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コロナバブルは崩壊するか？株価の急落に備え、リスクを減らす投資法
二つの手法を組み合わせる
2021年の株式市場も波乱の幕開けとなりました。何となくですが、1980年代バブルの崩壊の始まりであった1990年の大発会を思い出します。当時は誰も、日経平均４万円は間違いなし！５万円もあり得ると思っていましたが、金融政策の変更もあってバブル崩壊の始まりとなりました。
ビジネス清水洋介
利回り20％以上も、不動産投資初心者でも「レア物件」を見つけられる3ステップ
プロも使う収益物件サイト10選
初心者が不動産投資を始めるときに、まず立ちはだかる壁「物件探し」。良い物件を探し当てる人とそうでない人の違いはどこにあるのでしょうか？ ネットで良い物件を探し当てて資料を請求するとき、プロが必ず行う「ほんの少しで大きく結果を変えるコツ」とは何でしょうか？ 税理士大家である石井彰男が解説します。投資エリアには、「利益の出やすいエリア」と「利益の出にくいエリア」があります。「利益の出やすいエリア」とは、「将来の人口減少が緩やか」で、「空室率の低い地域」を指します。具体的なスクリーニング方法は、以前書いたこちらの記事を参照してください。
ビジネス石井彰男
「生涯収支を答えられますか？」FPが教える家計不安の“新しい処方箋”
保険の見直しもスマホで簡単
コロナ禍で「将来のお金」に不安を感じる人が増えています。とはいえ、この状況では先の見通しも立てにくいはず。そうでなくても、人生の必要資金を算出するのは簡単ではありません。ファイナンシャルプランナーの高山一恵さんに、今やるべき「マネープランの立て方」を聞きました。ファイナンシャルプランナー・高山一惠さん 2005年に女性向けFPオフィス、株式会社エフピーウーマンを創業、10年間取締役を務め退任。その後、株式会社Money&Youの取締役へ就任。女性のための、一生涯の「お金の相談パートナー」が見つかる場『FP Cafe』を運営。全国で講演活動、多くのメディアで執筆活動、相談業務を行い、女性の人生に不可欠なお金の知識を伝えている。著書は『はじめてのNISA＆iDeCo』（成美堂出版、共著）など多数。
ビジネス有井太郎
今年投資を始めるならNISA？つみたてNISA？新NISA開始で何が変わるのか
あなたに合うのはどっち？
2021年、「今年こそ資産形成をはじめよう！」という方も多いのではないでしょうか。投資を始めるなら、税制優遇制度を活用するのが断然お得です。一般口座や特定口座では、株や投資信託で運用して利益が得られた場合に、その利益に対して20.315％の税金がかかりますが、NISAやつみたてNISAの口座であれば税金がかかりません。この差は仮に1,000万円の運用益が出た場合、手残りが1,000万円なのか、税金を引いた796.85万円になるかの差になるので侮れません。投資を始めるなら非課税枠は確実におさえたいところです。その上でNISAが良いのか、つみたてNISAが良いのかという相談されることは多いです。1年前だったら、ほとんどの人に対して非課税枠の大きい「つみたてNISA」の圧勝と答えていた気がするのですが、2020年の税制改正で2024年から始まる新NISAを念頭にすると、「どれが最適かは人による」と答えが変わってきました。
ビジネス秋山芳生
パート主婦、FXで50万円を失ってから“貯金”で不動産投資を始めるまで
短大卒業後の入社先でリストラされて思ったこと
主婦ながら、サラリーマン時代とパートで貯めたお金を使って不動産投資をスタート。コツコツと9年間続けた結果、不動産による収入が月100万円を達成した、パート主婦大家なっちーこと、舛添菜穂子さん。不動産投資をはじめようと思い立った頃は独身の会社員だったそうですが、なぜ不動産投資に興味を持ったのか、また主婦をしながらどのようにして物件を購入したのか詳しく聞きました。
ビジネス山本ゆりえ
カギはオリンピックと衆院選、株式相場に影響与える2021年重大イベントを予習しよう
好調な相場に波乱の展開も？
2020年は世界的に新型コロナウイルスの猛威に振り回された年でした。その中で株式市場は一時下落したものの、大規模な金融緩和を背景に回復し、史上最高値を更新した指数も少なくありませんでした。日本の日経平均株価もバブル以来の高値で1年を終え、2021年に入っても勢いはとどまらず一時2万9,000円台目前まで上昇しています。一方で2021年はオリンピックや選挙など国内の注目イベントを控えています。今回は今年予定されているイベントを確認し、備えをしていこうと思います。
ビジネススマートプラス 執筆班
不動産投資家が行う「譲歩は一切しない」価格交渉の一部始終
値引きを断られたらどうする？
