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2021年に「株式SNSで最も注目された株式銘柄」ランキング
ランキングにみえる2021年らしさ
2021年の株式市場も、残すところあと10営業日ほどとなりました。2020年は、コロナショックの暴落を経て、新型コロナワクチン開発進展を受けた急上昇で幕を閉じた波乱の1年でした。それを受けた2021年は、バブル期以来の日経平均株価3万円台突破が期待されて始まりましたが、期待通り3万円台を回復した歴史的な1年となりました。しかし国内の新型コロナ流行による経済回復の遅れや政治情勢などが重なり3万円台の定着とはなかなかならず、日経平均が大きく上下に振れる場面もありました。投資家にとっては銘柄選びがカギを握る1年であったとも言えるでしょう。個人投資家はこの1年、どのような銘柄に注目していたのでしょうか。今回はスマートプラスのコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」内の掲示板での銘柄別コメント数のランキングから、2021年の個人投資家の関心を紐解いていこうと思います。※紹介するコメントは原文のまま表記しています。
ビジネススマートプラス 執筆班
メタバース主要技術の特許件数は日本が世界2位！投資相次ぐ日米12銘柄を一覧紹介
日本企業は波に乗れるか
2021年10月28日、フェイスブックはメタ・プラットフォームズ(以下、メタ）へと社名変更を発表しました。メタバースの構築に力を入れていくそうです。この社名変更発表以降、メタバースやその関連技術への注目度が急上昇しています。今回はこのメタバース市場について解説します。
ビジネス大和証券 執筆班
リモートデスクトップ狙うサイバー攻撃、新型コロナも標的に。2020〜2021年を振り返る
セキュリティを総点検！
サイバー攻撃の手口は、仕事や生活の変化に応じて絶えず変化してきました。たとえば、2020年以降はCOVID-19パンデミックの影響により、在宅勤務を狙ったリモートデスクトップ攻撃が急増しています。働く環境が多様化している今こそ、セキュリティを総点検するタイミングかもしれません。
ビジネスボクシルマガジン
第2の中国を目指すベトナム、半導体で台頭の台湾…2022年の日本とアジア諸国の情勢を考える
2022年1月RCEP（地域別の経済的包括連携）が発効
2021年11月22～25日、ベトナムのファン・ミン・チン首相が訪日し、24日には日本の岸田首相との首脳会談を行いました。今回の訪日をきっかけに、今後は様々な分野で協力関係が強化されることとなりそうです。また、2022年1月からは、15カ国によるRCEP（地域別の経済的包括連携）の発効が予定されています。今後の世界経済や交易関係などに影響が出てくる可能性があります。このたびのベトナム首相の訪日を受けた今後の日越関係、RCEPの意義とアジア新興国への影響などについて、考えてみます。＜写真：AFP/アフロ＞
ビジネス藍澤証券 執筆班
むしろコロナ第6波が来なかったら株安？世界で感染拡大でも日本株が下がらなかった理由
株価には企業業績と政策が重要
世界で新型コロナウイルスの感染が再び拡大しています。欧州では感染再拡大を受け、オーストリアで全国的なロックダウン（食料品や薬局などを除いた店舗の営業停止、罰則付きの外出制限）、オランダで飲食店の営業時間短縮、ドイツではワクチン非接種者の店舗立ち入り禁止などが決定されています。米国でも屋内のマスク着用が強く推奨されており、感染の動向次第では行動制限のさらなる強化も想定されます。さらに、11月からはオミクロン型の感染が世界各国で急拡大しています。日本は外国人の入国を基本的に停止していますが、すでに50を超える国で感染が確認されていることから水際対策で長期にわたって流入を防ぐことは困難と見られ、今後国内での感染拡大を想定する必要があります。日本では夏場のデルタ型による感染第5波が収束して以降、感染者数は極めて低水準となっていますが、オミクロン型や次なる変異ウイルスが発生することで第6波が到来する可能性は十分残ります。今回は、感染第6波が来た場合の株式市場への影響について考察します。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
