念する声も聞かれます。また、トルコと並んで米中貿易摩擦の行方も引き続き懸念材料となっています。この先、リスクオフ環境がどこまで広がるのか、また、円高リスクは高まるのかを考察してみたいと思います。
キャリア見るべきは｢値上げ力｣､物価停滞期の注目企業とは?
値上げできる企業、できない企業
食品や外食などでの値上げが目につく反面、スーパーでは値下げの動きが広がっているようです。日本経済新聞によると、足元で6割超の品目が1年前より値下がりし、値下げされた品目の割合は約4年ぶりの大きさになったとのことです。人件費や原材料価格の上昇を背景にメーカーなどが値上げを打ち出したものの、消費者の節約意識は高く、その板挟みとなったスーパーは集客のために結局、値下げをせざるをえなかったというのが実情ではないでしょうか。実際、アンケート調査によると（明治安田生命による4月調査）、節約を意識している人は全体の8割にも上っており、モノやサービスの価格動向に敏感になっていることがわかります。しかし、その中でも順調に値上げをしている企業もあります。値上げを実現させるには、一体何が必要なのでしょうか？
キャリア好調な米経済はこのまま続く？今後のドル円ゾーンを予想
極めて強い米7月雇用統計
米6月のFOMC（連邦公開市場委員会）で、年内4回の利上げ見通し（従来は年内3回）が示されて以降、ドル円は堅調に推移し、一時1ドル113円台まで上昇しました。しかし、7月19～20日にトランプ米大統領が米FRB（連邦準備理事会）の金融政策に口先介入し、米国の利上げ軌道を牽制したことや、日本国内では日銀がイールド・カーブ・コントロールを微調整との観測報道が飛び交ったことで、一時1ドル110円台半ばまで下落しています。様々な投機要因に振り回された7月のドル円相場ですが、8月3日（金）に発表された米7月雇用統計は極めて強い結果となりました。今後のドル円ゾーンは？雇用統計の内容から確認していきましょう。
キャリア来たれ｢サマーラリー｣､期待できるこれだけの理由
好業績に投資家センチメントが改善
「サマーラリー」という用語をご存知でしょうか。7月から9月までの夏場、米国の株価が上昇しやすいことを指した言葉です。米中の通商問題は予断を許さないものの、日米の株式市場は決算発表へ注目が集まっています。今年の夏は用語通り、株価上昇となるのでしょうか。米国、欧州、新興国、そして日本と、順を追って確認していきましょう。
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