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分散は地域や商品だけじゃない−−分散投資で考えたい【時間】を分ける優位性
代表的な方法「ドルコスト平均法」とは
分散投資はリスクを軽減し、ポートフォリオ全体の安定性を高める投資戦略です。株式における分散投資の考え方として、前回は「地域」と「銘柄」について見ていきました。今回もう1つ、「時間」について解説していきます。
ビジネス三井 智映子
決算発表の翌日に爆上げ！投資家が反応した3つの銘柄の共通点とは？
3月決算企業が本決算を発表するタイミング
ゴールデンウィーク前後は毎年、決算発表が集中するため、休みボケなどとは言ってられません。とくにこの時期は、3月決算企業が本決算を発表するため、投資家からの注目度がもっとも高く、寝る間を惜しんで決算チェックをしている強者もいることでしょう。わたし自身は、すべての決算内容に目を通すほどのマニアとは言えず、決算発表後に株価の反応がよかったものだけを、どれどれとチェックする、後出し投資法を実践しています。決算発表後の株価の動きは、よくても下げたり、悪くても上げたりチグハグな動きをすることが多々あり、一筋縄ではいきません。好決算を期待した先回り買いで、被曝したこともしばしば。そういった悲劇を避けるため、決算後の株価の反応を見てから参戦するのが良策です。今回も、決算発表の翌日に暴騰した銘柄を物色していたところ、いつもとは少し違った傾向に気づきました。
ビジネス藤川 里絵
稀代の投資家、ピーター・リンチ氏から学ぶ【銘柄】の選び方
投資家に響く名言3つ
ゴールデンウィークの5連休に入る前日、5月2日(火)の日経平均株価は一時29,728円を付け、終値は29,157円でした。その日から3週間前の4月11日(火)は終値が27,923円でした。この期間で日経平均株価は、1,234円値上がりした事になります。一般的に、25日騰落レシオは120％を上回れば「買われすぎ」、140〜150％あたりでピークを打つとされていますが、4月25日(火)～5月2日(火)まで11日間連続で120％超えています。4月25日(火)には146％をマークし、高値への警戒感が強まる水準をキープしています。このような状況になると、どの銘柄の株価を見ても「高すぎる」と感じてしまい株を買えない方も多いのではないでしょうか。株の基本は「安い時に買い、高い時に売れ」ですから、こんな状況のときにはのんびりと銘柄探しをするのがおすすめです。「日常生活こそ成長株探しの最大の情報源だ」という名言があります。これはアメリカの有名な投資家であるピーター・リンチ氏の言葉です。気候も心地よいこの時期には、普段の買い物などを少しのんびり気味にして、街中や店内をウォッチングするのもいいかもしれません
ビジネスたけぞう
植田新総裁、デビュー戦後の円安はなぜ起きた−−予想以上にハト派だったからは本当か？
相場の結果にも行き過ぎや間違いがある
4月28日(金)、植田新総裁が初めて出席した日銀の金融政策決定会合が行われると、金融政策の変更などはありませんでしたが、日本の金利は大きく低下し、連れたように為替相場もその日のうちに1米ドル＝133円台から136円台まで、約3円も米ドル高・円安となりました。これを受けて、「予想以上に円安に動いたのは、植田日銀体制が予想以上にハト派（金融緩和支持の意味）だったため」との解説も聞かれましたが、いろいろ「間違い」があるかもしれません。
ビジネス吉田 恒
分散投資のキホンと注意点、ポートフォリオの見直しはなぜ必要？
4つの手法を金融アナリストが解説
多くの方にとって、お金の悩みは大きなストレスとなりますが、投資を通じて資産を増やすことができれば、その悩みを軽減することができます。投資を学ぶことで、人生の選択肢が増え、自分の人生をより豊かにすることが可能です。ただ、投資では気をつけなければいけない事がたくさんあります。特に長期投資で意識すべき重要なことの一つに、ポートフォリオの構築があります。ポートフォリオを構築する際に分散投資をすることが大切ですが、分散投資について理解していますか？今回は分散投資について解説します。
ビジネスカルビーにカゴメも苦しんだ三重苦から食品株がリベンジ相場へ−−まだ割安感がある2銘柄
日本人はデフレマインドから脱却したのか？
アメリカでは相次ぐ地銀の破綻で、金融不安が燻っています。一方で、マイクロソフトやメタなど、ハイテク企業の決算が思ったほど悪くないことや、雇用や消費に関する指数が良好なこともあり、アメリカ経済が後退するの？ しないの？ どちらかはっきり断言できない状況が続いています。とはいえ今後、銀行の融資に関する締め付けが厳しくなれば、企業の設備投資が鈍ったり、個人消費が落ち込んだりと、実体経済にも確実に悪影響があります。もちろんアメリカ経済の落ち込みは、日本にとって対岸の火事では済まされません。日本経済への影響も避けられないことを思えば、積極的に株を買う気にはならないはずです。ところが、2023年に入ってびっくりするほど右肩上がりの業界があります。昨年、2022年は「原材料高」「円安」「人件費高騰」の三重苦に痛めつけられた食品業界です。食品株指数のチャートをご覧ください。画像：TradingViewよりまるで竜が天に昇っているかのような、見事な上昇っぷり。食品といえば、わたしたちにもっとも身近な業界ですが、それゆえにスター株になることはあまりありません。ところが今年、2023年は何かが違う印象を受け