不動産投資で行われる「価格交渉」。そこではどんな駆け引きが繰り広げられているのでしょうか。この疑問を知るために話を聞いたのが、不動産投資家の束田光陽さん。前回に引き続き、ファイナンシャルアカデミー「不動産投資スクール」講師も務める束田さんに、過去の実体験をもとにした価格交渉のエピソードを聞きました。
ビジネスコロナ禍で説明会参加者2倍、働き方が激変した介護現場がICT導入のコツを公開
通常業務から採用研修まで、オンライン化を徹底
高齢化社会で常に人手不足と言われる介護業界に今、大きな変化が訪れています。介護業界の情報サイト『HELPMAN JAPAN（ヘルプマンジャパン）』の調査によると、介護従事者の勤務先施設におけるIT導入状況は、2018年時点で50.8％。約半数の施設が電話やFAXを中心に業務を行っている状況でした。そうした中、新型コロナウイルスの感染拡大が介護施設の日常を激変させました。感染防止のため、厚生労働省からの通達により面会が禁止に。家族に会えず寂しさを感じている利用者のために、それまではICT化に消極的だった施設も「オンライン面会」を取り入れるようになりました。神奈川県と東京都で高齢者施設など複合事業を展開する社会福祉法人 若竹大寿会は、日常業務だけではなく採用活動でもオンライン化を推進し、成果をあげています。人事担当の前田洋美さん、研修担当の鈴木文子さんに、ICT化プロセスにおいての工夫と効果について伺いました。
ビジネスHELPMAN JAPAN
楽天ゴールドカードが改悪！？楽天経済圏の住人に衝撃走る
年会費が回収できない？
1月14日、twitterに「楽天ゴールドカード」がトレンド入りしました。何ごとかと思うと、楽天ゴールドカードがサービス改定し、2倍ついていたポイントが1倍になってしまうとのこと。私は、「楽天経済圏を使い倒すには？何のサービスを使ってポイントを倍増させられるか」という記事でも楽天ゴールドカードを推していただけに衝撃が走りました。この記事では、楽天ゴールドカードのサービス改悪に伴い、どのように対応していくのが良いかを掘り下げてみたいと思います。
ビジネス日本が深刻なコロナ禍で行き詰まるのに、台湾とベトナム経済が好調なワケ
台湾・TSMC決算は最高益
2020年は年半ばには多くの国で制限が緩和されるなど、各国の経済活動に明るさが見え始めていました。しかし、年末から2021年にかけ、主要国におけるコロナ問題が再び深刻化しています。今年もコロナウイルスとワクチン開発のせめぎあいが予想されますが。世界経済、株式市場は、昨年以上にコロナ問題へ振り回されることとなりそうです。そのなかで、アジア市場のなかで注目される国、そのポイントをいくつか挙げてみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
51歳独身男性「対人関係に疲れリタイアしたいがお金が貯められない」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、51歳、会社員の男性。会社の対人関係に疲れ、リタイアを希望している相談者。そのための資金がなかなか貯まらないといいます。どんな選択肢があるのでしょうか？ FPの氏家祥美氏がお答えします。現在、運送会社で勤務しているが、対人関係に疲れリタイアを検討しています。リタイアのための資金が貯められません。また今年、両親が他界し一人暮らしです。どうすればいいのでしょうか。【相談者プロフィール】・男性、51歳、会社員、独身・住居の形態：持ち家（戸建て）・毎月の世帯の手取り金額：20万円・ボーナスの有無：なし・毎月の世帯の支出の目安：15万円【毎月の支出の内訳】・住居費：0円・食費：2万円・水道光熱費：3万円・保険料：5万円・通信費：2万円・車両費：1万円・お小遣い：2万円【資産状況】・毎月の貯蓄額：8万円・現在の貯蓄総額：700万円・現在の投資総額：0円・現在の負債総額：0円
ビジネス氏家祥美
一時102円台に突入したドル円、そろそろ円安トレンドに転換すると考える理由
国際商品市況に注目
ドル円は2020年半ばから円高トレンドが続いており、年明け後、一時102円台に突入しました。この相場の特徴は動きが非常に緩やかであるということでしょう。つまり、過熱感がなく、いつの間にか102円台まで円高ドル安が進んでいたというのが、多くの市場参加者の実感ではないでしょうか。昨年3月のコロナショック時のように瞬時に円高に振れた場合は反発も早いのですが、だらだらと円高ドル安が進む状況下では反発のきっかけが掴みにくいのが実情です。ただし、年が明けて変化の兆しも表れ始めており、要注目です。
ビジネス大和証券 執筆班
AIで株式市場の“感情”を分析、結果が示す相場の未来予測は？
３つの分析から読み取れること