2021年 株価が上がった銘柄トップ20・下がった銘柄ワースト20
日経平均採用銘柄の上昇率・下落率
2021年もあっという間に終わろうとしています。今年も多くの方が新型コロナウイルスに振り回された1年だったのではないでしょうか。日本中がずっと我慢の生活を強いられるとともに、8月には1日の新規感染者数が25,000人を超え医療資源の逼迫が指摘されるなど非常に厳しい情勢となることもありました。ワクチン接種が進み、年後半には感染者数が落ち着いてきたのは本当に喜ばしいことです。世界では新たな変異株「オミクロン」の感染が広がるなどまだまだ油断は禁物ですが、なんとか収束に向かってほしいところですね。師走恒例、2021年のマーケットの値動きを振り返ってみましょう。
ビジネスマネックス証券 執筆班
株式市場におけるオミクロン株の影響、ワーストケースを考えてみる
半導体など成長分野については好機となる可能性も
株式市場では、値動きの激しい日々が続いています。南アフリカで発生されたとする新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、その感染力、毒性、既存ワクチンの有効性等はまだはっきりとわかっていません。どの程度の危険性なのか見極め中として、今後の世界経済へのリスク等、市場の不透明感が増していることが背景のひとつとして考えられます。
ビジネスいちよし証券 執筆班
「投資信託」が下落したときのリスクに耐えられる？選ぶときに確認すべき点とは
騰落率で運用の良し悪しは判断できない（後編）
投資信託を選ぶ際にどうしても気になる過去の運用成績。でも、騰落率が参考にならないのは、前回の記事でも説明したとおりです。でも、過去の運用成績をチェックすることは大事。ちょっと矛盾しているようですが、その真意を説明します。
ビジネス鈴木雅光
世界中の人が日本水準の生活をするには地球が何個必要？持続可能な消費と生産を考える
SDGsゴール12「つくる責任、つかう責任」
皆さんは、今の暮らしを維持するのに地球が何個必要だと思いますか？世界中の人が日本水準の生活をするには、地球が2.9個も必要とされています。持続可能な「地球1個分の暮らし」を取り戻すには、どうしたらよいのでしょうか？
ビジネス出社させたい会社VSテレワーク望む従業員、意識差から離職懸念も
テレワークにも長所と短所
コロナ禍の先を見据え、GAFAやマイクロソフトといった巨大IT企業もオフィス出社再開に向けて動いています。ただし、働く人の多くはテレワーク継続を望み、企業と意識の差がある状況です。また、テレワークにも長所と短所があり、企業は難しい舵取りを迫られています。
ビジネスメタバースで100兆円規模の巨大経済圏が誕生する？注目される理由と関連企業10選
SNSに代わる生活インフラになる可能性も
最近、株式市場で注目を集めているものの１つに「メタバース」があります。メタバースとは「メタ（meta：超越）」と「ユニバース（universe：宇宙）」から作った造語で、沢山の人が集まって様々なことが出来るインターネット上につくられた仮想空間のことです。メタバースのユーザーはスマートフォン、パソコン、ゲーム機、ヘッドマウントディスプレイと呼ばれる顔に装着するゴーグル型端末などを使ってインターネットでメタバース内の仮想都市などにログインし、コントローラーやセンサー等で自らの分身となるアバターを操作しながら、他のアバターとの会話や現実ではありえないような冒険など、様々な体験をすることが出来るようになります。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
ECサイトやメール、LINE、SNSなどで商品をオススメする文の書き方
商品の魅力を考えよう
伝える力【話す・書く】研究所を主宰し、「文章の書き方」に関する著書も多い山口拓朗さんに書き方のコツを教わります。今回は、商品・サービスのベネフィットを伝えるセールス文章についてです。
ビジネス日本実業出版社
「つみたてNISA」投資信託の選び方、先進国株式はどんな商品？全世界株式とどっちが良い？
eMAXIS Slim・ニッセイ・SBIの先進国株式
