わが国において、インフレは失われたのか
物価安定目標2%は達成できない?
トルコの8月の消費者物価指数は前年同月比+17.9%に達し、現地の人々の暮らしに大きな影響を与えています。私たちの暮らしや経済投資環境に大きな影響を与える物価。今回は、わが国の物価動向について考えたいと思います。
個人投資家こそ知っておきたい「トルコ・リラ急落」の意味
新興国投資で一番留意することは?
各種メディアで報道されている通り、トルコ・リラが急落しました。今回は、現在トルコが見舞われている状況を解説したうえで、新興国投資において一番留意していただきたいと考えていることをご説明します。
明日発表「GDP」が金融市場に与える影響を先読みする
持ち直しが期待できるのか?
8月10日には、重要な統計であるわが国の4~6月期の国内総生産(GDP)が内閣府から発表される予定です。今回は、経済を把握するうえで私が重要と考えること、GDP統計の意味、そして8月10日に発表されるGDPが市場に与える影響について、お話しできればと考えます。
ダイエットを例に読み解く、日銀「観測報道」の深層
今後の金融政策を大胆予測
7月30~31日に行われる日本銀行の金融政策決定会合(以下、会合)で「現在の金融緩和政策が修正される」という観測報道があり、金融市場は大きく変動しました。会合は来週に迫っており、採用される政策の内容いかんによっては、大きな影響を市場に与えかねません。そこで今回は、7月会合での決定内容などについて、私なりの予測をお話しできればと考えます。
日本株市場への強気シナリオを維持する“3つの根拠”
2018年後半の投資戦略
本日からMarket Plusの執筆に参加させていただく、アセットマネジメントOneの柏原延行です。どうぞ、よろしくお願いします。私は昨年末時点で、(1)2018年には「適温経済・相場」は終焉を迎え、これを悪材料として比較的早い時期にわが国株式市場は安値を取る。そして、その後に、(2)適温経済・相場は終焉を迎えるものの2017年よりも投資環境は改善し、わが国の株式市場は一般的な想定以上に上昇する、と予想していました。7月10日に米国が新たに2,000億ドル(約22兆円)に相当する品目への制裁関税の追加措置案を公表したことなどを受けて、貿易・知財をめぐる米中の対立、いわゆる貿易戦争が一段と激しくなるとの論調が、各種メディアでは目立つように思われます。しかし私は、年後半に向けて、わが国の株式市場が上昇するという見方は変更していません。今回は、この予想の理由をご説明したいと考えます。