1月8日の日経平均株価の終値は2万8,139円となり、30年5ヶ月振りの高値となりました。2021年の株式相場も出だしは好調です。一方、足元の景気はコロナ禍で厳しい状況です。7日には東京、千葉、埼玉、神奈川を対象とした緊急事態宣言が出され、14日には対象地域が11の都府県に拡大されました。経済活動の停滞は長引く可能性もあります。こうした実態経済や社会環境を考えると、“足元の株価は買われすぎじゃないか”と見る投資家も少なくはありません。しかし、今後の新型コロナワクチン接種の本格化もあり「コロナ禍の終息→将来の景気回復の期待」から、投資家が株式投資に“前向きな姿勢”であることが足元の株高を支えています。とはいえ、こうした“前向き姿勢”は“冷静な判断”に基づいているのでしょうか。人間なら誰しも、嫌なことがあってもカラ元気を振舞ったり、ポジティブなことだけを考えようと見ない振りをすることもあります。でも、人にもよりますが、そんな状況って長続きしないですよね。“冷静”に状況を判断するのは、人間にはなかなか難しいかもしれません。こういった分野では機械やAI（人工知能）が大いに活躍できます。そこで今
ビジネス吉野貴晶
所得税、住宅ローン減税、子育て関連助成金、2021年に変わるお金の仕組み
賢く付き合おう
私たちの生活に身近な税金。その制度は、基本的に毎年何かが変わっています。新型コロナウイルスの感染拡大が生活や経済活動に大きな影響を与える中、2021年以降、私たちの生活にどのような影響があるのか、改めて考えてみましょう。
ビジネス小林虹彦
今年は2月2日が節分の日！意外と知らない節分と景気の不思議
節分データから景気がわかる？
豆まきをして、恵方巻を食べるという節分の行事は毎年2月3日に行うものだと思っていませんか？実は、今年は暦のずれの影響で1日早まり、1897年（明治30年）以来124年ぶりに2月2日が節分となる珍しい年なのです。また、節分は2月4日なることもあります。一番最近、節分が2月4日となったのは1984年（昭和59年）、37年前のことです。1985年から2020年までは、36年連続して全て節分は2月3日でした。こういう状況が続くと、節分は2月3日であるのが当たり前と人々は認識し、2月2日や2月4日の節分は珍しい状況と感じるようになるのでしょう。しかし、今世紀終盤に生きる人々は、節分は2月2日が当たり前、2月3日の節分は珍しいと認識するようになるかもしれません。どういうことなのでしょうか。さらに、「節分は2月3日が当たり前」と人々が認識しているこの時代に、2月2日や2月4日が節分になる年は、景気との間に不思議な関係があることがわかりました。今回は節分、そして節分と景気の不思議な関係について、ご紹介しましょう。
ビジネス宅森昭吉
10万円を1億円にする投資手法とは？ 億り人投資家が教える「集中投資」
これから伸びる企業の見つけ方
少ない元手で大きな資産を築けたらうれしいもの。そんなの夢物語……と思いきや、実際に達成している人がいます。投資家・遠藤洋さんです。ベストセラーの著書『10万円から始める！ 小型株集中投資で1億円』では、その方法を公開。2020年12月には続編も刊行されました。遠藤さんに株式投資のノウハウを聞きました。
ビジネスコロナ禍の今、「子どもに将来なってほしい職業ランキング」は親のしんどさを表している？
男女それぞれ1位は安定の職業
新型コロナウイルス感染拡大が収まらなければ、今以上の不況を迎える可能性があります。特にお子さんのいる家庭では生活費の確保、将来設計の見直しなどを強いられかもしれません。特にお子さんのいる家庭では生活費の確保、将来設計の見直しなどを強いられるかもしれません。また、コロナ禍収束後も、私たちが経験したことがない新しい社会を迎えることは十分予想できます。WEBメディアの運営・コンサルティングを行う「ビズヒッツ」が興味深いランキングを発表しました。「子どもに将来なってほしい職業ランキング」で、子を持つ全国の男女500人に対して実施した調査です。コロナ禍の今、多くの親は子どもに対し、どんな職業に就いてほしいと考えているのでしょうか。また、このランキングから今の大人が考える未来の社会・経済観はどんなものなのでしょうか。ランキングをもとに推測したいと思います。
ビジネス松田義人
ダメ出しされない文章を書くための3つのキーワード
報告書、提案書、プレゼン資料……なぜ、通らない? どこがダメなの?
「提案書がなかなか通らない」「報告書がわかりにくいと言われる」「資料作成に時間がかかる」……こんな悩みを抱えている人は多いもの。ウェブ会議やオンライン商談が増えても、ビジネスで成果を上げるには「文章力」が必要です。では、どうすればよいのでしょうか。部下の文章を長年添削しつづけた経験を元に「伝わる」「説得力のある」文章を書くノウハウを確立した弁護士・奈良正哉さんにポイントを伺いました。※本稿は「ビジネス文章力の基本」をもとに一部抜粋・再編集しています。
ビジネス日本実業出版社