ビジネス景気後退確率は「100%」の水準…、それでも米国景気はマイルドな景気後退で済むと考える理由
悲観派と楽観派それぞれの根拠とは？
25日の米国株式市場でダウ平均は前日比344ドル安と大きく下げました。景気不安の再燃が相場下落の要因でした。今の株式市場の最大の関心事は米国景気の行方ですが、これについては見方が分かれています。米国経済は景気後退が不可避であると主張する向きもあれば、ソフトランディングどころかNoランディング（極端な景気の落ち込みなしに景気が再加速していく）との見方まであります。
ビジネス広木 隆
現物取引のみの投資家も見ておくべき【信用倍率】とは
投資家の動向を知る指標
株を現物取引のみで行っている方も多くいらっしゃると思います。現物取引のメリットは、長期で株を保有していても決済期限が無いので、購入後ずっと持っていられる事だと思います。例え買った株が値下がりしようとも、保有期限の制限がありませんので、気が楽なのだと思います。しかし、いつまでも決済しないでいられることが良い場合もあれば、そうではないこともあるように思います。どんな悪材料が出ようとも、そのまま株を保有し続ける事は賢明ではないと思います。「期限がないから損切りをしない」という方を時々お見かけしますが、やはり資金のマイナスを日々抱えながら過ごすことは、メンタル的にも辛いものがあると思います。
ビジネスいつまで「米ドル買いトレード」は有効なのか米ドル安・円高が本格化する条件とは？
注視すべきFRBの動き
米ドル／円は2022年に、10月にかけて、1米ドル＝151円までほぼ一本調子で上昇しました。ところが、2022年10月の151円から下落に転換すると、2022年は下落（米ドル安・円高）と上昇（米ドル高・円安）が、ほぼ1ヵ月ごとに変わる展開が続きました。このように方向感が目まぐるしく変わる相場を、クルクルとよく動く猫の目に例えて「猫の目相場」という呼び方もあります。それにしても、歴史的な円安から円高に転換したとの予想から、米ドルより低い金利の日本円を買うトレード戦略に転換した投資家は、意外に大きく円安に戻す度に、金利と為替差損でダブルパンチを余儀なくされた例もあったようです。私は2023年も、高い金利の米ドルを買うトレード戦略は、もうしばらく有効ではないかと考えているのですが、その理由をこれから述べていきます。
ビジネス連休前にポジションを整理すべき3つの理由と投資家になるための5つのステップ
なぜ日本人は投資に取り組むべきなのか
投資は人生の選択肢を増やし、お金の悩みを解消させる選択肢として有力です。連休前ということで、今回はゴールデンウィークを活用して投資を始めたいという方や、すでに投資をされてる方に向けて、連休前のポジションについてもお伝えしたいと思います。
ビジネス伊藤ハムとプリマハム、大手ハムメーカーで明暗−−業績を上方修正したのはどっち？
背景にある「海外」と「価格転嫁」の差
いよいよ３月期決算銘柄の決算発表シーズンが本格化します。2023年３月期は、ウクライナ侵攻によるエネルギー価格の高騰に加え、急激な円安進行などもあり、日本企業にとってもコントロールがむずかしい１年だったことでしょう。そんな中、本決算発表を前に、通期予想の修正を発表する企業がチラチラ出ています。4月21日(金)、伊藤ハム米久ホールディングス（2296）とプリマハム（2281）が通期予想の修正を同時に行いました。同じハム業界ながら一方は上方修正、一方は下方修正とまったく逆の発表……いったい何が明暗を分けたのでしょう？まずは２社の2023年３月期において、いちばん最初に発表した通期予想を確認します。
ビジネス投資信託の信託報酬はどれくらいが安いといえる？コストが低いものを選ぶ方法をお金のプロが解説
見逃しがちな「隠れコスト」は要チェック
投資信託を選ぶときには「手数料（信託報酬）がなるべく安いものを選びましょう」と言われますが、実際に手数料の安い商品をどのように選べばよいのでしょうか。信託報酬が低いものを選ぶのはもちろん大切なのですが、「実質コスト」も注視する必要があります。また、投資信託には主にかかる3つのコストの他に、目論見書には書かれていない「隠れコスト」と呼ぶべきコストがあります。今回は、投資信託の手数料、信託報酬が安いものを選ぶべき理由と、投資信託の目論見書の見方、そして投資信託の「隠れコスト」「実質コスト」の確認方法について、解説します。
ビジネス頼藤太希
92歳で資産14兆円、毎日コーラを5本飲む!? ウォーレン・バフェット氏とはどんな人物なのか
たけぞうが理想と考える名言とは