投資信託はさまざまな株をまとめて購入できる便利な金融商品ですが、その分ざっくりとして「自分が何に投資をしているのか」が分からなくなることがあります。長期投資では投資対象が上がったり下がったりするので、しっかりと保持するためにも、自分が何に投資をしているのかを理解することが重要です。世界の株式は大きく2つにわかれます。先進国株式と新興国株式です。先進国の株式は、日本と日本以外の先進国にわける場合や、北米とヨーロッパを分けて整理することもあります。全世界の株式時価総額は、2021年10月時点で約69.8兆ドルと言われています。その内訳をみていくと、先進国（日本含む）が62.7兆ドル、新興国が7.2兆ドルで、世界の時価総額のほとんどが先進国です。今回は「先進国株式インデックスファンド」について解説します。前回紹介した「全世界株式インデックスファンド」とどちらがいいのか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。
ビジネス秋山芳生
オミクロン株出現に動揺する株式市場だが“ケガの功名”も？市場が学ぶコロナとの闘い方
今のところパニックには陥っていない
11月の株式市場は、月半ば頃まで株価は堅調に推移し、欧米では最高値更新の展開となりました。日経平均株価も一時、3万円目前まで上昇する場面がありました。しかし、ブラックフライデーの週末（11月26日）に、新型コロナの変異株・オミクロンの脅威が伝わると、市場では一気にリスクオフが進み、相場は急落しました。＜写真：ロイター/アフロ＞
ビジネス「ハードフォーク・ソフトフォーク」って何？暗号資産にたびたび起こる改善の仕組みを解説
ブロックチェーンの分岐とルール変更
ビットコインは11月16日に「タップルート」と呼ばれるソフトフォークによって仕様の改善をおこないました。2017年8月には「セグウィット」というソフトフォークを実施し、今回はおよそ4年ぶりとなる大型アップデートに注目が集まりました。また、ネムとシンボルという暗号資産も同じく11月にそれぞれハードフォークを実施しました。このように暗号資産について調べていると「ソフトフォーク」や「ハードフォーク」という言葉を目にします。どちらも暗号資産を改善するものですが、仕組みに違いがあります。そもそもどのような時にソフトフォークやハードフォークはおこなわれるのでしょうか。以下では過去の事例を交えつつ、基本的な内容を解説します。
ビジネス松嶋 真倫（まつしま まさみち）
金融緩和縮小開始でも米国株市場にまだまだ強気なワケ
Sponsored by 内藤証券株式会社
新型コロナ以降、各国の金融緩和により世界の株式市場が活気づきました。特に好調なのが米国株です。米国株式の主要インデックスであるS&P500は、コロナ前と比べて約1.4倍 となりました。しかし足元では、新型コロナワクチン普及による経済活動の再開や国内の物価上昇などを背景に、金融緩和の縮小が議論されています。今回は外国株に強みを持つ内藤証券の投資調査部長 田部井美彦さんに、米国株の今後の見通しについてお話を聞きました。※取材は2021年11月9日に実施しました。
ビジネスMONEY PLUS編集部
投資信託はどれを選ぶかが大事、騰落率で運用の良し悪しは判断できない
預貯金の利率と投資信託の運用成績（前編）
投資信託には元本の保証がないし、利回りも確定ではありません。投資先であるマーケットの動向によって運用成績が左右され、かつ元本割れも起こります。それだけにどの投資信託を選ぶかが大事なのですが、運用成績だけで選ぶのは避けた方が無難です。
ビジネス資格取得は税金の返金対象？「特定支出控除」の中身
会社員の資格取得の補助や認められる経費ってどんなモノ？
日本では、新型肺炎ウィルスの新規感染者数が減少傾向にあり、少しずつ経済活動が活発化してきました。それでも感染拡大を警戒しながら、今なお在宅勤務（テレワ－ク）を続ける企業は多くあります。テレワ－クで、通勤に使う時間が節約され、以前に比べて家で過ごす時間が増えました。時間を有効活用するため、スキルアップの資格取得の勉強を始めた人も多いようです。資格取得のために自腹で行う支出は、税金のキャッシュバック対象となる場合があると知っていますか？ 今回は、会社員の味方になり得る「特定支出控除」について、解説をしていきます。
ビジネス小林虹彦