2023年4月11日(火)、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏は日本経済新聞のインタビューで、日本企業について「考えている会社は常に数社ある」と追加投資を示唆する発言をしました。また、既に保有している三井物産、住友商事、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅の5大商社株の保有比率がそろって7.4％に高まったことや、米国株以外では最大の投資になったことも明らかにしました。バフェット氏は商社に着目した理由として、米投資・保険会社のバークシャー・ハサウェイと事業が似ていることをあげ、「将来、事業のパートナーとしての関係を築くことも不可能ではない」と語りました。各商社は輸出入を中心とした多角的なビジネスを展開し、鉱業、エネルギーから自動車、食品、ヘルスケアなど、さまざまな業界を網羅しています。
ビジネス東証が問題視する「PBR1倍割れ」の企業、改善策が株価に与える影響とは
投資家にとってチャンスになるのか？
東京証券取引所が昨年、2022年4月に市場区分を東証1部、2部、JASDAQ、マザーズから、プライム、スタンダード、グロースの3つの区分に再編したことはご存知の方も多いと思いますが、いまプライム市場とスタンダード市場に上場する約3,300社を対象として、東証が株価を引き上げるために企業価値の向上や資本効率の改善を要請しています。具体的には、約3,300社のなかで特にPBR（株価純資産倍率）が1倍以下の企業を問題視しており、その是正に取り組んでいるようです。このニュースを知らない方は、もしかしたら投資チャンスを逃しているかもしれません。今回は、投資初心者の方に向けてPBRとはなんなのか、PBRが1倍以下の企業は今チャンスなのか、PBRが1倍以下の企業のなかでどのような銘柄を選べばよいのか、解説していきます。
ビジネス金融不安、終わりの見えない戦争…先行きが不透明な2023年に投資家がウォッチしておくべき情報とは？
アフターコロナ、インフレ、日銀総裁の交代…
コロナが落ち着いて経済が再稼働する一方で、国内では物価高が続いており、国外では米国のシリコンバレー銀行破綻から始まった金融不安や、終わりの見えないウクライナ戦争など不安要素が多く、依然として先行きの不透明感が漂っています。4月には10年にわたり日銀総裁を務めていた黒田総裁が退任し、植田新体制となりました。金融政策の修正が行われるかに注目が集まる一方で、米国では秋頃から利下げフェーズに転換するのではないかとの予想もなされています。2023年に投資家がウォッチしておくべき情報をまとめていきます。
ビジネス森永康平
コメダとドトールでは儲けの仕組みがまったく異なる!? 決算後の株価が跳ねた２社の伸び代を分析
決算から読み解く好調の要因とは
まだまだマスク姿ではありますが、街角の賑わいは、コロナ前に戻ったような肌感です。ランチタイムには、行列ができているお店も増えましたし、隙間時間に利用しようとフラリと入ったカフェでは、満席で入れないことも。コロナによる行動制限で長く苦しめられた飲食店にとっては、待ちに待った“忙しさ”でしょう。折しも、こういった外食企業の決算が出そろったところですが、おおむねどこも好調でした。とくに珈琲店を運営するドトール・日レスホールディングス（3087）とコメダホールディングス（3543）はともに快調で、翌日の株価はぴょんと跳ねています。2社とも魅力的に見えますが、これから投資するとしたらどちらが有望でしょうか？
ビジネス注目される米粉から連想して…50億稼いだ元証券ディーラーが明かす銘柄探しの手法
コロナ禍からの脱却で状況はどう変わっていくか
私事ですが先日、福岡でセミナーがあり100名を超える皆さんにご来場頂きました。リアルセミナーに大人数の方々がお集まり頂くのは久しぶりでした。私は飛行機が苦手なので、なるべく列車を利用しています。福岡から東京に戻る途中、京都から沢山の外国人観光客の方が乗車してきました。一時期は、まったく乗客がいなかった新幹線が嘘のように混みあっていました。コロナ前の様相に戻りつつあり、国内の観光地が本格的に稼働してきた様子です。
ビジネス金利上昇によって不動産投資は終焉を迎えるか？日本の恵まれていた環境が変わりつつある背景を解説
金利上昇と不動産投資の関係性
もふもふ不動産のもふです。足元では金利上昇が見えてきており、「不動産の価格が下落するのか？」「不動産投資はもう終わりなのか？」といった質問をいただくことが増えました。不動産投資は、銀行融資がとても大切です。そのため借り入れの金利が上昇することによって、返済の金額が増えることにより、手元に残るお金＝キャッシュフローが減少してしまいます。家賃収入を当てにしている不動産投資家にとっては、とても大きな影響です。不動産の価格がどうなるのか−−予想するのは不可能なのですが、個人的な予想としては、下記のように考えています。金利上昇したら一時的に不動産の価格が下落するが、その後インフレで不動産の価格は上がっていく不動産投資が終焉することはなく、時代に合わせた投資手法になっていく今回は、これら私の個人的な見解について、解説させていただきます。
ビジネスもふ社長@もふもふ不動産
